固定電話に「月2000円」払うわが家…最近は“学校の連絡網”もなくなり、友人とも「スマホで連絡」ばかりです。母は「解約しないほうが安心」と言いますが、本当に残す必要はあるでしょうか？
固定電話は本当に必要？ 利用状況から考える
現在では、多くの家庭で日常の連絡手段はスマートフォンが中心となっています。
学校からの連絡は専用アプリやメールで届き、自治体からの情報もLINEやメールで配信されるケースが増えています。家族や友人との連絡も電話だけでなく、メッセージアプリやビデオ通話を利用するという人が多いのではないでしょうか。
そのため、固定電話の利用が営業電話や勧誘電話への対応だけになっている家庭も珍しくありません。毎月の通話履歴を確認し、ほとんど利用していないのであれば、固定電話の必要性を見直すタイミングといえるでしょう。
それでも固定電話を残すメリット
一方で、固定電話ならではのメリットもあります。
例えば、高齢の家族の中には、スマートフォンより固定電話のほうが使い慣れている人もいるでしょう。また、長年使ってきた電話番号を知人や親戚が覚えており、連絡先として機能している家庭も少なくありません。
さらに、固定電話には迷惑電話対策機能を備えた機種があり、高齢者を狙った特殊詐欺対策として活用されるケースも見られます。
なお、「停電でも固定電話が使える」というイメージがありますが、これは電話回線の種類によって異なります。従来のアナログ回線は電話局から給電されることから停電時でも利用できる場合がありましたが、光回線を利用した固定電話は自宅の通信機器に電源が必要なため、停電時には利用できないことがあります。
固定電話を解約するとどんな影響がある？
固定電話を解約する前には、困る場面がないか確認しましょう。
解約して困るケース
固定電話を解約すると、登録している電話番号の変更手続きをしなくてはなりません。
金融機関や保険会社、各種会員サービスなどで固定電話番号を登録している場合は、携帯電話番号への変更が必要です。また、インターネットと固定電話をセット契約しているケースでは、解約によって割引がなくなり、通信費全体が変わることもあるため注意してください。
高齢の親族が固定電話へ連絡する習慣になっている場合には、連絡方法を事前に相談しておくことも大切です。
解約しても問題ないケース
一方、家族全員がスマートフォンを所有し、緊急連絡先としても携帯電話番号を利用している家庭では、固定電話がなくても困らないケースが多いでしょう。
最近では学校や自治体、病院などでも携帯電話番号を登録することが一般的です。また、自宅の固定電話にかかってくる電話の多くが営業や勧誘である場合には、解約によって不要な電話対応が減るというメリットも期待できます。
固定電話を「念のため」という理由だけで維持している場合は、実際の利用状況を一度確認してみてください。
月2000円の固定電話代は年間いくら？ 家計への影響を試算
固定電話を見直すことで、毎月の通信費を削減できる可能性があります。基本料金などが毎月2000円かかっている場合、解約すれば年間で2万4000円の節約が可能です。
ただし、固定電話を解約すると、インターネット料金のセット割がなくなる場合や、契約内容によっては通信費全体があまり変わらないケースもあります。そのため、解約前には現在の契約内容をチェックし、本当に家計の節約につながるのか把握することが大切です。
通信費は一度見直すことで、その後も継続的な節約効果が期待できる固定費です。利用していないサービスに料金を支払い続けていないか、この機会に確認してみましょう。
固定電話は「何となく」ではなく利用状況に応じて判断しよう
固定電話は、以前より利用する機会が減りましたが、高齢の家族との連絡や長年使っている電話番号の維持、防犯対策など、家庭によっては今でも役立つ場面が少なくありません。一方、解約により年間2万4000円程度の通信費を見直せる可能性もあります。
大切なのは、「固定電話だから安心」「スマホがあるから不要」と一律に判断しないことです。現在の利用状況や契約内容、家族構成を踏まえ、本当に必要なサービスなのかを確認したうえで判断することが大切です。
出典
総務省 情報通信白書令和7年版 データ集
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
