物価高でも「カフェ代」は“13.1%増”! 居酒屋を削ってもカップルが「プチ贅沢」を手放さない理由―データが示す新しい節約と“ふたりの時間”を両立させるコツ

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「最近、物価が高くなってお出かけするのもためらってしまう……」 と感じているカップルや夫婦は多いのではないでしょうか?   消費者物価指数は5年連続で上昇しており、外食やレジャーの出費を抑えようと財布の紐を固く結んでいる家庭も多いかもしれません。   しかし、約6万組の共同口座データを分析した調査によると、物価高に直面するカップルたちが意外なところで支出を増やしていることが判明しました。   それは「カフェ・ファストフード」での支出です。なぜ厳しい物価高の中でカフェ代が増えているのでしょうか?   本記事では、賢いカップルたちが実践している、節約と満足度を両立させる「プチ贅沢」の活用術をデータから解説します。

物価高でも「カフェ・ファストフード」の決済件数が13.1%増加!

家計管理サービス「ワンバンク」を運営する株式会社スマートバンクが、共同口座を利用するカップル・夫婦約6万組の決済データを分析した調査によると、2025年度の「カフェ・ファストフード」の月平均決済件数は、前年比プラス13.1%と大幅に増加していることが分かりました。
さらに、1回あたりの決済単価もプラス4.9%上昇しています。全体(ワンバンクユーザー)では決済単価の伸びがプラス0.6%とほぼ横ばいであったのに対し、ペアカードユーザー層では、1回あたりの支払額が明らかに高くなっているのです。
これは、単にコーヒーを1杯買うだけでなく、週末の「カフェデート」 や「ふたりでのランチ」 といった世帯単位での利用が増えていることを示唆しています。

居酒屋・バーの利用は11.0%カット! 賢い「消費の二極化」がトレンドに

カフェ代が増えている一方で、カップルが大幅に減らした支出もあります。それが「居酒屋・バー」の費用です。
同調査によると、居酒屋・バーの月平均決済件数は前年比マイナス11.0%と、食事に関連するカテゴリの中で唯一大きく減少しました。
図表1

株式会社スマートバンク(家計管理アプリ「ワンバンク」) 物価高が変えたカップル・夫婦の食事(PR TIMES)より筆者作成
これは、1回で数千円から1万円近くかかってしまう高コストな夜の飲み会をカットし、家計を賢く引き締めていることを示しています。その一方で、数百円から手軽に楽しめるカフェやファストフードはしっかりと維持、あるいは増加させているのです。
この「高い飲み会は削るけれど、お気に入りのカフェでの時間は諦めない」 というメリハリのある消費の二極化こそが、今のカップルたちの賢いやりくり術となっています。

手作りにこだわらない! 惣菜やパンを活用した「中食」との組み合わせも効果的

節約といえば「毎日3食すべてを自炊する」 と考えがちですが、共働き世帯が忙しい中で手作りにこだわりすぎると、時間的にも精神的にもゆとりがなくなってしまいます。
同調査では、スーパーや専門店の「ベーカリー・デリ・惣菜」の決済件数が前年比プラス90.5%とほぼ倍増していることも分かっています。
外食するお金や時間、イチから自炊する余裕はないけれど、安価で美味しい惣菜やパンを買って帰る「中食」を賢く活用するスタイルが、新しい食卓の形として定着しつつあるのです。
このように、日常の食事は中食で時間と体力を賢く節約し、浮いた心のゆとりを週末のカフェでのプチ贅沢に回す。この上手な「食費のメリハリ」が、家計を守りながらふたりの満足度を高く保つ秘訣といえるでしょう。

共同口座(ペアカード)の「見える化」でストレスフリーな家計管理を

このようなメリハリのある食生活を、パートナーと揉めることなくスムーズに続けるためには、お互いのお金の流れを「見える化」することが不可欠です。
「自分ばかりが自炊を頑張って我慢している気がする」「相手が何にいくら使っているか見えない」といったモヤモヤは、関係悪化の原因になります。
家計管理用の共同口座をふたりで共有し、リアルタイムに支出が確認できる仕組みを導入すると、お互いの支出が透明になり、「今週は惣菜をうまく活用して浮いたから、週末はあのカフェにプチ贅沢しに行こう!」と、前向きで楽しい家計の話し合いが自然とできるようになります。

まとめ

日常生活の予算を引き締めすぎることなく、充実したふたりの時間を過ごせるカフェでの「プチ贅沢」や、惣菜を活用したスマートな中食を上手に組み合わせることが、これからの賢い家計管理の新常識です。
ぜひパートナーと一緒に家計の見える化に取り組み、無理なく楽しみながら、ふたりの大切な時間を豊かにしていきましょう。
 

出典

株式会社スマートバンク(家計管理アプリ「ワンバンク」) 物価高が変えたカップル・夫婦の食事(PR TIMES)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー