AIがホワイトカラーを駆逐する？「与信モデルの崩壊」が招く金融危機の現実

モハPチャンネルが自身のYouTubeチャンネルで「【AI】ホワイトカラー失業が急増する未来！金融、マクロ経済はこうなる！」を公開した。動画では、AIの普及がホワイトカラーの雇用を奪うだけでなく、マクロ経済や金融システム全体に極めて大きな影響を与える可能性について、独自の視点から警鐘を鳴らしている。

動画の序盤で同チャンネルは、アメリカの大企業などでAIへの投資が進む一方で、事務や企画などの頭脳労働を担うホワイトカラーのリストラや採用抑制が始まっていると指摘。「大企業の事務職、専門職、企画職の人たちが職を失う危機に直面している」と現状を分析した。

その上で、信用力が高く優良な借り手であった彼らが大量に失業した場合、銀行の「与信モデルの崩壊」が起こると主張。安全とされていた住宅ローンなどが一転して不良債権化し、「サブプライムローン危機と似たような状況が生じてくる可能性がある」と予測を展開した。

さらに実体経済への影響として、アメリカの個人消費を支えてきた上位中産階級の消費が落ち込むことで、経済全体が大きく減速すると説明。生活が行き詰まった人々による資産売却が増加し、「住宅価格は下落することになる」と不動産市場への波及も懸念している。

終盤では、このような急激な社会変化に対して、AIを規制するなどの「政治的なブレーキがどこかでかかる」可能性に言及。しかし、AIの進化が数週間単位で進むのに対し、数年ごとの選挙で動く政治が「このスピードに対応できるでしょうか」と疑問を投げかけた。最後には、AIが社会をどう変えていくのか、政治的動向も含めて注視していくことが重要だと訴え、動画を締めくくった。