「サッカーの魂は資産ではない」W杯は誰のものなのか――UEFAがFIFAを猛批判。“売却計画”に怒りの声明「スポーツを利用し続けることは許されない」
英紙『The Times』によれば、FIFAは大会運営会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」を設立し、男子・女子ワールドカップやクラブワールドカップの事業を実質的に管理する新たな体制を構築。FIFAが過半数の株式を保有する一方で、20〜30％を民間投資家へ売却する構想だという。
さらに、FIFA加盟211協会には約2000万ドル（約33億円）相当の持ち分が割り当てられ、保有を続けることも売却することも可能になると報じられた。
「サッカーの魂やその運営体制は、取引の対象となるような『資産』ではない。ましてや、誰が金銭的利益を得るのか全く不透明な状況下での取引など、あってはならないこと。我々の誰も、サッカーの『所有者』ではない。FIFAにそれを売り渡す権利などないのだ」
また、UEFAは各国協会だけでなく、「リーグ、クラブ、選手、サポーター、政府、そしてこの競技の未来を案じるすべての人々」が問題を深刻に受け止めるべきだと訴えた。
さらにUEFAは追加声明も発表。「本日、FIFAが各協会に対し、同団体の提案を支持するか、さもなくば一時金支給の申し出を撤回されるかという期限を設けたことが明らかになった」と明かし、「この事実こそが、FIFAの計画の本質を物語っている」と批判した。
そのうえで、「サッカー界の多くのステークホルダーと協議を重ねてきたUEFAは、FIFAの構想に対して根強く、かつ拡大しつつある反対意見が存在することを認識している」と説明。「FIFAが自らやその仲間の利益のために、我々のスポーツを利用し続けることは許されない。我々は正しい形でこの競技を発展させることができる。今こそ、協会、クラブ、リーグ、選手、そしてファンを最優先に考えるべき時だ」と締めくくり、FIFAの計画に強い反対姿勢を鮮明にした。
構成●サッカーダイジェストWeb編集部
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