日銀は“天候消費”にも介入する？

　日銀は、日本全体の天候を包括的に表す指標を作成し、天候要因が個人消費に与える影響を分析した。同指標により降水量の増加が個人消費を下押しするほか、形態や品目別で影響が異なることを確認した。今回の分析手法は、一時要因の最たる例である天候を取り除けるため、個人消費の基調判断を精緻化するのに役立ちそうだ。

　個人消費に影響する一時要因は、百貨店のセールや連休の日並びなど多岐にわたるが、天候の影響は企業などからも多く聞かれるという。海外でも天候はマクロ経済の基調判断を難しくする要因として認識。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は２０１３年末から１４年初に発生した寒波などを受け、天候の影響分析に一段と力を入れる。

　日銀は、地域で異なる天候を全国ベースで包括的に表す指標「マクロ・ウェザー・インデックス」（ＭＷＩ）を作成した。都道府県ごとの天候データ（気温と降水量）を人口で加重平均し、値がプラスであれば平年対比で降水量が多いことや気温が高いことを示す。

　ＭＷＩでは天候要因として降水量のほか、気温では夏場（５―８月）と冬場（１１―１月）の二つの変数を用いた。これらのデータを結果となる数値と要因となる数値の関係を調べて、それぞれの関係を明らかにする統計的手法で分析した。

　その結果、降水量の増加と冬場の気温上昇は消費を減らし、夏場の気温上昇は消費を増やすことを確認。夏場の気温は冬場の気温の倍以上の影響を与えることも分かった。

　景気の基調を判断する上で、国内総生産（ＧＤＰ）の最も大きな割合を占める個人消費の動向を把握することが不可欠。天候要因とともに、休祝日の日並びや人気商品の販売日程など、多面的なデータ解析が基調判断に有効となる。