海外からもオファー続々、日本発の新素材“石の紙”の力

　英の環境ＮＧＯ「ＣＤＰ」は毎年秋、大企業の環境問題への対応を調査した報告書を発行している。ＣＤＰの評価は世界的に影響力があり、日本企業の経営層も結果に注目する。２０１７年版の報告書は“石の紙”でできていた。供給したのが１１年設立のＴＢＭ（東京都中央区）だ。

　石の紙の材料は石灰石。樹脂と一緒に成形し、紙にする。普通紙と同じように文字を書け、印刷もできる。開発した同社は「ＬＩＭＥＸ（ライメックス）」と名付けた。

　石灰石は豊富にあり枯渇の心配がない。ライメックスの生産に水は不要。“紙代替”と言っても製紙と違い、森林にも水資源にも負荷をかけない。しかも石油由来のプラスチックの性能も持ち合わせている。３月、都内で開かれた視覚障害者のサッカー大会でライメックスの横断幕を使用。大会終了後、横断幕は砕いてペレット化し、成形機でスマートフォンカバーを製作した。

　成形可能なため石油由来のプラスチックの代替として化石資源の使用を減らせる。笹木隆之執行役員は「（元の製品より高品質に再生する）アップサイクルができる」と素材の強みを話す。洋服のタグ、レストランのメニュー表、名刺などに採用が広がり、１５年には宮城県白石市に工場を構え、従業員は９０人を超えた。

　海外からも引き合いが来るようになった。独ＢＡＳＦなど１万社以上が参加する団体「ＣＳＲヨーロッパ」から声がかかり、５月に開催された「ＳＤＧサミット」の公式冊子にライメックスが採用された。ＣＤＰの報告書と同様、環境や持続可能性が調達基準になるとライメックスが選ばれる。

　ＴＢＭの山粼敦義社長はサミットで講演もしており「団体のメンバー１万社と接点を持てた」（笹木執行役員）と手応えを語る。持続可能性への意識が高い欧州企業から調達先に選ばれる可能性が出てきた。

　ライメックスはＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の目標１２（生産・消費）など、多くの課題解決に貢献できる。事業そのもので自然体でＳＤＧｓに取り組めるが、あえてサステナビリティー推進者を置いた。「起業から間もない今のフェーズでも専任者を抱えて組織としての姿勢を示す。社会課題を社員が共有し、経営理念や使命感を高め続ける」（同）という。

　社会が持続可能性を求めるほど新素材のニーズも高まる。ＴＢＭも高い意識を持ち続け、社会要請に応えて持続的な成長を目指す。