難解な"役人の文章"を正確に読み解く方法
※本稿は久保田勇夫『新装版 役人道入門 組織人のためのメソッド』（中公新書ラクレ）の一部を、抜粋・再編集したものです。
■「ふさわしい表現」はただ1つしかない
正確な文章を書くことは役人の基本である。世に、抽象的でわかりづらい文章を「役人の文章のようだ」とけなす傾向があり、役人の無責任さと役人の文章とを結びつける雰囲気がある。あたかも文章の作成に熱意を注ぐことが無駄であるかのごとく、かえって有害だとする向きもある。
これらはすべて誤りである。古今東西を問わず、正確な文章を書くこと、その文の示される時期、相手方、環境に応じた文書をつくることは役人の基本である。役人たるもの、優れた役人たらんとするものは、すべからく作文修業に心血を注ぐべきである。
特に留意すべきは、ある事項を説明するときに、それに最もふさわしい表現はただ1つであるということであり、それぞれの状況において最も適切な文書はただ1つであるということである。作文修業は、いわばこの唯一のものを求めていくプロセスである。
作文修業は、単に良い文章を書くためのものではない。それは、同時に、他人の書いた文章や相手方から示された文書を正確に理解するためのものでもある。どうやって正確かつ適切な文章にしようかと苦吟した者でなければ、自らに示された文章を正確に理解することは困難である。たとえ先方が微妙なニュアンスを伴ったものを示してきても、自らあれかこれかと苦吟したことのない者は、その文書が何を言い、何を否定しているのかを読みとることはできない。
■何が書かれ、何が書かれていないか
たとえば、2000年7月に沖縄で先進国によるサミットが開かれた。その際の先進7カ国（G7）首脳による「世界経済に関する宣言」は日本について次のように述べている。当時、筆者はすでに退官していたので、その文書の関係者による作成過程やその表現が選ばれた背景について承知しているわけではない。
この文章は、わが国が採るべき経済政策について2つのことを言っている、第1に、マクロ経済政策は引き続き支援的（景気を支えるという意味）であるべきである。それは、現在のわが国のマクロ経済政策が支援的であるという認識の上に立っている。これが「引き続き」という意味である。第2に、構造改革を進めるべきである。これも現在すでに構造改革が進められつつあるという認識の上に立っている。これは、「継続されるべき」という表現からわかる。
また、この文章は、わが国経済の現状についてもいくつかの判断を示している。その第1は、わが国の経済について不確実性が残っているということである。その第2は、「景気回復への前向きな兆しを引き続き示している」ということである。「景気回復」を示していることではなく、それへの「前向きな兆し」が示されているに過ぎないとされている。
文書の作成者たちは表現方法についていろいろ議論し、やはりわが国の景気回復の強さはその程度の弱いものだと認識した上でこういう表現に落ち着いたのであろう。そしてこの「兆し」は何も今回新たに生じたものではなく、それは前から存在したものだとの認識である。それが「引き続き示しており」の意味である。
■「書かれていないこと」の意味を読む
文章に書かれていることのほか、書かれていないことも重要である。たとえば、「マクロ経済政策は支援的なものとすべきだ」としつつも、どういう手段によってそうすべきかを示していない。金利の引き下げや流動性の追加といった金融政策によるべきか、補正予算の編成や来年度の当初予算による格別の配慮といった財政政策によるべきか、 あるいはその双方によるべきかは書かれていない。そこまで議論されなかったのかもしれない。議論はされたが具体的なことについては書かないと合意されたのかもしれない。
いずれにしても書かれていないのはそれ相応の理由があるに違いない。その理由は何か。
こういうことを読みとり、書かれていないことに思いを巡らしうるためには、自ら厳密かつ正確な文章を書き、あるいは書くべく努力をしていなければならない。
■世界史上の強国を支えた官僚の文章術
歴史的にみても強力な国家には確固たる官僚制度がある。そしてその必要不可欠の要素として正確な文章を書きうる役人がいる。
中国において膨大な領土を治め、異民族を含め何千万人あるいは何億人という国民を対象として、それなりの統一国家を維持することを可能にしたのは官僚制度の存在であったことはよく知られている。それは役人をその出自にかかわりなくもっぱら本人の能力を基準として採用するというものであった。
