Sakuraのような小型ロボットでも入れないほどガレキの隙間が狭いことはあり得るわけで、今後はさらなる小型化が進んでいくというわけだ。

緊急情報科学センター(Center for Emergency Informatics)のディレクターであり、Fast Companyが発表したテクノロジー分野で最も影響力のある女性にも選出されたIEEEフェロー、ロビン・マーフィー(Robin Murphy)博士によれば、「捜索救助ミッションでは多くの場合、初期救援隊は元々の被災者と同程度の危険を背負うことになります。

2030年には、捜索救助活動に小型の地上ロボット、ドローン(無人機:AUV)、遠隔操作の水中探査機(水中ROV)を利用することで、死者の50%削減と最大で2倍の迅速な経済復旧が可能になるでしょう」としている。

そして、「監視ロボットによる食の安全の維持」という題材も今回は取り上げられた。

その中ではまず、公衆衛生および安全性リスク管理ソリューションをリードするグローバルプロバイダー、NSF Internationalが、毎年32万5000人が食品媒介性の疾病で入院していると算出したことを紹介。

その上で、食の安全に関連する問題発生を最小化するために、食品製造プロセス全体の動作条件と周囲条件を監視する専用ミニロボットが開発されているとした。

IEEEメンバーであり、ニュージャージー工科大学(NJIT)の機械および経営工学科の教授を務めるポール・ランキー(Paul Ranky)博士は、「魚に含まれる鉛の量、チーズの熟成過程における湿度、ワインの発酵段階における酸性度のいずれの分析でも、ミニロボットは味や質の向上だけでなく、食品媒介性疾病の可能性の最小化に必要な深い洞察をもたらしてくれるでしょう」と述べている。

ロボット発明家にとって、サイズは今後もクリエイティブな領域であり続けるという。

現在エンジニアは、ロボットの形状を目的にあわせて別の形状に、形状を変化させる方法を探っている。

前述のエスピンガーデイロ氏(Antonio Espingardeiro)よれば、「技術面ではまだ研究が必要だが、理論的には形態形成ロボットは球体にも、一時的には橋にも、潰れて小さくもなり、引き伸ばされて障壁を作ることもできます。

この技術の将来的な用途としては、建設、製造、交通管理、捜索救助の分野での現実的な応用が考えられるでしょう」ということである。



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