今から日本株を買いたい人に勧める3つの投資法
日本株はどこまで上昇するのだろうか。もし今から買うとしたらどうすればいいのか。筆者は3つの方法を勧める（写真：ブルームバーグ）
日本株がものすごい勢いで上昇している。
前回の記事「『日経平均4万円予想は保守的』と断言できるワケ」
（1月8日配信）では、筆者は「現在は2025年までの大相場の過程にあり、控え目に言って2024年の日経平均株価の高値は4万2000円としたが、かなりの少数意見で驚いた」という趣旨のことを書いた。
ほとんどの専門家の予測は保守的すぎた
実際、昨年12月初めに筆者も依頼を受けた、あるネット専門媒体の2024年相場予測アンケートによると、日経平均の高値予測で最も多かったのは3万6000円だった。また、ドル円相場予想でも2024年の平均レートは「1ドル＝135〜139円前後」が圧倒的だった。
結局、前者においては1年間の高値予測ゾーンを、わずか半月あまりで捉えてしまったことになる。後者も、新年早々1ドル＝148円台をつけるとは、どれほどの人が予想しただろうか。
確かに、前出の予測などは日経平均が3万2000円台で、かつ為替も円高気味の中での予想だったことを考えると、やむをえない側面もある。また、新年早々の大震災で日本銀行の金融政策変更への警戒感が後退したことも大きい。
だが、昨年の大納会を3万3464円で終え、2024年に多少希望が持てるようになった新年大発会時点の予想でも、まだ保守的予想があふれていた。そこで、前回の配信では思わず気持ちの吐露となった次第だが、結果的に力強い相場となっているのは喜ばしい限りだ。
さて、あらためて上昇の要因を探ってみよう。1月7〜13日の対内証券売買契約（財務省ベースの海外投資家動向）を見ると、1兆2026億円の買い越しとなったが、これは昨年10月第2週以来の大量買い越しだった。
また、東京株式取引所ベースでも海外投資家は9557億円の買い越しで、これは同年6月の第1週以来。さらに、先物を含めると1兆4439億円の買い越しとなり、同年4月以来の規模だった。
これらでわかったことだが、今回の日本株急騰の理由はこの海外投資家の大量買いに尽きる。この原点は、PBR（株価純資産倍率）の改善など、ガバナンスコードに則った東京証券取引所の上場企業への要請であることも周知の事実だ。
「この相場はあと2年続くかもしれない」という連想
しかも各メディアが伝えるように、その買いの規模は2013年の「アベノミクス相場初期」を連想させるとなると、このエネルギーは大きく、そして継続することになる。また、アジアを中心に運用している資金がその中心を、経済不振の中国から日本に移しているというおまけもついている。何よりも利に敏（さと）い、中国の投資家自身が日本株を爆買いしていることで証明されよう。
これでは、日本株は下がりたくても下がらないのも道理だ。ファンド筋などはこの日本株の水準変化に慌てて対応しているわけだが、その買いによってさらに水準が上がると、それに対する強気ポジションをさらに積み増さねばならなくなるという具合だ。
筆者はこの「海外投資家の強気ポジションの構築が一段落するとき」が買い場と思っているが、この買いが次の買いを呼ぶ現象が続く限り、しばらく下げらしい下げはないということになる。
投資家の一部は、すでに昨年1〜7月の日経平均約8000円高相場の中でも、とくに激しい上昇があった4月以降を連想している。また、「アベノミクス相場初期」並みの外国人買いとなると、同相場は2013年4月〜2015年6月まで続いたことから、「今回の相場は当面の天井になるまであと2年（以上）も高いのか」ということになる。
実際、日米とも投資資金の一時的な預け先であるMMF（マネー・マーケット・ファンド）などの残高は最高水準に積み上がっており、「日経平均が3万6000円の水準になっても、やっぱり買わなければならないのか……」ということにもなる。
こんなときに兜町でよく使われるフレーズが、阿波おどりの「踊る阿呆に見る阿呆、同じ阿呆なら踊らにゃ損々」だ。しかし、阿呆にはなりたくない投資家はどうしたらよいだろうか。
1つは、日本株の特徴とされる「3月安」をじっと待つこと。2つ目は、昨年7月3日の日経平均の高値3万3753円までの急騰局面でも9回あった、「2日連続安の押し目」を狙う。3つ目は、移動平均線からの乖離率が低下してきたら買うという方法だ。
移動平均乖離率は、株価が大きく下げなくても、株価の下に位置する移動平均線そのものが追いついてくることによって下がる。例えば25日移動平均線で言えば、6連騰した1月15日には、日経平均は＋7.18％の大乖離だったが、18日には＋4.88％の中乖離になった（19日現在は＋5.95％）。
この移動平均乖離率の低下局面で買う方法は、意外に多くの投資家が利用している。目安としては大（7％）、中（5％）、小（3％）がある。ただし、「押し目待ちに押し目なし」の相場格言があることも忘れずにいたい。
1988年のNYダウ「ビヨンド2000」の記憶が蘇る
一方、1月19日現在の日米のPBR（株価純資産倍率）を見ると、日本の東証プライム銘柄の平均は約1.34倍、アメリカの3595社の平均は同3.11倍となっている。東証が指摘するまでもなく、アメリカに対する日本の資本効率の悪さが目立つ。
しかし、実はそのアメリカでもPBR1倍を割れていた時期があったのだ。有名な「株式の死」と言われた時期である。このときは上場企業の半分以上が1倍を割れていた。NY（ニューヨーク）ダウで言えば、筆者が証券業界に入った1970年頃の話だ。
NYダウは1972年に史上初めて1000ドルを超えたが、その後は翌1973年の1052ドルまでしか上がらず、1974年には再び1000ドルを割れた。そこから一時はなんと半値近くまで下げ、再び1000ドルを回復するのは1982年だったのである。この10年間はアメリカにとって、まさに株式の死だった。
その後は順調に上昇したが、NYダウが2000ドルを超すのは1988年まで待たなければならなかった。したがって、2000ドルを超えたときにはウォール街はお祭り騒ぎとなった。「ビヨンド2000」のレポートでこの相場を当てたアメリカのトレーダーは、日本テクニカルアナリスト協会の招聘で日本講演を行い、スター扱いとなったものだ。まさに米国株の大進撃が始まった瞬間でもあり、そのときの光景は今でもはっきり覚えている。
ここでお気づきと思うが、このころ日本はバブルの絶頂期で、日経平均はまさに4万円に向かっていた。そのときNYダウは2000ドルで喜んでいたことになる。
もちろん、構成銘柄がほとんど入れ替わっているので継続性に問題はあるが、NYダウは今や3万7863ドル（1月19日）と、約19倍になっている。もっとも、日経平均も1974年の有名なオイルショック後の安値「3355」（円）から見ると、3万6000円は約10.7倍となる。
当たり前だが、投資成果の良し悪しは相場次第だ。相場が悪ければ名人でもなかなか儲からない。だが、相場がよければ素人でも儲かる。筆者には日経平均33年ぶりの高値が、重要な節目だったNYダウの「ビヨンド2000」に重なって見えて仕方がないのだ。
（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）
（平野 憲一 ： ケイ・アセット代表、マーケットアナリスト）
