日系商用車メーカーのＨＶ戦略に個性

日系商用車メーカーのハイブリッド車（ＨＶ）戦略に差が出てきた。三菱ふそうトラック・バスはＨＶトラックの開発を中止し、電動車両の開発に必要な経営資源を電気トラックに集中する。いすゞ自動車や日野自動車、ＵＤトラックスは車型をまたいでＨＶを商品群に据える。電気トラックの開発に注力する姿勢は同じだが、電気トラックというゴールへの道筋で各社の違いが出る。

「ＨＶには進まず、直接電動車に行く」。三菱ふそうのハートムット・シック社長は、電気トラック開発に投資を絞り込む姿勢を明確にする。商用車メーカー各社は小型ＨＶトラックを商品群に持ち、大型トラックなどの車型にＨＶを追加することを検討するが、三菱ふそうはいち早くこの流れから抜けた。

三菱ふそうは小型電気トラックを改良した次世代型を２０２０年に投入する。親会社の独ダイムラーは大型電気トラックを２１年から量産する方針だ。「中・大型はダイムラーと共通のプラットフォーム（車台）を使う」（シック社長）ため、同時期にも大型電気トラックを開発する体制が整うもよう。ＨＶを「中間のステップ」（同）とし、スキップする。

一方、日野自は１９年夏に大型ＨＶトラックを発売する。日野自の遠藤真副社長は「ＨＶで磨いた技術を他の電動車両に生かす」とＨＶを電動車両の中心に置く考えで、三菱ふそうとは真逆の対応をとる。いすゞも、大型などの他の車型のＨＶ化を検討する。３０年までに大型電気トラックの量産を目指すＵＤトラックスは「３０年までのＨＶ投入も視野にある」（高木起浩バイス・プレジデント）とする。

こうした動きについてＫＰＭＧ　ＦＡＳの井口耕一パートナーは「走行距離の問題もあり、短距離は電気自動車（ＥＶ）や燃料電池車（ＦＣＶ）、長距離はプラグインハイブリッド（ＰＨＶ）を含むＨＶとなる」と分析する。