実業家のマイキー佐野氏が、次世代EV開発中止の裏にある経営判断の合理性と将来への代償を丁寧に描き出す

日本の自動車業界で、次世代技術をめぐる計画停止が相次いでいる。大手自動車メーカーが手がけていた次世代EVの開発中止が明らかになったのに続き、国内の他メーカーでも同様の計画見直しが相次ぎ、技術戦略そのものに疑問符が投げかけられている状況だ。
　
今回中止となったのは、高級ブランド向けに市場投入が予定されていた次世代EVモデルである。新型バッテリーによる長距離走行や、独自開発の車載OSの全面採用など、注目度の高い技術が数多く盛り込まれていた案件だった。世界的なEV需要の伸び悩みに加え、主要輸出先である北米での関税や環境規制による採算悪化が理由として挙げられており、経営判断としては合理的だと評価する声が目立つ。セダン市場そのものが縮小傾向にあり、収益性の高い車種へ経営資源を集中させる狙いがあったとも言われているが、新体制になったことで財務面を重視する判断が優先された結果だという見方もある。
　
実業家のマイキー佐野氏は、この一連の流れを海外の経営学者が提唱した「イノベーションのジレンマ」という理論になぞらえて読み解く。優れた経営判断を積み重ねた結果として、既存の強者がかえって新興勢力に市場を奪われていく現象を指す考え方だ。生産量が積み上がるほど単位あたりのコストが下がっていく仕組みを示しながら、中国メーカーが同じ原理を用いて低価格化を進めている点を挙げた。かつて品質の低さを批判されながらも、故障率の低さや燃費性能を武器に欧米市場を切り開いた日本車の歩みと重ね合わせ、今の構図が当時と酷似していると論じる。
　
佐野氏は、開発サイクルの速さという観点からも危機感を示す。従来型の車づくりに年単位の時間をかける国内メーカーに対し、海外勢はより短い周期で新型車を投入し続けており、走行データや技術の蓄積という面でもこの差が積み重なった先に何が起きるのかという問いを投げかける。今回の決断が功を奏するのか、それとも取り返しのつかない一歩になるのか、佐野氏自身の見立てが語られていく。自動車業界の先行きを注視する人にとって、今後の展開を見極めるための視点が浮かび上がる内容だ。