大日本住友製薬は国内事業のテコ入れに力を入れている。２０２３年度をめどに現状比約６００億円増の２０００億円の国内売上高を目指す方針を打ち出した。国内は薬価改定のあおりで縮小傾向にあり、同社売上高も１０年度をピークに落ち込んでいるが、重点投資地域として位置付け、挽回を図る。野村博社長に展望を聞いた。―直近の中期経営計画の発表を見送りましたが、今後の事業戦略の中核とする部分は。「成長のドライバー