税金、年金、社会保険料……。これらを「手取りを減らす負担」として捉えている限り、資産形成の効率は上がらないものだ。着実に資産を築く投資家は、これらを日本の公共サービスや医療制度を享受し、自身の生活や事業の安定を担保するための「必要経費」として客観的に捉え、その仕組みを自らの資産形成のために活用しているという――。『2035年 増える富・消える富の見分け方 インフレ地獄を生き抜く資産戦略』（KADOKAWA）より