なぜスタジオジブリは映画から撤退するのか
■リストラの発端は「宮崎駿監督の引退」
ことの起こりは、スタジオジブリの鈴木敏夫プロデューサーを特集した8月3日放送のドキュメンタリー番組「情熱大陸」でした。このなかで同社の株主総会の様子が映され、そこで鈴木氏が次のように発言していたのです。「言葉はちょっときついんですけれど制作部門を解体しようかと」「リストラクチャーっていうのか、再構築」「やっぱり宮崎監督の引退というのはすごく大きかった」「一旦ここらへんで小休止してこれからのことを考えてみる」。
これを受けて、ネット上では様々な反応が駆け巡りました。多くの人が「ジブリはもう新作映画は作らない」という印象を受けたようです。なかには「著作権管理会社になるんだろう」という反応もありました。
さらに話はエスカレートして、秋にKADOKAWAとの合併を控えたドワンゴがジブリを吸収合併するのではないか、という憶測も飛び交いました。ドワンゴの会長である川上量生氏がジブリの「見習いプロデューサー」を務めるなど、両社が深い関係なのは事実ですが、これは根も葉もない話のようで、川上氏が即座に全面否定のコメントを出していました。これまで盛んに企業合併を重ねてきたKADOKAWAのイメージに引きずられたのかもしれませんが、これは災難でしたね。
さてさて、スタジオジブリの「リストラクチャー」とはどういうことなのでしょうか。まず、スタジオジブリは、日本のアニメ制作会社としてはとても特殊な来歴を持っていることを忘れてはならないと思います。
スタジオジブリの創設は、徳間書店の徳間康快元会長とアニメ監督の宮崎駿氏の出会い、そしてそこから生まれた『風の谷のナウシカ』という作品に遡ります。
1978年に創刊された徳間書店の「アニメージュ」は、後に続く様々な大判アニメ雑誌の先駆けとして、アニメブームを牽引する存在でした。『未来少年コナン』や『ルパン三世カリオストロの城』などの仕事からアニメ業界で高く評価されていた宮崎監督は、82年から「アニメージュ」でマンガ作品『風の谷のナウシカ』の連載を開始します。徳間会長はこの作品を支持し、アニメ作品として映画化を推し進めます。この際に制作母体となったのが東映動画に源流をもつアニメ制作会社・トップクラフトで、本作で宮崎監督やプロデューサーを務めた高畑勲監督などと合流し（実は、宮崎、高畑両氏も東映動画出身）、1985年、『天空の城ラピュタ』の制作をきっかけに宮崎監督たちの制作を支えるためのプロダクションとしてスタジオジブリが誕生しました。鈴木プロデューサーは『風の谷のナウシカ』の徳間側の担当であり、その後ジブリに参画することになります。
極めてウェットな言い方をすれば、スタジオジブリとは宮崎監督なくしては軸を失ってしまう事業体なのです。そういう経緯論と精神論で説明してしまうのは危険なのですが、この来歴は非常に重要です。なぜならジブリが他のアニメ制作会社とは異なる「社員アニメーター体制」を敷く理由と深く関わっているからです。
アニメに限りませんが、コンテンツ制作会社は、放送局や映画館といったコンテンツを届けるインフラビジネスと比べると、ヒット作で不振作の穴を補いにくいため、その事業基盤はどうしても脆弱になります。
ですから、かつての映画会社のように、監督から俳優や大道具まで様々な職種のスタッフを社員雇用した制作チームが理想だと言われてはいるのですが、その実現は極めて困難です。実際には極々一部のスタッフのみを社員雇用し、残りのスタッフはプロジェクトごとに集めて事業を行うという形が一般的です。そんなわけで、アニメ制作の現場でも、フリーのスタッフが多いわけです（※1）。
■他社が真似できない「原則社員」の体制
ここで、スタッフの社員雇用が理想だ、というのは、それがスタッフの技能向上のために最善と思われているからです。スタッフの高い技能はよい作品の必須条件であり、よい作品であることは市場で成功するための必要条件です。そこで、スタジオジブリではアニメーターを、原則として社員雇用しています（※2）。そのため、社員数だけを見れば、テレビシリーズやアニメ映画を手広く手がけるサンライズ（224人）やIGポート（213人）を超える300人規模に達しています。このあたりに、どちらも東映動画労働組合に深く関わっていた宮崎監督と高畑監督の理想主義を見出すこともできるかもしれません。
もしもアニメ制作会社がこの社員雇用体制を実現しようとするなら、なんといっても経営の安定化が最大の課題です。そのための方策は、一本のコラムでは書き切れないでしょう。個々のプロジェクトデザインとしては有力マンガのアニメ化を志向したり、メディアミックスを大規模に行ったり、あるいは経営手法的には制作本数を増やしてリスク分散を図ったり、他社下請けを積極的に行って日銭を確保したり、プロジェクトごとに投資組合を組成する「製作委員会方式」を開発したり、いろいろなことをやってきました。これだけで本が一冊書けます。
映画制作に特化し、寡作でもあるスタジオジブリが経営を安定化できた理由は、なにより宮崎監督作品の強さでした。国内興行収入を基準に見てみると、そもそも宮崎監督作品は他の監督の作品よりもいい成績を残していますが、『もののけ姫』以降この差異はかなりはっきりとしたものになります。つまり、宮崎監督作品の成功で、他の作品の「不振」をならしているわけです。
ただし、これはあくまで興行収入ベースの話であり、制作費を考慮していません。社員の人件費は制作費換算されるでしょうからあまり考慮する必要はないようにも思えますが、やはりスタジオジブリという企業の経営を考えれば、制作費を含めた諸費用を控除し、利益ベースでみないといけないでしょう。この点でも、鈴木プロデューサーは『風立ちぬ』について「おかげさまで120億くらいの大ヒットですけど、それでも赤字なんですよ」と発言しており、宮崎監督の制作費使いが荒いのか、製作委員会内で収益配分を十分うけられていないのか、理由は定かではありませんが、やはりそう儲かってはいないようです。
そこで、宮崎監督が（少なくとも長編アニメ制作からは）引退するとなると、スタジオジブリは収益源と、その理念的基軸とを同時に失うことになります。決算公告などを見ても、現時点でジブリの経営が悪化しているわけではありませんが、鈴木プロデューサーは、むしろ長期的にアニメ制作を続けていきたいからこそ、社員雇用体制を廃止することを前提に、これまでのジブリの制作事業のやり方を見直そうと発言したのだと思われます。世間はそれを拡大解釈してジブリが制作事業を全てやめてしまうと心配したのでしょう。
報道に拠れば、鈴木プロデューサーは「長編アニメーションの制作を小休止する」と語り、現在公開中の『思い出のマーニー』以後の新作映画には、当面着手しないという考えを示すに留まったそうです。ジブリとしては、合理的な選択でしょう。
ただ、この決定は、「あのスタジオジブリでも社員雇用体制の維持はできなかったか」という一つの感慨でもあります。ジブリの制作体制の変更は、むしろアニメ業界がいいアニメーターをどう育成し、維持していくのかという課題を浮き彫りにしたといえるでしょう。
※1：会社に所属していても、様々なプロジェクトに都度参加するという、いわば派遣の変種とも言えるような実質フリーのスタッフもいます。
※2：実際には社員アニメーターだけで作品制作を賄いきることはできず、作品制作時には下請けや社外アニメーターの動員も行っている。
（答える人＝国際大学GLOCOM客員研究員 境 真良）
