この記事は以下の動画を基に、動画投稿者の承諾を得た上で、AIライターが執筆しております

マイホーム購入時、「築年数」で物件を絞る人は多いはず。ですが、“築浅だから安心”“築古は不安”という単純な判断は危険かもしれません。今回は株式会社さくら事務所のホームインスペクター・建築士の小西昌太さんと執行役員CCOの友田雄俊さんによる、築年数ごとの“リアルな印象”と“注意すべきポイント”を紹介します。

築5年:まだ新しいけれど、初期不良や使用状況に注意
築5年以内の物件は一見すると「ほぼ新築」と感じる方も多いでしょう。とはいえ小西さんは、「設備の不具合や外壁のヒビ割れ、床鳴りなど、軽微なトラブルは十分起こりうる」と警鐘を鳴らします。加えて、元所有者の住まい方次第で内装の状態は大きく変わるため、入居前にクリーニングや一部補修が必要になるケースもあります。

築10年:そろそろ本格的なメンテナンスが視野に
築10年になると、外壁のシーリングやバルコニー防水の劣化が進み始めます。特に日当たりの強い面(南・西面)は劣化が早いため注意が必要です。また、換気扇や給湯器などの設備の寿命も近づいており、予想外の出費が発生する可能性も。売主が定期的にメンテナンスしていたかどうかの履歴確認が大切です。

築15年:修繕の有無で価値が分かれる時期
この時期のポイントは、外壁塗装や屋根修繕などの「大規模メンテナンスを実施しているかどうか」。2009年前後はアスベスト規制後の屋根材が使われ始めた時期でもあり、一部の素材では再塗装ができず、葺き替え対応が必要になることもあるそうです。これは塗装の倍以上の費用がかかる可能性があるため、予算面でも要チェックです。

築20~30年:劣化だけでなく“見えない部分”も要確認
築20年を超えると、見た目の劣化だけでなく「過去のリフォーム履歴」が重要になります。例えば、築25年で表面の塗装はされていても、内部に雨漏りや構造劣化が残っているケースも。築30年を超えると、給排水管など配管類の交換時期に差し掛かるため、内部の更新有無も見逃せません。

“築年数だけ”で判断せず、まずはプロの視点での確認を
小西さんは「見た目がキレイでも構造や配管が傷んでいる場合がある。築年数だけでは判断できない」と話します。とくに築20年を超える物件は、“見えない部分”にこそ注意が必要です。

【まとめ】
• 築5年でも初期不良や居住状況により不具合が起こる可能性あり
• 築10年で外装・設備の交換が視野に
• 築15年は屋根材の素材にも注意。大規模修繕済か要確認
• 築20年以降はリフォーム履歴・内部劣化のチェックが重要
• 築30年は配管など“見えないコスト”がかかる可能性も

株式会社さくら事務所では、建築士によるホームインスペクション(住宅診断)を通じて、こうした築年数ごとの住宅状態や劣化リスクを「見える化」し、購入判断のサポートを行っています。見た目の綺麗さに惑わされず、プロと一緒に安心できる住まいを見極めましょう。
"

チャンネル情報

個人向け不動産コンサルティング会社「株式会社さくら事務所」◆株式会社さくら事務所さくら事務所は「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を目的として、創業者・現会長の長嶋修が設立した、中立・公正な業界初の個人向け総合不動産コンサルティングサービス企業です。