日本人ファンを「乞食」呼ばわりも…BTS韓国公演の裏で噴出した悪質な観光トラブル
BTSのワールドツアー釜山（プサン）公演が幕を閉じた。
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6月12〜13日に釜山アジアド主競技場で行われた「BTS WORLD TOUR 'ARIRANG' IN BUSAN」には、韓国内のみならず世界中から大勢のファンが詰めかけた。
これほどの世界的トップグループによるステージとなれば、開催都市にもたらされる経済的恩恵やプロモーション効果は極めて大きく、一大イベントとなる。宿泊や飲食、交通、観光といった地元の各産業への波及効果は決して無視できない規模であった。
しかし、その熱烈な盛り上がりの裏側では、開催前からすでに多様な課題が露呈していた。
宿泊料金の異常な高騰や一方的な予約の取り消し、海外からの旅行客に対する不適切な接客、さらには行政職員の大量動員計画に対する反発から都市鉄道の臨時運行に至るまで、さまざまな問題が発生した。
ファンにとっては念願の祝祭であったとしても、会場へと足を運ばない人々にとっては、巨大なK-POPイベントがもたらした“負の側面”を押し付けられる形となった。
まず目立っていたのが、来訪した旅行者からの不満の噴出である。
6月10日に公表された、韓国観光公社の「韓国観光データラボ」の統計に基づく集計によると、5月中に全国で受理された観光に関する苦情申告368件のうち、実に50.3％を占める185件が釜山一都市に集中していた。
これは釜山以外の全地域から寄せられた苦情の総数よりも、釜山という一つの街での件数のほうが上回っていたことを意味する。さらに、前年1年間に同市で受け付けられた申告数239件の77.4％に相当する数が、わずか1カ月で発生した計算になる。
とりわけ件数が多かったのは、宿泊施設にまつわるトラブルだった。
5月に市内で確認された苦情のなかでも、「一般宿泊」に関するものが133件と最多を記録した。その具体的な中身は、業者側による一方的な予約キャンセルや、法外な違約金の請求などである。これに加えて、ホテルに対する苦情も21件に上った。
これら苦情の大部分が、海外からの旅行客によるものだったという点も看過できない。
この公演の開催がアナウンスされて以降、現地では宿泊費が通常の10倍以上に跳ね上がったり、事前に成立していた予約を勝手に取り消したうえで高値で再販売したりする悪質なケースが相次ぎ、問題視されてきた。
観光客を直撃した宿泊トラブルの数々そうした状況を象徴していたのが、日本から訪れたファンに対する暴言トラブルだ。
複数の韓国メディアの報道によると、BTSのファンである日本人旅行客が、現地の宿を確保した後にチェックインの手順やエレベーターの場所、自動キャンセルの有無などについて問い合わせを行った。
ところが、宿の経営側から返ってきたのは適切な案内ではなく、「乞食のようなやつ」といった言葉による罵倒であったという。この日本人ファンは最終的に別の宿を探して予約し直すことになり、予約仲介サイトへ事の顛末を通報した。
この件がメディアで大々的に報じられたため、釜山市も該当する宿泊施設の特定を進めるなど、事実関係の調査に乗り出す事態となった。
もちろん、こうした事例は一部の心ない業者によるものであり、市全体の傾向として一括りにすることはできない。とはいえ、世界中からファンが集う大規模なステージを前に、宿泊をめぐるトラブルや不適切な対応が都市のブランドイメージを大きく傷つけかねない状況を招いた事実は重い。
同市は、宿泊施設による法外な料金設定や不当な予約取り消しに対して厳格に対処する姿勢を打ち出していた。特に、一方的に予約を反故にしたうえで、高額な宿泊費を設定して売り出す行為については、警察による捜査への協力も惜しまない方針を示した。
もう一つ、大きな議論の的となったのが行政側の負担をめぐる問題である。
『ソウル新聞』などの報道によると、市は当初、このコンサートの運営を支援するために、自治体の職員ら公務員915人を現地に配置する案を検討していた。だが、この方針が明るみに出ると、役所内部から強い反対の声が上がることとなった。
匿名の職員向け掲示板には、このイベントのために公務員が無報酬で大量に動員される見通しである旨の書き込みがなされた。その投稿の主は、今回のステージが無料の催しではなく、20万ウォン（約2万円）程度のチケット代がかかる民間企業主催の有料興行である点を疑問視した。
