阪大・東工大などが大腸がんで増える細菌を特定した

　大阪大学大学院医学系研究科の谷内田真一教授、東京工業大学の山田拓司准教授らは、人の腸内細菌叢（そう）を解析し、大腸がんの発症に関連する細菌を特定した。早期のがんでのみ増加する細菌があることがわかった。大腸がんの早期診断や予防への応用が期待される。国立がん研究センターとの共同研究で、成果は７日、米科学誌ネイチャー・メディシンに掲載される。

　研究チームは、国立がん研究センターで大腸内視鏡検査を受けた健康な人を含む６１６人を対象に調査を行った。内視鏡検査の結果などから、健康な人や早期のがん、転移があるがんやほかの腸疾患など、患者を８のグループに分類した。さらに生活習慣やアレルギーの有無などの情報をアンケートで収集し、便に含まれる細菌の全遺伝情報（ゲノム）や代謝物を網羅的に解析した。

　その結果、がんの進行とともに増加する細菌がある一方で、大腸がんになる可能性があるポリープや粘膜内がんなど、がんの早期にのみ増加する細菌があることがわかった。具体的には「アトポビウム・パルブルム」など２種で、大腸がんの進行とともに減っていた。

　さらにメタボローム解析で腸内細菌などの代謝物を網羅的に調べると、大腸がんになる可能性があるポリープのある患者では胆汁酸の「デオキシコール酸」が多く、粘膜内がんは「フェニルアラニン」などのアミノ酸が増加していた。

　谷内田教授は「腸内の状態を使ったがんリスク判定に役立つ。大腸がんを予防する食事や生活習慣の改善、先制医療など期待される」と話した。