意外と知らないタイヤ業界の真実。「どれだけ大きい会社かと、どれだけ効率よく稼いでいるかは全く別の話」

YouTubeチャンネル「数字で語る、会社のホンネ【決算解説】」が「なぜ同じタイヤ会社なのに、ここまで利益率が違うのか？」を公開した。日本のタイヤ大手4社の決算書を比較し、売上規模と利益率が必ずしも比例しない事実や、各社の戦略の違いを浮き彫りにした。

動画ではまず、ブリヂストン、横浜ゴム、住友ゴム、トーヨータイヤの規模感を比較。売上高と従業員数においてはブリヂストンが圧倒的なトップに君臨している。しかし、本業の儲けを示す営業利益率を比較すると、売上規模では4番手であるトーヨータイヤが16.4%で首位に立っていることを指摘。「どれだけ大きい会社かと、どれだけ効率よく稼いでいるかは全く別の話なのです」と、決算書から読み取れる意外な事実を提示した。

続いて、利益率に差が生まれる理由を事業構造から紐解く。各社ともタイヤ事業が売上の85%以上を占めているが、注力する分野は異なる。利益率トップのトーヨータイヤは、北米市場での売上割合が約69%に達しており、現地の需要に合わせた「大口径ライトトラック用タイヤ」やSUV向けタイヤの販売に特化している。

一方、横浜ゴムは農業・建設機械向けの「オフハイウェイタイヤ」の事業拡大を進めて利益率を向上させている。住友ゴムは不採算事業の見直しなど痛みを伴う構造改革の真っ只中にあり、ブリヂストンは鉱山用や航空機用といった技術的ハードルの高い分野で強みを発揮しているなど、同じ業界でも戦略が大きく異なることを解説した。

さらに、タイヤ以外の事業や財務状況にも言及。住友ゴムや横浜ゴムがスポーツ用品や産業用部品などの多角化を進めるのに対し、トーヨータイヤは自動車用防振ゴムなどの部品に絞り込んでいる。また、返済不要の資産の割合を示す「自己資本比率」においても、トーヨータイヤが69.4%と4社中で最も高く、強固な財務体質であることが明かされた。

企業の真の力は、単純な売上規模だけでは測りきれない。どの市場をターゲットにし、どの商品に経営資源を集中させるかが、利益率や財務の堅実性に直結するという事実を教えてくれる内容となっている。