がん検診の一部には、国からの公費助成が受けられます。しかし、「乳がん検診」の公的費用助成は、若いと受けることができず、40歳以降が対象となっています。はたして、発症数そのものが少ないとされる「若い女性への乳がん検診」を、自費で受ける必要性はあるのでしょうか。「土屋産婦人科」の土屋先生に、検診を受ける意義について取材しました。 監修医師：土屋 眞弓（土屋産婦人科 院長） 北里大学医学部卒業、昭和大学大