アンドロイドの世界的成功、きっかけ作った日本人２人の「助言」…迷いのあったグーグルＣＥＯは腹固める
［検証デジタル ニッポンの苦境］スマホＯＳ編＜１＞
スマートフォン基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」で世界シェア（占有率）７割を握る米グーグル。
支配力を強めるＯＳの源流には日本人２人の「助言」があった。
今から２０年前、グーグル最高経営責任者（ＣＥＯ）のエリック・シュミット、副社長の村上憲郎が都内のＮＴＴドコモとＫＤＤＩの両本社を訪れた。面会相手はドコモの夏野剛とＫＤＤＩの高橋誠。ともに日本の携帯ビジネスを動かしていたキーマンだ。
ドコモのｉモードは契約数が４０００万を超えるなど、日本勢は世界の先頭を走っていた。１９９８年の設立後に検索サービスで急成長したグーグルは携帯ビジネス参入を模索しており、日本勢からヒントを得る狙いがあった。
「これからモバイルビジネスは分業が進む。もしグーグルが参入するなら、特定の領域だけを手がけるのがいいのではないか」。時間も場所も異なる２人との面会だったが、くしくも夏野と高橋は全く同じ助言をする。
グーグルが得意な分野に絞って展開するのが得策――。村上によると、端末からＯＳ、サービスまで自社で一手に手がけるべきか、迷いのあったシュミットは２人の言葉にＯＳ一本で勝負する腹を固めていく。
「衝撃」の無償提供…「アンドロイド」シェア急拡大
２０００年代、「着うた」「おサイフケータイ」など多彩なサービスが生まれ、日本は世界最先端のモバイル市場として注目を集めていた。特徴的だったのは、携帯大手が端末の仕様からサービスの基盤となるプラットフォームまでを一手に手がける「垂直統合」モデルを築いたことだ。
垂直統合は全てをコントロールできる反面、相当な労力が必要になる。これから出るなら特定の領域に絞るべきだ――。ドコモの夏野剛とＫＤＤＩの高橋誠の助言には、そうした意味が込められていた。
「世界展開できる基本ソフト（ＯＳ）を日本企業が作るのは難しい。グーグルにＯＳを開発してもらい、ドコモでうまく利用するのが得策だと考えた」。夏野は発言の真意を説明する。
同席したグーグル副社長の村上憲郎によると、２人の助言にＣＥＯのシュミットは「我が意を得たり」との表情でうなずき、帰りの車中で言ったという。「ノリオはいい人を紹介してくれた。ＯＳで攻めよう」
０７年６月、米アップルがｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）を発売すると、グーグルも「グーグルフォン」を出すとの臆測が流れた。だが同年１１月、グーグルはスマホではなく、スマホ向けＯＳ「アンドロイド」を発表。端末メーカーにＯＳを無料で提供し、スマホのプラットフォームを握る戦略だった。
「アンドロイドが世界的にうまくいく大きなきっかけを作ったのが、２人の助言だった」。村上には当時の記憶が鮮明に残る。
「ゆっくりでいい」
「ＯＳをタダで配っている。それが衝撃的だった」
日本の携帯大手元幹部はアンドロイドの登場をそう振り返る。ＯＳを提供する際、通常なら提供元が利用料を取るのに、アンドロイドは無料だった。ＯＳをタダで配っても、スマホで検索を使ってもらえれば広告収入で元が取れる。広告で稼ぐビジネスモデルのグーグルだからこそなせる業だった。
もっとも当初、日本の携帯業界はアンドロイドの登場をそこまで深刻には受け止めていなかった。国内では従来の携帯電話がまだ売れており、「スマホの時代が来ると思っていた人は少なかった」（携帯大手元幹部）からだ。「スマホはゆっくりでいいよ」。元ドコモ幹部は日本の端末メーカーにそう伝えたのを覚えている。
寡占化
携帯電話の成功体験が足かせになり、日本勢はスマホで決定的に後れを取ることになる。１０年代に入ると、ｉＰｈｏｎｅに加えアンドロイドも急速に支配圏を拡大。スマホＯＳはアップルの「ｉＯＳ」との２強による寡占化が進んでいく。
英調査会社カンターによると、２５年末のスマホＯＳの国内シェア（占有率）はアンドロイドが５８・１％、ｉＯＳが４１・３％で、２社で９９・４％を占める。巨大ＩＴがスマホ市場で独占的な地位を占めることの弊害も目立ち始めた。
こうした２強の台頭に当時、対抗する動きがないわけではなかった。焦りを強めていたドコモなどの通信大手や国内外の端末メーカーは１２年、第３極を形成すべく新ＯＳ「タイゼン」の開発計画を始動させる。劣勢にある各社が反撃ののろしを上げた。（敬称略、肩書は当時）
