「次々に登場する格安Mac互換機」をApple社が防げない理由
Photo: How-to-Wiki/Wired.com
ニッチ向けのエレクトロニクス製品を販売する米EFiX USA社が、ハイエンドな『Mac』互換機の販売計画を発表したが、わずか数時間後に方針を転換した。米Apple社と、法律問題で泥仕合になることを避けるためだ。
「費用が数千ドルを超すような法廷闘争には巻き込まれたくない」とEFiX USA社の広報担当者は述べた。「Apple社が、法律的に問題ありと判断する可能性がある。たとえ問題なしと判断しても、豊富な資金力で問題にしようとするかもしれない」
今回は突然の方針転換で片付いたが、Apple社が成功の原動力として最も大切にしている商品――Macのオペレーティング・システム(OS)――を守ることは、だんだんと難しくなってきている。
Apple社は、Macのハードウェア以外で『Mac OS X』を使用することを禁じている。しかしこの1年間というもの、Mac互換機が数多く登場している。
中でも有名なのが、Mac互換機を販売する新興企業の米Psystar社(本社フロリダ州)で、2008年7月からApple社と法廷で争っている。Psystar社のすぐ後に、米Open Tech社、『OpeniMac』のメーカー、そして台湾のArt Studios Entertainment Media社[EFiX USA社の関連会社]と、同様の製品を提供する企業が続々と登場した。
『AppleInsider』は12月12日午前(米国時間)、Mac OS Xを起動できるUSB接続のドングルを同梱したカスタムメイドのパソコンを、EFiX USA社が発売すると報じた[ドングル自体は『EFiX』のブランド名で発売済み]。しかし、ワイアードが同社に電話で確認したところ、Mac OS Xを起動可能なドングルを同梱したコンピューターは、Apple社にMac互換機と解釈されるおそれがあるため、販売計画を中止するとのことだった。
Hiden Rott & Oertle(HR&O)法律事務所の弁護士Eric Overholt氏によると、このドングルはApple社から法的に問題視される可能性が高いという。ドングルを開発している台湾企業Art Studios Entertainment Media社は、基本的にMacのBIOSをコピーしてチップ(ドングル)に格納しているため、Apple社がこれを『デジタル・ミレニアム著作権法』(DMCA)に抵触する著作権侵害だと主張する可能性があると、Overholt氏は説明する。
「私の考えでは、この会社はPsystar社と同じような訴訟とクレームに直面することになるだろう。このドングルは互換機に、自分はMacなのだと思い込ませる機能を持つ。また、[Art Studios社が]クレームを受ける可能性が最も高いのは、ドングルを開発するためにMacのBIOSを『リバース・エンジニアリング』していることだ」とOverholt氏は話す。
Art Studios Entertainment Media社のドングルは、「Mac互換機」の定義がどれほど曖昧になっているかを示すものだ。さらには、Apple社のOSを他のメーカーが勝手に動かすことが――そして法的問題をかいくぐるため、さまざまな形で市場に出すことが――いかに簡単になっているかも露呈している。
「Apple社に現在起きていることの1つとして、サプライチェーンと流通チャネルが拡大した結果、秘密を保持する力が以前より低下していることが挙げられる」と、米Endpoint Technologies Associates社のアナリストRoger Kay氏は述べる。
Apple社は、常に互換機に反対してきたわけではない。1990年代のほんの一時期――まだSteve Jobs氏が同社を追放されていたころ、――当時の最高経営責任者(CEO)だったMichael Spindler氏は、メーカー数社にMac OSのライセンス供給を行なった。ライセンスを受け、米Power Computing社、米Motorola社、台湾のUMAX Computer Corporation(現UMAX Technologies)社、米APS Technologies社[のちにLa Cie 社が買収]、米Radius社、米DayStar Digital社などが互換機を製造した。1997年にJobs氏がApple社に復帰したとき、同氏が最優先課題の1つとしたのが、この互換機プログラムを葬り去り、Apple社製品の安価な代替品を排除することだった。
Mac互換機が増えるようになった大きなきっかけは、2006年にApple社が米Intel社製プロセッサーの採用に踏み切ったことだ。Apple社は自前の『PowerPC』プロセッサーから、電力効率で上回るIntel社のCPUに乗り換えたのだが、このとき、互換機が作られるリスクを(承知の上かどうかはわからないが)再び招いてしまった。Apple社はMac OS Xを、Intel社のプロセッサーで動くようにコーディングしなおす必要があったため、そこにハッカーの付け入る余地が生まれた。ハッカーたちはMac OS Xのコードに手を加え、Mac以外のIntel社製プロセッサー搭載マシンで実行できるようにした。
Intel社製プロセッサーへの移行によって、『OSx86』と呼ばれるハッカーの地下コミュニティが誕生した。彼らは専用のWikiページに匿名で書き込み、Intel社製チップ搭載マシンでMac OS Xを動かすためのテクニックを詳細に記した。このOSx86の存在が、先に挙げたPsystar社やその同類企業の登場を可能にしたのだ。
OSx86はまた、ネットブックにMac OS Xをインストール(日本語版記事)するという、人々の間で人気を集めているハッキング方法も考案している。『Liliputing』のブロガー、Brad Linderは次のように述べている。「Apple社が同社初となる800ドル以下のノートパソコンを発表するかもしれないと噂していたら、誰かがすでにそれを実現していた。それが(ハッキングした)ネットブックだったというわけだ」
Mac OS XをApple社製以外のマシンで動かすことは、同社のソフトウェア使用許諾契約や著作権を侵害するおそれがあり、DMCA(デジタルミレニアム著作権法)に抵触する可能性があるが、新たに登場しているMac互換システムのメーカー各社は、法的な問題を回避するさまざまな奇策を用意している。
中でも最も巧妙な部類に入るのが、前述したArt Studios Entertainment Media社の戦略だ。同社はMacの互換機そのものを作っているわけではない。同社が製造しているのは、さまざまなOSを起動可能にするUSBドングルで、それらのOSにMac OS Xも含まれる。同社はこの製品に『EFi-X』とあからさまな名前を付け、[米国では]EFiX USA社を通じて販売している。
