「Numbers to know」では、DIGIDAY編集部が今週（6月12日（木）〜6月18日（水））注目した数字をご紹介します。

50％

YouTube、視聴時間の50％超が長尺動画に集中

動画分析会社チューブラ・ラボ（Tubular Labs）のレポートによると、ユーザーがYouTube上で費やす時間のうち、50％以上が20分を超える長尺動画に充てられているという。これは、YouTubeが「短尺動画プラットフォーム」ではなく、テレビに近い長尺コンテンツの視聴先となっている実態を浮き彫りにしている。視聴デバイスもスマートフォン中心から大画面へと移行しつつあり、TV画面が42％を占めている（bloomberg.com）。

550億ドル

YouTube、米国GDPに550億ドル貢献

YouTubeは2024年、米国経済に550億ドル（約7兆9890億円）に貢献し、49万件のフルタイム雇用を支えたことが、オックスフォード・エコノミクス（Oxford Economics）の調査で明らかになった。クリエイターがYouTubeを通じて収益を得るだけでなく、事業を立ち上げ、雇用を生み出している実態が示された（blog.youtube）。

6分

プライムビデオ、広告時間が最大6分に倍増

Amazonは、プライムビデオの広告時間を1時間あたり2〜3.5分から、4〜6分へと引き上げた。広告主向けの案内や関係者の証言から明らかになったもので、視聴者には正式な告知はされていない。広告インベントリー（在庫）の拡大によりCPMの引き下げが見込まれる一方で、視聴体験への影響も懸念されている。Amazonは「広告体験の改善」を掲げているという（adweek.com）。［原文：Future of TV Briefing: Upfront ad buyers debate the value of out-of-home viewership］編集／坂本凪沙