化学大手は“うれしい誤算”に惑わされず、高収益事業の育成に集中できるか

　総合化学６社の２０１７年４―９月期連結決算は全社が営業増益だった。国内外で市況高が続く石油化学事業で利ザヤが拡大。中国の環境規制強化が現地メーカーの生産低迷を招くほか、世界的に計画外の設備停止も多く、結果として健全だった市場環境が強い追い風となった。ただ、市況変動リスクを最小化する事業構造転換が数年来の基本方針のはず。“うれしい誤算”に惑わされず、高収益事業の育成に集中しなければならない。

　旭化成が７日発表した１７年４―９月期連結決算は営業利益が前年同期比３０・９％増の９２６億円と過去最高を更新した。坂本修一取締役兼常務執行役員は「高機能ポリマー、高機能マテリアルズ、エレクトロニクス事業が製品の差別性を生かして順調に業績を伸ばした」と述べた。

　それらケミカル部門の営業利益は同４５・９％増の４８６億円だった。高機能化学のほかアクリロニトリル（ＡＮ）など石化事業も市況高で増益に貢献。電池セパレーター（絶縁材）などエレクトロニクス部門の営業損益も同５９億円改善して５６億円の黒字に転換した。同社は上期の好業績を受けて、１８年３月期連結決算業績予想も上方修正した。

　総合化学各社は下期の石化市況を慎重に見ており、やはり高収益な付加価値型事業の出来が通期予想達成のカギを握る。

　三菱ケミカルホールディングスはディスプレー材料やエンジニアリング樹脂など機能商品部門の通期コア営業利益（非経常的な損益を除いた営業利益）を前期比５・１％増の９９０億円と着実な成長を目指す。住友化学もディスプレー材料などの情報電子化学部門の通期営業利益を同２・０倍の２１０億円を見込む。