日本に限らず、がんと診断された就労者は、診断後に配置換えや休職、離職という現実に直面する。近年は行政の働きかけや社会通念の変化もあり、頭から離職を迫られるケースは減っているが、それでも診断後に退職、廃業した人は、がん患者のおよそ2割にのぼる（厚生労働省委託事業「平成30年度患者体験調査報告書」）。特に女性は、50代までの仕事に、家事に、育児に追われる現役世代のがん罹患率が高く、男性より就労と治療