台風の急発達や集中豪雨リスクをより早く！気象予報、１０分ごとに更新

　理化学研究所計算科学研究機構の三好建正チームリーダーと気象研究所の研究グループは、１０分ごとに観測データを取り込んで予測更新する新しい気象予測手法を開発した。現在は、最も高頻度で更新する気象庁の局地モデルでも１時間ごとの更新。気象衛星「ひまわり８号」の観測ビッグデータ（大量データ）とスーパーコンピューター「京」で実現した。台風の急発達や集中豪雨、洪水などのリスクをより早く、正確につかめる。

　２０１５年に運用を始めたひまわり８号により、１０分ごとの高頻度で観測データを得られるようになった。理研が開発した「領域数値天気予報システム」の数値天気予報モデルに、この観測データを同化し、台風構造や降雨予測を向上した。

　データ同化に当たり、衛星が捉える「赤外放射輝度データ」をシミュレーションに組み込むアルゴリズムを開発。雲域を含めた全天候で輝度データを数値天気予報に利用することに成功した。

　輝度データは、現行の天気予報では十分に活用されていない。雲は大気中で複雑な放射過程をとるため、雲がある領域の輝度データを数値天気予報に使うのは難しかった。手法の有効性は、１５年発生の台風１３号などで検証した（理研など提供）。ひまわり８号の１０分ごとの輝度データを同化することで、急発達や台風の外側にある降雨帯の位置や強さを正確に予測できた。また、洪水の危険性を判断する河川流量予測にも適用できた。

　三好チームリーダーは、「輝度データの同化は５年程度で実用化可能」とみる。一方で、１０分で予測が変わる天気予報の実運用については、「天気予報におけるパラダイムシフトが起こる。利用する側の準備も必要で、１０年程度かかるのでは」と話した。