「（BTSの所属会社）HYBEが利益を得る商業コンサートなのに、なぜ釜山市の公務員が投入されるのか」という不満の声が噴出したのである。
大規模な催しにおいて安全を確保するための管理が必要不可欠であることは、誰も否定できないだろう。数万人規模の観客が一斉に移動すれば、交通の麻痺や事故の危険性は当然高まる。都市の運営側としても、混雑のコントロールや交通渋滞への対策、医療・消防・警察といった各機関との連携を放棄するわけにはいかなかった。
実際に釜山交通公社は、イベントの開催期間に合わせて都市鉄道の終電を1時間繰り下げ、1号線から4号線にかけて列車を合計220回増便する特別輸送計画を実行した。開催中は1日あたりおよそ5万5000人の来場者が訪れると見込まれていたため、会場の最寄りである3号線の総合運動場駅では、稼働できる20本すべての車両を配備し、状況に応じて臨時便も出す体制を整えた。
さらに、主要な駅には安全管理のためのスタッフ210人を追加で配置し、過度な混雑が生じた場合には警察と連携して、出入り口や改札、プラットホームへの入場を段階的に制限する措置を取る計画を進めた。
行政資源の投入をめぐる議論と今後の課題このように、このコンサートが都市の交通インフラや安全管理の体制を大きく動かす契機となったことは確かだ。それでもなお、民間企業が主催する利益目的の公演に対して、どこまで公的なリソースを割くべきなのかという根本的な疑問は残されたままであった。
『MHNスポーツ』は、この公務員動員の是非をめぐる論争に関し、「大衆が驚いたのは915人という数字そのものではなく、その数字があまりにも自然に検討されたという事実だ」と言及した。
さらに同メディアは、「民間の有料公演に数百人の公務員が投入される計画が、市民にどのような視線で映るのかという問題意識は共有されていたのか」と問いかけ、「大きな経済的価値があるからといって、原則まで変わってはならない。例外必要なら、その理由を説明できなければならず、公共資源が投入されるなら、その基準もまた透明でなければならない」と指摘している。
この指摘は、今回の問題の本質的な部分を的確に突いていると言える。
対象となるグループが国を代表するアーティストであり、世界規模の影響力を保持していることは明白だ。そのため、市側が今回のライブを単なる一企業の商業活動としてではなく、地域全体のビッグイベントとして位置付けたとしても、不自然ではない。
しかし、そのことを理由に、行政が負うべき負担が当然のように膨れ上がって良いはずがない。
地域の経済が活性化するのであれば、自治体が一定のバックアップを行うことには合理性が認められる。だが、そのために要する費用や動員される人員、あるいは責任の所在が曖昧なまま肥大化してしまえば、「なぜ特定企業の収益事業を公務員が支えるのか」という批判が巻き起こるのは至極当然の成り行きだ。
最終的に市は、当初予定していた公務員の強制的な動員方針を撤回せざるを得なくなり、希望者を募る形で人員を配置する方向へと軌道修正を図った。
この一連の騒動は、彼らのコンサートがいかに多大な影響力を持つかを証明したと同時に、その巨大なパワーを地域社会がどのように受け止めるべきかという難題を突きつけることとなった。
もはや、BTSのステージは単なる音楽の枠に収まるものではなくなっている。世界中から人々を動かし、宿泊料金を急変動させ、交通インフラを特別な運用へと変え、さらには行政の人事配置にまで影響を及ぼしたからだ。
だが、その華やかな舞台の裏側には、観光産業のあり方や治安維持、交通統制、公共リソースの配分といった極めて現実的な課題が横たわっていた。ファンにとっては待ち望んだお祭りであっても、そこに関与しない市民や一般の観光客からすれば、混雑や通行の規制、宿の確保の難しさ、そして行政コストの増大という負担として跳ね返ってきかねない。
アーティストの人気や規模が絶大であるからこそ、付随して生じる課題もまた比例して大きくなる。熱狂の輪の外側に置かれた人々の負担をも見据えたうえで、これほど巨大化したK-POPイベントがどうあるべきか、そのあり方が改めて浮き彫りになった。
こうして様々な課題を内包しながら、BTSの釜山公演はその幕を閉じた。事前の混乱を経て終了した今、一連の出来事は今後の大規模イベント運営における重要な教訓として、記憶にとどめられることになるだろう。
（記事提供＝スポーツソウル日本版）
