【現役社員に聞く】グーグル新卒で「年収3000万円」を超える最速タイミングは？
「いい会社」はどこにあるのか──？ もちろん「万人にとっていい会社」など存在しない。だからこそ、本当にいい会社に出合うために必要なのは「自分なりの座標軸」である。そんな職場選びに悩む人のための決定版ガイド『「いい会社」はどこにある？』がついに発売された。20年以上にわたり「働く日本の生活者」の“生の声”を取材し、公開情報には出てこない「企業のほんとうの姿」を伝えてきた独立系ニュースサイトMyNewsJapan編集長・渡邉正裕氏の集大成とも言うべき一冊だ。
本記事では、なんと800ページ超のボリュームを誇る同書のなかから厳選した本文を抜粋・再編集してお送りする。
�．�チの成果主義企業
──ボーナス比率が高い外資金融
前回に引き続き、縦軸に35歳時点での手取り年収を、横軸に平均勤続年数をとって、マッピングした次の図をもとに、職場選びの考え方を見ていこう。
図の左上の「給料が高くて勤続年数が短い」エリアは、ガチの成果主義で、プロ野球の年俸制みたいな労働環境に近い。勤続年が短いのは、仕事がハードなことに加え、成果が出せない社員を切っていくうえに、リーマンショックなどの急激なダウンサイドの環境変化があると即、切られるからだ。10年も経つと、企業ごとなくなっていることも多い。
たとえば筆者が社員を取材した例では、GEジャパンのノンバンク金融部門は三井住友フィナンシャルグループに売却（2015年）、モルガン・スタンレー証券のIB部門は三菱UFJ証券に買収され（2010年）、リーマン・ブラザーズ証券は消滅した。
日本企業は、人件費を《いったん増やしたら削減はできない固定費》だと思っているが、このエリアの会社は「変動費」と考えている。「サッカーチームで言えば、個人の能力と成果を重視するレアルマドリード型で、チームプレーやパスを重視するバルセロナ型ではありません。デキる人の給与は下げないで、デキない人を減らします。ペイ・フォー・パフォーマンスの方針を変えません」（GEジャパン社員）
このエリアは、時流に乗って市場の歪みにつけこみ、短期間で一気に稼ぎ切って財を為したい、というハイリスク・ハイリターンを望む「山っけ」のあるタイプに向いている。運頼みな面も大きいが、人生そんなものだ、と思えるか。最近だと、若手医師が独立してPCR検査会社を立ち上げ数億円の売上を立てたという話を聞いたが、そういうことである。いわゆるFIRE（経済的自立と早期リタイア）を目指す人たちにも、適している。
コンサル、ITにバブルの波
直近では、このエリアに入るコンサル業界とIT業界が、バブル気味である。
2020年に取材したベイカレント・コンサルティングの20代社員は、マネージャーの前段階ですでに年収1000万円だった（給与改定通知書で確認済み）。DX支援を中心に、コンサル業界は日本国内での数少ない成長産業となっており、人材を奪い合っているため、35歳マネージャーで1200万円くらいに相場が引き上がっている。
EYストラテジー＆コンサルティングで、マネージャークラスが基準年俸950万円+パフォーマンスボーナスで、額面年収は計1200万円程度からで、年齢は30代前半くらいから昇格する。その下のシニアコンサルタント（900万円）のまま35歳の人もいるため、成果次第ではある。
筆者はIBMのコンサル部門にいたが、最後の年（31歳）はマネージャークラスで約1000万円であった。20年前より、コンサル職の相場は200万円ほど上がっている。
ある日、机がなくなってクビになる
新型コロナワクチンで一般にも有名になったファイザーは、日本での雇用は営業（MR）が中心であるが、「組合員でも1200万円くらいにはなる」（社員）という。マネージャーを経て営業所長クラスで1500万円超、35歳の所長もいるという。ただ、営業だけに、成果がなければ35歳でも900万円だったり、年功序列ではない。
このエリアの企業は、雇う側も働く側も、米国的で、自由だ。米国のワーカーたちは、勤続年数が4.2年と短く、待遇に不満があればどんどん転職していくし、余剰になったら、すぐに解雇される。その労使慣行を日本にも持ち込むから、業績が悪いと本国から外国人社長が送り込まれ、コストカットが断行される。IBMは、筆者が在籍していた頃は日本人社長だったが、それから10年を経て2014年に取材したら、ガラリと変わっていた。
若手SE職は、身近なところで指名解雇の実態を複数知って、長く働ける感じがしなくなり、転職した。特に、入社年次が2つ下の20代若手SE職が、「当日解雇」されたのがショックだったという。「外資では、ある日、机がなくなってクビになる、と聞いていましたが、うちはフリーアドレスだから、個人の机が元々ない。だから、いなくなってもすぐには気づかないんです。その社員から、当日の14時30分ごろまで普通に業務のメールが来ていて、それから就業時刻の17時36分までの間に何かがあって、二度と会うことはありませんでした」（元社員）。
同社ではこの手の「ロックアウト解雇」が頻発するようになり、いくつも裁判になっている。
