朝日新聞社は2026年6月22日、『定年や60代以降の働き方』についてアンケートを実施した。同調査は2025年11月25日〜12月22日、Reライフ読者会議メンバー2,155名を対象にインターネットで実施した。

定年や60代以降の働き方

アンケートでは、定年後も「働き続けたい」が約6割(57.5%)にのぼり、「やめたい」(30.3%)の2倍近くになった。さらに65歳を過ぎても働きたい人は7割を超えた。


働き続ける理由は60代前半までは「生活資金のため」が最多だが、公的年金受給が始まる65歳以降は「社会的なつながり」(約4割)に変化していた。
60歳以降も働く上で心配なことは1位が「体力の衰え」(53.8%)、2位に「記憶力・学習能力の衰え」(35.7%)が続いた。


「定年がある」と回答したのは85.6%、「定年はない」は14.4%だった。「定年がある」という人の定年の年齢は60歳が最も多く54.4%と半数を超え、65歳が25.6%、70歳が2.4%となった。


「定年」前後の働き方については、定年がある人のうち31.6%の人が「定年後は同じ企業・組織で雇用延長して働き続けたい」と回答した。50代までは「まだ分からない」があるが、60代になると「雇用延長して働き続けたい」と「定年を機に働くのをやめたい・やめた」が増えていた。どの年代でも定年前や定年を機に「やめたい(やめた)」よりも、様々な形で「働き続けたい」が大きく上回っていた。

定年戦後の働き方


「収入を伴う仕事をしている」と回答した人(1,447人)に何歳まで働きたいかを尋ねると、65歳を過ぎても働きたい人は合計73.1%と、7割を超えた。このうち「70歳くらいまで」28.2%と「働けるうちはいつまでも」27.5%がほぼ並んで、それぞれ約3割にのぼった。

何歳まで働きたいか


60歳以降も働きたいと考えている人に理由を尋ねると、1位は「自分や家族の生活資金のため」、2位は「趣味や旅行などのゆとりをもった生活のため」、3位には「社会的なつながりがほしいから」、4位は「健康維持のため」、5位は「仕事にやりがいがあるから」となった。


年代別に見ると、64歳以下は「生活資金のため」の割合が最も多い。一方で、公的年金の受給開始となる65歳以降は「社会的なつながりがほしいから」が約4割にのぼり最多になる。70代はさらに「社会的なつながり」を理由に挙げる人が増えており、年を重ねるとともに働く理由が変化していることがわかる。

働き続ける理由


60歳以降や定年後に働く上で心配なことを尋ねると、最も多かったのが「体力の衰え」53.8%だった。次に「記憶力や学習能力の衰え」35.7%、「給料や待遇が下がること」24.9%と続いた。特に「体力の衰え」についてはすべての年代で最も多くなった。

定年後働く上で不安なこと

編集部のコメントは以下の通り。


人生100年時代へと社会が大きく変化するなかで、定年制度も変わり、かつての「リタイア生活」の時期やセカンドライフの過ごし方も様変わりしている。今回のアンケートでは「定年後も働き続けたい」と考える人が6割近くにのぼった。60歳以降も働きたい理由の1位は「自分や家族の生活資金のため」。物価高の影響や「年金だけでは足りない」という声もあった。


しかし、公的年金の受給開始となる65歳を超えると、働き続ける理由の1位が「社会的なつながりがほしいから」に変化する。「働くことは世の中とつながることだと思っている」「健康なうちは、社会との関わりを持ちたい」という回答からは、それぞれの生き方も垣間見える。