※この記事は2012年03月06日にBLOGOSで公開されたものです

３日、東京大学福武ホールにて、日本マス・コミュニケーション学会60周年記念シンポジウム『震災・原発報道検証―「3.11」と戦後日本社会』が開催された。

パネル・ディスカッションでは、アカデミズムの立場から震災・原発報道を検証している研究者だけでなく、現地取材も行ったニューヨーク・タイムズ東京支局長のマーティン・ファクラー氏、日本テレビ報道局で災害報道の陣頭指揮に当たった谷原和憲氏ら、マスメディアの最前線にいる関係者からの発表も行われ、マスメディアはその役割を果たしたのか、震災・原発報道の困難さや今後の課題が示された。また、質疑応答では、学会会長である浜田純一・東大総長の責任を問う質疑など、想定外の展開が繰り広げられた。（取材：BLOGOS編集部 大谷広太）

マーティン・ファクラー氏（ニューヨーク・タイムズ東京支局長）

ニューヨーク・タイムズ東京支局長のマーティン・ファクラー氏。（撮影：大谷広太） 写真一覧

■全国紙の報道は横並びになっていった
私は海外メディアの記者として、日本という"外国"で起こった震災を報道したことになります。東北へ行って、茨城の大洗のあたりから岩手県の宮古の方まで、二ヶ月ほど取材を続けました。11月には福島第一原発の中にも入って取材しました。

発生後最初の数時間は自宅でテレビを見ながら記事を書いていましたが、日本メディアの津波や地震に関する初期の報道は評価できると思います。NHKを はじめとして、良い情報をいち早く提供していたし、各地の情報や津波予測など、あれだけの細かい報道はアメリカでもできるかどうかはわからないと思いましたし、海外のメディアはモデルにしてもいいくらいだと思います。

私はインドネシア大地震の際も現地へ取材に行きましたが、やはり日本は先進国ですから、マスメディアの分野も先進的ではあると思います。ところが現地では、場合によっては記者たちがスクラム状態になったり被災者から批判的な声が上がったり、暫定的な記者クラブのようなものを作ったことで、次第にどこの新聞も記事の内容が同じようなものになっていった。これらの報道は下手をすると、悪い影響を及ぼしたと言えなくもないと思います。主体性を持ち、誰もいない場所に行って、誰もしていないような取材をすることに関しては、大手のマスメディアよりも、フリーランスのジャーナリストのほうが頑張っていた印象がありますね。

それから震災報道では、今までの日本ではあまり感じられなかった、地方紙の活躍を感じることができました。地方紙は中央、政府に対して距離感を持っていて、全国紙が伝えないこと、全国紙とは違うことを報道しているということに気が付きました。中央マスコミに対する不信感が強まると、地方紙の役割の重要性も高まると思います。

私は震災が起こるまでは朝日、読売、産経、毎日、日経と全ての全国紙を読んでいたんですが、会場に日経の記者さんがいたら申し訳ないのですが（笑）、５月に東京に戻って、日経を購読するのをやめて、東京新聞にしてしまいました。普天間問題を通して、琉球新報を見直すきっかけにもなりましたが、震災に関しても、被災地の新聞や、東京で言えば東京新聞の方が、批評的でためになる印象があったと思います。

■国家的危機のときこそ権力監視を
ジャーナリズムの使命は「権力監視」だと思いますが、3.11後、日本政府と日本のマスメディアの関わりについて、自分の印象としては9.11後のアメリカ政府とアメリカのマスメディアの関係に似ているなと思いました。

アメリカのマスメディアの9.11後の報道は結論で言えば失敗だったと思います。国家的危機なのだから、政府の情報はすぐそのまま伝えないと行けないとか、"みんなで一緒に頑張ろう"という愛国主義的な考え方が支配していく中、「権力監視」という役割を果たしたか言えば、果たせなかったと言えると思います。大統領を支えなければ、という思いの中、結果、私たちニューヨーク・タイムズを含め、アメリカのマスメディアはイラク戦争という間違った戦争を止めることができませんでしたし。止めようともしなかったのではないでしょうか。

