東ソー 中東情勢の影響は「今のところ軽微」代替調達や製品価格への転嫁、収益性の高い先端事業の減産をできるだけ回避

周南市に主力工場を置く総合化学メーカー＝東ソーが26日、東京で記者会見を開き、中東情勢の影響について「今のところ軽微である」との見解を示しました。

東ソーのことし3月期の連結決算の売上高は1兆199億円、営業利益は955億円で主要製品の海外市況の落ち込みなどが影響し、減収減益となっています。

東京の東ソー本社で開かれた今年度の経営概況説明会では、中東情勢の影響を受け、原料となるナフサの価格が上昇し、稼働調整を行っているものの、北米や南米などからの代替調達や製品価格への転嫁を行ったり、収益性の高い先端事業の減産をできるだけ回避したりすることなどによって、現時点では収益に「あまり大きな影響はない」との見解を示しました。

一方で、中東情勢による原燃料のコストや需要面での不確定要素が多いとして、今年度の業績予想を発表していません。

東ソーでは周南市の南陽事業所で5月、分離精製剤製造設備が稼働するとともに、夏には塗料などに使われるHDI誘導品のプラントが増強されることになっています。

東ソー 耼田守社長
「南陽事業所は毎年大きな設備投資をやっていて東ソーの中でも基幹事業所です」
「事業所のみなさんには頑張ってもらいたいし安全に安定的にお客様に製品を供給してほしい」

東ソーでは2030年度にCO2排出量30％削減、（2018年度比）営業利益1700億円をめざしています。