メンタルヘルスのカウンセリングや再就職支援を個人向けに行っていると、いつも思うことは、会社員という働き方の大切さと、時間給に頼る働き方の危うさのバランスについてなのです。

厚生労働省の発表では、2008年度の「うつ病」の罹患者は100万人を超えています。加えて、働き盛りの男性会社員で、うつ状態で病院を受診するのが10％未満というアンケート結果も出ていました。
では、潜在的には、どれくらいの日本の労働者がうつ状態にあるのでしょうか…。

◆ 労働とは何か？

実際に、メンタルヘルスのカウンセリングを提供して、うつ状態のままでも働き続けるためのサポートや、うつ病で退職した後に復職できるような職業訓練的取り組みを行っていますと、「うつ病であれば働けない」ということをそのままステレオタイプで捉えることにとても違和感を覚えます。

確かに、「うつ病」からの復職に限定して考えれば、正規雇用社員として勤務する日数（就業規則で定められた時間数）を全うできない可能性は高いのですが、正しいジョブ管理とタスク管理、そして労働時間管理さえできていれば、労役の提供が不可能ということはないと思うわけです。

そもそも、今の日本の労働の在り方が労働基準法に従い「労働時間管理」に傾倒しているため、雇用する側も雇用される側も「成果」や「付加価値」そして「存在意義」について考えることが少なく、「どれだけ労働（厳密には労働環境への滞留）を我慢していられるか」に拠る企業運営上の不利益が目立っています。

もちろんコンプライアンス経営を行うためには、労働基準法に従うことは大前提ですが、うつ状態の如何にかかわらず、日本人の労働意識という点で、「成果主義」に労使双方の意識がシフトせず、この言葉や制度が単にサービス残業をつくりだすためだけに普及している状況では、過重労働を助長しているだけではないかと思うのです。


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