NHK“若者のテレビ離れ”調査に元局員が激怒「何やってんだよ」公共放送の姿勢を猛批判

元テレビ局員でPRコンサルタントの下矢一良氏が、自身のYouTubeチャンネルで「【NHK】それ公共料金でやる必要ある？テレビ業界に背を向けるような調査を行ったNHKが最低過ぎる【テレビ番組】」を公開した。NHKが発表した「若者のテレビ離れ」に関する調査データを取り上げ、ビジネスにおけるテレビ活用法と、公共放送であるNHKの姿勢に対する厳しい見解を語った。

動画の前半で下矢氏は、NHK放送文化研究所が発表した調査結果を紹介。1週間に15分以上リアルタイムでテレビを見る16～19歳の割合が27％にとどまったデータを示し、「7割以上の人が見ていない」と若年層の深刻なテレビ離れを指摘した。一方で、この現状を受けてビジネスの現場で「テレビを完全に無視していい」と判断するのは早計だと警鐘を鳴らす。

下矢氏は、知名度が低い中小企業やベンチャー企業にとって、テレビ出演は「信用補完装置」になると解説。「『〇〇の番組に出ました』という実績が、社会的な信用を得る手段になる」とし、特に若手層の採用活動や、第三者の客観的評価を重視するAI検索において、その効果は絶大であると説いた。

動画の終盤では、調査を実施したNHKに対する怒りを露わにする。「自分の業界の悪いところを、わざわざ大量の人とお金を使って出す」「自分たちの仲間の背中を撃つようなことをしてどうする」と、業界全体に冷や水を浴びせるような調査を発表したことに苦言を呈した。

さらに、その調査費用が受信料で賄われている点に触れ、「何やってんだよ」「受信料を公共の役に立つ番組作りに使ってほしい」と痛烈に批判。同業者としてのやるせない思いと、公共放送としての本来の在り方を問いかけ、動画を締めくくった。