“勤務医”の夫を持つママ友が「住宅ローンと教育費で意外と余裕はない」と話していました。年収「1000万円」を超えていても家計は苦しいのでしょうか？
医師の平均年収はどれくらい？
「勤務医の夫を持つ家庭なら余裕のある暮らしをしているはず」というイメージを持っている方も多いかもしれません。しかし、実際には、医師家庭だからといって必ずしも家計に余裕があるとは限りません。
まず、医師の年収に関するデータを見てみましょう。厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、医師（男女計）の決まって支給される現金給与額は月額約116万円となっています。多くの医師が1000万円を超える年収を得ていることは確かといえます。
しかし、ここで見落としてはいけないのが「税金と社会保険料」の存在です。日本は累進課税制度を採用しているため、年収が高くなればなるほど、所得税の負担も比例して重くなります。額面で1000万円を超えていたとしても、手取り金額に換算すると、その約7割から8割程度にまで目減りすることが一般的です。
標準的なサラリーマン家庭と比較して収入が高いことは間違いありませんが、「額面年収＝自由に使えるお金」というわけではないことを理解しておく必要があります。この大きな税負担が、手元に残る資金を圧迫している最初の要因といえるでしょう。
なぜ年収1000万円でも余裕がない？ 医師家庭が抱える3つの家計圧迫要因
では、なぜ高収入でありながら家計が苦しいと感じるのでしょうか。その背景には、医師特有のライフスタイルが大きく関係していると考えられます。
(1) 多忙さからくる時間節約のための支出
一般的に医師は勤務時間が長く、当直などで不規則な生活を送ることが珍しくありません。仕事の疲れを癒やすための外食や、家事・育児をサポートしてもらうための家事代行サービス、あるいは利便性の高い場所での生活など、時間を生み出すための出費が重なる傾向にあります。
(2) 医師という社会的地位に応じた交際費や自己研鑽費
学会参加のための遠征費や専門書籍の購入、あるいは同業者との付き合いなど、医師としてキャリアを維持・向上させるために欠かせない費用が、家計を継続的に圧迫し得ます。
(3) 高所得者特有の生活水準への意識
高年収の家庭では、住居費や教育費、交際費などにかける支出が増えやすく、生活水準が上がる傾向があります。そのため、収入が高くても家計に余裕を感じにくい場合があります。
教育費と住宅ローンで資産が消える？ 高収入世帯特有の支出構造を分析
家計について相談を受けるなかでも、「家計に余裕を感じにくい」理由として挙げられることが多いのが、教育費と住宅ローンです。
教育費は、子どもの進学先によって大きく異なります。私立学校を選択した場合は、中学校から大学まで長期間にわたって多額の費用がかかるため、収入が高い世帯であっても家計への負担が大きくなることがあります。特に教育費の支出が集中する時期は、年収が増えていても手元に残るお金が少ないと感じるケースもあるでしょう。
また、住宅についても同様です。医師は安定した収入が見込まれることから、金融機関の審査で高額の住宅ローンを利用できる場合があります。立地の良い物件や広めの戸建てを購入することで、毎月の返済額が高額になり、家計に占める固定費の割合が高くなる可能性があります。
教育費がかさむ時期と住宅ローンの返済が重なることで、見かけの年収に対して「自由に使えるお金」が極めて少ないという現象が生じやすくなるのです。
まとめ
医師は高年収である一方、税金や社会保険料の負担に加え、時間を確保するための支出、教育費、住宅ローンなど、家計を圧迫しやすい要素を抱えている場合があります。
そのため、額面年収だけを見て家計のゆとりを判断することはできません。
「年収1000万円を超えているのに余裕がない」と感じる背景には、こうした支出構造があることを理解し、手取り額や固定的な支出を含めて家計全体を捉えることが重要といえるでしょう。
出典
e-Stat政府統計の総合窓口 厚生労働省 賃金構造基本統計調査／令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 表番号1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
