今週の日経225先物は、中東情勢の緊迫化を警戒しつつも、G7サミットに合わせた日米首脳会談や日米の金融政策に関心が向かうことになりそうだ。

　13日の日経225先物は「イスラエルがイランの核関連施設などを攻撃」と伝わったことで地政学リスクが高まり、一時3万7470円まで売られたが、終盤にかけてショートカバーが入り3万7780円で終えていた。取引終了後のナイトセッションでは開始直後につけた3万7850円を安値に3万8000円を回復する場面もみられるなど、プラス圏での推移が続いた。13日の米国市場は主要な株価指数が大幅に下落したものの、日経225先物は落ち着いた値動きをみせている。

　ナイトセッションでの底堅い値動きによって、25日移動平均線（3万7760円）、200日線（3万7840円）を回復しており、両線での底堅さがみられるようだと、ショートを仕掛けにくくさせそうだ。週足では52週線（3万7920円）を上回って終えていることも心理的な支えになるだろう。

　イスラエルによるイランへの大規模な攻撃に対しては、イランが報復攻撃に乗り出している。イラン核問題を巡り15日に予定されていたイランと米国の協議は中止となり、中東情勢の一層の緊迫化が懸念される。イスラエルの攻撃について米国は関与を否定しているが、イスラエルは米政府の許可なしでは実現しなかったと主張していると伝えられており、米国を巻き込んだ三つどもえの構図に発展しかねない点は警戒要因である。

　日米関税交渉については、6月15日～17日の主要7カ国首脳会議（G7サミット）に合わせて日米首脳会談が予定されている。13日には6回目の日米閣僚協議が行われたが、赤沢亮正経済再生担当大臣は会見で、G7サミットに合わせて行われる首脳会談前に一定の合意には至らなかったことを明らかにした。市場の期待感が後退するなかで、日米首脳会談で一定の合意を得ることができればロングが入りやすいだろう。

　先週はイスラエルによるイラン攻撃でハシゴを外された形だったが、先週発表された米国の経済指標では、5月の消費者物価指数（CPI）、卸売物価指数（PPI）はいずれも市場予想を下回った。13日発表された6月のミシガン大消費者態度指数は市場予想を上回り、6カ月ぶりに改善。併せて発表された1年先期待インフレ率速報値は低下した。中東を巡る地政学リスクが小康状態をみせてくるようだと、ショートカバーを誘いそうだ。

　国内では16～17日に日銀が金融政策決定会合を開き、米国でも17～18日に米連邦準備理事会（FRB）が米連邦公開市場委員会（FOMC）を開催する。いずれも金融政策の据え置きがコンセンサスであり、サプライズはなさそうだ。ただし、FOMCでは四半期ごとの経済予測とドットチャートが公表される予定である。原油高騰によるインフレ再燃懸念によって利下げに慎重な姿勢を維持するとの思惑が強まるなかで、年内2回の利下げ予想を織り込んでいる状況が後退する可能性については注意しておきたい。

　日経225先物はナイトセッションで上昇したが、日中でのショートポジションをカバーする動きが入ったとみられる。改めてショートが強まる可能性はあるが、まずはボリンジャーバンドの-1σ（3万7380円）と+1σ（3万8130円）によるレンジを想定する。バンドは横ばいで推移しているため、ブレイクしたとしても-2σ（3万7010円）と+2σ（3万8500円）でのレンジになるだろう。不安定ではあるが、200日線水準での底堅さを見極めつつ、ショートが強まる局面では、その後のカバーを想定した押し目狙いのロング対応に向かわせよう。