(※写真はイメージです/PIXTA)

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離婚失業などをきっかけに、成人した子どもが再び実家へ戻ることがあります。家族だから助けたいと思う一方、同居が長期化すれば、親世帯の家計や生活リズムにも変化が生じます。

「しばらく置いてほしい」突然帰ってきた娘と孫2人

夕方、インターホンが鳴り和夫さん(仮名・68歳)が玄関を開けると、長女の美紀さん(仮名・39歳)が大きなキャリーケースを持って立っていました。その横には、小学5年生と小学2年生の孫がいます。

「どうしたんだ、その荷物」

美紀さんは少し黙ったあと、

離婚することになったの。しばらくここに置いてほしい」

と話しました。

和夫さんと妻の明子さん(仮名・66歳)は驚きました。娘夫婦の仲が良くないことは聞いていましたが、すでに別居を決めていたことまでは知りませんでした。

「とりあえず落ち着くまでいればいいよ」

明子さんはそう言い、かつて美紀さんが使っていた部屋を片づけました。

夫婦は年金月約22万円と、約2,800万円の貯蓄で暮らしています。住宅ローンは完済済み。子どもたちが独立してからは、食事も簡単になり、年に数回は夫婦で旅行へ出かけるなど、無理のない老後を送っていました。

ところが4人暮らしが始まると、家の中は一気ににぎやかになりました。朝は孫の朝食を用意し、学校へ送り出す。夕方には明子さんが宿題を見ながら夕食を作ります。

食費も増えました。牛乳やパンは数日でなくなり、肉や魚も夫婦二人だったころの量では足りません。光熱費も目に見えて増えていきました。

「最初は、孫と毎日会えるのがうれしかったんです。でも、1ヵ月、2ヵ月と続くと、生活そのものが変わってきました」

美紀さんは会社員として働いていましたが、離婚後の生活費を貯めたいという理由から、実家に入れる生活費は月3万円ほどでした。

半年ほど経ったころ、和夫さんが家計簿を見ながら言いました。

「最近、毎月赤字額が大きくなってないか?」

総務省『家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、月平均の実収入が25万4,395円、可処分所得が22万1,544円である一方、消費支出は26万3,979円です。平均的な高齢夫婦世帯でも、可処分所得だけでは消費支出を賄えていない状況がみられます。

「いつまで住むの?」半年後、夫婦が娘に聞いたこと

家計以上に夫婦を悩ませたのが、この生活がいつまで続くのか分からないことでした。

美紀さんは当初、「半年くらいで家を探す」と話していました。しかし半年が過ぎても、新居探しは進んでいません。

ある日、明子さんが夫婦で申し込んでいた2泊3日の旅行を取りやめようと言い出しました。

「その週、美紀が出張なんだって。子どもたちがいるから」

和夫さんは思わず返しました。

「また俺たちが予定を変えるのか?」

その夜、夫婦は娘が戻ってきてからの生活について話しました。明子さんも同じことを感じていました。

「娘が困っているなら助けたい。でも、いつまでなのか分からないまま、私たちの予定を全部後回しにするのは違うと思う」

数日後、夫婦は美紀さんを交えて話し合うことにしました。

「追い出したいわけじゃない。でも、いつまでここに住むつもりなのかは決めてほしい」

美紀さんは当初、「子どももいるのに急に言われても」と不満そうでした。しかし食費や光熱費がどの程度増えているのか、明子さんが孫の世話をどれだけ担っているのかを具体的に伝えると、しばらく黙っていました。

最終的に、美紀さんは1年以内に実家を出ることを目標にしました。それまでの生活費も月5万円に増額し、夕食づくりや週末の家事を分担することになりました。

「娘が戻ってきた日から、全てが変わりました。嫌だから出ていってほしいわけじゃないんです。ただ、私たちにも私たちの生活があります」

成人した子どもが実家を頼らざるを得ないことはあります。一方、期限を決めない同居は家計だけでなく、家事や時間の負担にもつながります。同居を始める段階で、生活費家事分担、いつまで一緒に暮らすのかを話し合っておくことが重要です。