台湾の澎湖島にある空港で２３日に発生した復興航空ＧＥ２２２便墜落事故について、中国メディア・人民網は２４日、澎湖島周辺海域では過去４７年間で１１回航空事故が発生しており、「台湾のバミューダ」と称されていたと報じた。

　記事は、事故が起きた「ＡＴＲ-７２型」機について、フランスとイタリアの合弁企業が製造した「ＡＴＲ-４２型」機の改良版で、１９８９年に商用運航が開始されたと紹介。復興航空では１９９５年以降、ＡＴＲ-７２型機による事故が７度発生していたとした。いずれの事故も死者はいなかったという。

　また、澎湖島周辺海域では１９６７年からの４７年間ですでに１１回航空事故が発生し、２８９人が死亡あるいは行方不明になっているとも説明。台湾海峡の中間に位置し、６４の島からなる澎湖諸島海域は２つの海流の交点であるとともに海溝もあり、海は非常に危険であると紹介した。

　さらに、同海域上空で航空事故が頻発する原因には、磁場の影響を含めたさまざまな説が存在しており、一部の台湾人は澎湖諸島を「台湾のバミューダ」と考えていると伝えた。（編集担当：今関忠馬）