トヨタが「つながる車」を中国投入へ、ほぼ全車に通信機搭載

　トヨタ自動車は２０１９年中にも、中国で販売するほぼすべての乗用車をコネクテッドカー（つながる車）にする。日本では６月に高級セダン「クラウン」などに、米国では９月から中型セダン「カムリ」に車載通信機（ＤＣＭ）を標準搭載し、コネクテッドカーとして市場投入した。機能の拡張・更新により新たなサービスを創出するコネクテッドカーを自動車最大市場の中国でも本格展開し、需要を喚起する。

　トヨタは２０年までに主力市場の日米中で販売する乗用車をコネクテッドカーにする。本格展開する国・地域を順次拡大する。

　日本では１８年６月に全面改良したクラウンと新型小型車「カローラスポーツ」を初代コネクテッドカーと位置づけ、ＤＣＭを標準搭載した。米国では１７年に全面改良した主力のカムリで、１８年モデルからＤＣＭの標準搭載を始めている。

　中国では１９年にトヨタが海外生産する初のプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）「カローラＰＨＶ」「レビンＰＨＶ」の投入などを控える。

　コネクテッドカーでは、モビリティーサービスプラットフォーム（ＭＳＰＦ）と呼ぶ情報インフラを使ってビッグデータ（大量データ）の解析や各種サービスを提供する。

　ＭＳＰＦは移動サービス事業で提携したソフトバンクグループ（ＳＢＧ）との連携の基盤にもなる。トヨタはライドシェア（相乗り）大手の中国・滴滴出行（ディディチューシン）とも協業する意向。各国・地域で仕様が異なるＤＣＭは１９年までにＫＤＤＩと共同で共通化する。

　コネクテッドカーでは、仏ルノー・日産自動車・三菱自動車の３社連合が２２年までに９割の車種で対応し、ホンダはソフトバンクや中国・アリババ集団と共同研究・開発を進めている。