【上海モーターショー】現地取材で記者が聞き出した各社の言葉

　【上海＝渡辺光太】日系自動車メーカーが中国市場の攻略に向けて電気自動車（ＥＶ）など新エネルギー車（ＮＥＶ）を拡充する。１６日に開幕した上海モーターショーでは、ＮＥＶの初披露が相次いだ。中国市場は政府が環境規制などを強化しており、２０２０年以降にＮＥＶ市場が拡大期を迎える見通し。規制動向を見据えながら各社がＮＥＶに本腰を入れ始めている。

　トヨタ自動車は、小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「Ｃ―ＨＲ」の電気自動車（ＥＶ）を初披露した。同時公開した兄弟車「イゾア」のＥＶとともに、２０年に発売する。トヨタが中国で自社ブランドのＥＶを展開するのは初めて。その理由について、吉田守孝トヨタ副社長は「中国における新エネ車は高いニーズがある。電動車をずっとやってきた当社の実績が受け入れられるはずだ」と述べた。

　一方、ホンダは現地合弁会社の東風ホンダと開発したＥＶを１９年後半にも販売する。広汽ホンダが発売する中国専用ＥＶ「理念ＶＥ―１」に続く、「ＥＶシリーズの第２弾」（水野泰秀本田技研工業中国投資総経理）と位置付ける。これにより合弁相手の中国の２社と投入する主力ＥＶが出そろった格好だ。２０年にはプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）も導入し、電動車を拡充する。

　ＥＶで先行する日産自動車は、現地ブランド「ヴェヌーシア」のＳＵＶ「Ｔ６０ＥＶ」など３車種を年内に投入する。三菱自動車は、クロスオーバー型ＳＵＶ「ｅ―Ｙｉ　ＣＯＮＣＥＰＴ」のＰＨＶを初公開した。ＥＶ走行モードでは時速７０キロメートル以上で、７００キロメートルを超える走行距離を実現する。

　満を持して、中国攻略に向けた電動車を打ち出した各社。ＮＥＶの分野では現地のＥＶメーカーや欧州勢が先行しており、日系メーカーは追撃する。

トヨタはＮＥＶ協業加速、有望技術獲得狙う
　【上海＝渡辺光太】トヨタ自動車の吉田守孝副社長は１６日、日刊工業新聞社などの取材に応じ「環境規制のクリアに向けて現地電気自動車（ＥＶ）メーカーとの協業を増やす」と述べ、ＥＶなど新エネルギー車（ＮＥＶ）の分野で提携や協業を加速する方針を示した。中国で２０１９年に始まったＥＶなどの生産を義務付ける「ＮＥＶ規制」に対応する。ＮＥＶを手がける企業からクレジットを安定的に購入するほか、ＮＥＶ分野での有望な技術を獲得する狙いだ。

　第１弾としてＥＶメーカーの奇点汽車と協業する。同社はトヨタが外販する電動車の設計・生産に関わる技術を利用して、自社のＥＶの性能向上やコスト削減を進める。トヨタは奇点汽車が生産したＥＶなどを基に、余剰クレジットを得る。

　トヨタは合弁先や自社ブランドのＮＥＶを生産販売することに加え、他社からクレジットを購入することでＮＥＶ規制をクリアする戦略だ。

　ＮＥＶ規制で定められるクレジットは１９年が１０％だが、２０年は１２％と厳格化していく。規制をクリアできないと、エンジン車などの生産が制限される。足元で中国市場が好調なトヨタは規制クリアに向けて確度を高め、販売や生産への影響を払拭（ふっしょく）する。

　また中国で合弁事業は２社までとする外資規制が緩和されておりＮＥＶ分野では３社目が可能なほか出資比率に制限がない。そのため、トヨタはＮＥＶを手がける現地新興企業への出資や共同事業なども視野に入れる。

新車販売、28年ぶり前年割れで「質」へシフト
　【上海＝渡辺光太】２８年ぶりに新車販売台数が前年割れとなった中国の自動車市場。拡大基調に急ブレーキかかった格好だが、中長期的に拡大するのは大勢の見方だ。現地メーカーを含めて量だけでなく質の成長に向けて動き出しており、世界最大市場である中国との向き合い方を再考している。