意外と知らない「日本一家賃が安い街」大企業撤退でゴーストタウン化した大分県杵築市の現状

YouTubeチャンネル「ゆっくり遺産の探検隊」が「【SONYが見捨てた街】大企業が撤退して家賃が崩壊した街…住民激減でゴーストタウン化した都市がヤバすぎた【ゆっくり解説】」を公開した。動画では、「日本一家賃が安い街」と呼ばれる大分県杵築（きつき）市の実態と、なぜゴーストタウン化してしまったのかについて詳しく解説している。

大分県杵築市は家賃相場が崩壊しており、動画内ではインターネット無料で家賃2.2万円の物件や、さらには7500円という破格のアパートが紹介されている。過去のメディア報道によれば、家賃2000円の物件も存在するという。しかし、街を探索すると大型スーパーやリサイクルショップが閉店・移転しており、人の気配が少ない空き店舗や空室だらけのアパートが目立つ。交通の便も少なく、車が必須の生活環境となっている。

この異常な家賃崩壊について、動画では「大企業の誘致と撤退」を原因として挙げている。かつて杵築市には東芝やキヤノンなどの大企業の工場が進出し、労働者が押し寄せたことで大量の単身用アパートが建設された。しかし、2008年のリーマンショックによる従業員の大幅カットが引き金となり、働き口を失った人々が街を去った。その結果、「需要をはるかに超える量のアパートだけが残されてしまった」と説明している。

一方で、杵築市には江戸時代の風情を残す美しい城下町があり、観光地としての魅力を兼ね備えている。近年は早期リタイア層や、場所に縛られない働き方をする人々からの注目を集めており、新たな商業施設のオープンも予定されている。大企業撤退による爪痕を残しながらも、杵築市がこれからどのように活性化していくのか、地域の動向から目が離せない内容となっている。