新型の燃料電池車は量産時期が1年くらい遅くなっているという（写真は「MIRAI」）

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　トヨタ自動車にとって2020年は将来に道筋をつける大きな節目が重なる。五輪とパラリンピックそれぞれの最高位スポンサーとなったトヨタの豊田章男社長は「未来へのショーケースとして、世界中の人々にモビリティーの可能性を伝えたい」と東京大会を見据える。20年は電気自動車（EV）や自動運転車など、育成を急ぐ先進技術の存在感を飛躍させる絶好の機会となる。

　「量産時期が1年くらい遅くなっている」。愛知県内の自動車関連会社幹部は、トヨタの燃料電池車（FCV）について声を潜める。トヨタは20年頃以降に年間3万台以上のFCVの販売を目指しているが、想定していたよりもピッチは遅れているようだ。

　14年12月に世界で初めて市販したFCV「MIRAI（ミライ）」は18年3月までに累計約6000台を販売した。20年頃に基幹部品のFCスタックと高圧水素タンクの本格的な量産設備を稼働すると5月に公表しており、現状比10倍となるFCVの年産能力3万台体制に向け、準備を整えている。

　「究極のエコカー」と位置付けるFCVが普及するには、水素ステーションの整備などインフラの課題もある。ただ、水素社会実現を目指す政府も20年の東京五輪・パラリンピックを大きな契機と捉えているため、追い風が吹く。

　20年には100台以上のトヨタの燃料電池（FC）バス「SORA（ソラ）」が、東京都を中心に走行する。FCV以外では、高速道路での自動運転技術を搭載したクルマを商品化する計画だ。CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）のすべてを盛り込んだ次世代のEV「e―パレット」の一部機能搭載車も披露する。

　一方、海外に目を転じれば、中国で20年にトヨタブランドのEVを投入する。19年に現地で導入される新エネルギー車（NEV）規制に対応する形で、小型スポーツ多目的車（SUV）「C―HR／イゾア」をEV仕様に改良する。

　トヨタは中国を皮切りに、インドや日米欧で20年代前半に10車種以上のEVをグローバル販売する見込み。先鞭（せんべん）をつける中国のEVは急ごしらえではあるが、先行きを占う上でも重要度が高い。

　トヨタはマツダ、デンソーと17年に設立した新会社で軽自動車から小型トラックまでを対象にEVの基盤技術を開発するほか、20年代前半の実用化を目指して次世代技術の全固体電池を開発中。

　パナソニックとは車載用角形電池で協業の検討をはじめるなど、将来の品質向上やコスト削減をにらんだ戦略にも確実に手を打つ。EVについてトヨタ幹部は「専用プラットフォームでないと25年以降は戦えない」と言い切る。