このような官僚制度は西周時代（紀元前770年）以降漸次整えられ、隋・唐の時代に選挙制度として定着し、宋の太祖の時代（973年）に科挙制度として完成された。清朝末期に廃止されたこの制度の下では、人、特に高級官僚を目指す者には格別の作文力が求められた、これらの試験にパスするためには、古今の文書に通じていること、それを踏まえた内容と格調の高い文章を書けることが求められた。
これを目指した努力、それにまつわる悲喜こもごもの逸話は枚挙にいとまがない。たとえば唐代の杜甫は、思いのままにならない役人としてのわが身の境遇についての多くの詩を作っている。
近年イスラムの研究が進み、オスマン・トルコやセルジューク・トルコあるいはモンゴル系の歴代王朝についての本が広く読まれるようになった。これらの書物によれば、8世紀の初頭からこの20世紀の初頭まで、東アジアとヨーロッパを切断し、あるいは仲介したこれらの諸国が広大な地域を統治することが可能だった理由の1つは、それらが確固とした官僚制度をもっていたからだとされている。
イスラム初期の大征服と国家の建設はアラブ人によって達成された。その公用語はアラビア語であったが、統治の機構の中心となる役人については出自による選別はなく、たとえばアッバース朝時代の官僚の多くはペルシア人であったと言われている。ここでも国家を統治するための独立した機構として確固とした官僚制度が存在した。そしてその下で、各種の情報を全土に正確に伝え、また行政上の齟齬（そご）を避けるため正確な文章を書きうる官僚が必要とされたのである。
イタリア半島から出て史上空前の大帝国を築いたのはローマである。最盛期であるハドリアヌス帝の時代には、その領土は東はユーフラテス川、西はブリタニア島、南はサハラ砂漠に達した。この版図（はんと）拡大と、その後の領土の支配に軍隊が果たした役割は大きいが、統治のための官僚機構が果たしたそれも大なるものがある。
役人は、中央の指令を適切に伝達しそれを全土にくまなく実施するとともに、それぞれの地域の情勢をローマに的確に伝達したのである。そのプロセスを通じて、ローマ法が領土にあまねく伝播され、ついに「ローマは三度世界を征服した、武力によって、次にキリスト教によって、そしてローマ法によって」と言われるにいたったのである。大ローマ帝国の発展を支えたのは強固な官僚機構とその下の優秀な官僚であった。
■世界共通の「官僚の文章道」
1986年の先進国首脳会議（サミット）は日本で開かれた。この種の会合では、たとえばそこで発表される宣言文については、事前にある程度の原案を準備しておくのが慣例である。そしてその原案作成の責任者は主催国（この場合は日本）であった。
この年の東京サミット宣言のうちのマクロ経済政策については、先進7カ国の蔵相代理たちがその原案をつくることとされた。日頃から5カ国蔵相代理会議や10カ国蔵相代理会議で顔なじみの人たちは、宣言文の構成やその中に盛り込むべき事項やその具体的な表現などについて実に詳細に議論を行なった。
筆者は大蔵省のサミット担当課長としてただ一人の事務局としてこの議論の手伝いをした。日、米、英、独、仏、伊、加の次官級の人々が、「その表現ではなく、こちらが良い」とか「それでは順番が逆だ」とか、 「そういう誤解を生みやすい言い方はやめたほうがよい」などと議論するのを聞きながら、彼らが合意した案文を書きとるのが筆者の役目であった。
その作業を通じて、筆者は洋の東西を問わず、役人が文章の表現にきわめて厳格であること、これらの官僚のトップが秀れた作文力の持ち主であること、そして何よりも文章が大切であることについて世界の役人仲間でコンセンサスがあるらしいことを思ったのである。すなわち、「文章道は世界共通である」ということである。
そうである以上、わが国の役人が作文力の修業を積むこと、その結果として正確な文章を書けるようになることは諸外国の役人に対するわが国の役人の競争力を高め、わが国の国益の推進にもつながるのである。
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西日本シティ銀行会長
1942年生まれ。福岡県出身。66年、東京大学法学部卒業、大蔵省(現・財務省)入省。69年、オックスフォード大学経済学修士。税制改正、財政投融資計画、省内調整などを手がけた後、サミットなどの国際金融交渉にかかわり、議長として95年の日米金融協議をまとめる。国際金融局次長、関税局長を経て国土庁事務次官を最後に退官。現在、西日本シティ銀行会長および西日本フィナンシャルホールディングス会長。著書に『新しい国際金融』(有斐閣)、『日米金融交渉の真実』(日経BP社)など。
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（西日本シティ銀行会長 久保田 勇夫 写真＝AFP／時事通信フォト）
