今後の米国株はどこまで下がるのか？短期的な懸念と長期的な成長材料を分けて解説します！

投資アドバイザーの鳥海翔氏が、YouTubeチャンネル「鳥海翔の騙されない金融学」にて「今後の米国株はどこまで下がるのか？短期的な懸念と長期的な成長材料を分けて解説します！」と題した動画を公開した。動画では、中国の新しいAI「Kimi」の発表によって米国の半導体株が下落した背景と、今後の米国株の展望について論理的に解説している。鳥海氏は「そこまでビビる必要ない」と断言し、長期的な視点での成長材料を提示した。

動画の冒頭で鳥海氏は、米国の半導体株を揺るがした中国のMoonshot AIによる「Kimi」のスペックについて解説する。パラメータ数2.8兆を誇るこのAIは、Claudeなどのトップクラスに次ぐ性能を持ちながら、価格が約30％と安価であり、無料でダウンロード可能だという。

市場に最も大きな衝撃を与えたのは、Kimiが「最低64個のNVIDIAのGPUで動く」という事実である。これにより、「これまで米国IT大手が莫大な資金を投じてきた巨額のインフラ投資は不要になるのではないか」「NVIDIAのGPU需要が激減するのではないか」という懸念が広がり、半導体株の急落を招いたと鳥海氏は分析する。

しかし、鳥海氏はこの懸念に対し「答えはNO」と明確に否定する。その根拠として、19世紀のイギリスにおける蒸気機関と石炭の関係を例に挙げた。当時、少ない石炭で動く効率的な蒸気機関が発明された際、石炭の需要は減るどころか、機械の導入障壁が下がり爆発的に需要が増加した。「これと同じように、少ないGPUで動くAIが普及すれば、これまで手を出せなかった企業もAIを導入し、結果的にGPUの需要はさらに増える」と説く。

さらに、中国製AI特有の課題にも言及する。国家情報法により中国政府に情報が筒抜けになるリスクや、事実ではない回答をする確率が51％と高いこと、そして米国での規制リスクなどを挙げ、米国市場で主流になるのは難しいと指摘した。実際に、Googleなどの米国IT大手はAI向け設備投資を減らしておらず、上方修正している事実も紹介した。

鳥海氏は総括として、短期的には株価が荒れる可能性はあっても、「長い目で見たら伸びます」と語り、S&P500やNASDAQなどの米国株に対して強気な見方を崩さなかった。ただし、無条件に楽観視するのではなく、米国IT大手の「設備投資額」「フリーキャッシュフロー」「クラウドの受注」の3点を懸念事項として注視すべきだとし、投資家へ冷静な判断を促した。