日本でも震災後、マスメディアが果たすべき「権力監視」、言い方を変えれば政府当局との距離を保つのが難しくなっていったと思います。原発報道でも、初期の段階で、専門家から聞いている話や現場で聞いている話と、中央のマスメディアの報じていることには開きがあったように思います。「メルトダウン」という言葉も、専門家は早くから使っていたと思うけれども、日本のマスメディアが最初に報じたのは５月の中旬ですよね。ニューヨーク・タイムズでは3月13日に最初に「メルトダウン」という言葉を使ったのですが、すぐに日本のマスメディアに批判されました。「過剰だ」とか「大げさだ」とか、そういう雰囲気でしたよね。

国家的な危機に対して皆で頑張ろうというのは悪いことではありませんし、"距離を保つ"ということは実際には大変難しいことなのですが、そういうときこそ、行政は正しいことをやっているのか、というチェック機能を果たさなければならないと思います。

谷原和憲氏（日本テレビ報道局ネットワークニュース部長）

谷原和憲・日本テレビ報道局ネットワークニュース部長。 写真一覧

■「ノーCM」で61時間
テレビは「速報メディア」「リアルタイム・メディア」と言われていますので、速さが命と呼ばれる災害報道では、速報を通じてその役割を果たしてきたと思います。また、自然災害の多い日本においては、事後的な検証を通じて、知識の共有化をする役割も担ってきたと思います。

災害発生時の報道の訓練は、普段からどこの放送局でもやっており、夜中のような、放送局に最低の人数しかいないときに発生することも想定していました。東日本大震災では、東京で感じた揺れも大きかったですし、速報の端末に飛び込んできた「震度７」や「大津波警報」には驚きましたが、金曜日の14時26分でしたので、ある意味では訓練通りの初動ができたと思います。

初期の段階で我々にとって異例だったことは、週明け月曜日の朝４時まで、61時間"ノーCM"で放送しました。その前の"ノーCM"は95年の阪神大震災ですが、そのときは40時間弱でしたので、それに比べるとはるかに長い時間放送したことになります。それから異例だったのは、被災地の広さだったと思います。

■東日本大震災を報道することの難しさ
警報対象のエリアであれば、CM中でも津波情報を出しっぱなしにすることになっています。テレビではよく、台風や大雪、交通情報などの生活情報を「L字」で出していますが、福島の放送局では２ヶ月常時出していましたし、情報番組に限っては昨年末まで、県の出している放射線量の情報を流していました。一時は、これに加えて、東北地方共通の情報、全国共通の情報と、最大で３段重ねのL字情報が出ていたこともあるんです。

つまり、伝えたい情報がものすごく沢山あり、さらに日が経つにつれて人によって必要な情報、欲しい情報が変わってくる中で、一日24時間というテレビの枠の中でどうやって伝えて言ったらよいのか、この３段のL字は一つの苦悩の表れだったと思います。

また、地震発生から一夜明けて、被災地からの映像がどんどん入ってくるようになりましたが、被災地以外でも、交通機関の混乱などが続いている。その両方の情報を放送しなければならない状況がありました。それから計画停電の可能性も出てきました。需要量が逼迫しなければやりませんよという中、どの地域が、どのくらいの期間停電するのかも変化し続ける状況もありました。

さらに、全国の放送局から機材と人を被災３県に突っ込みましたので、かたちの上では全国放送だけでも、実質は被災３県の放送になってしまっていました。ただ、福島の方にとってみれば岩手・宮城の時間は必要なのかというのがあったでしょうろうし、岩手・宮城の人からしたら、原発の解説の時間は果たして両県民の視聴者のためになるのだろうか、という悩ましさがあります。被災地が複数県にまたがっている場合、そうした困難が起こる。もし南海トラフで災害が起きた場合、関連する放送局は最大で十数局になると思います。限られたテレビの放送時間の中で様々な情報を、しかも"１波"でやることの難しさを感じました。

それから原発報道があります。原子力の事故は、我々にとってJCOの臨界事故、新潟中越地震のときの柏崎刈羽原発へ影響があった二件しか報道の経験がありませんでした。「シーベルト」という単位は何を表すのか、数値が一体いくつになったら危ないのか、といった、一般の方はほとんど知らない情報を報道するには、解説も含め、とても時間がかかり難しいんです。福島の放送局にも、視聴者からの質問のFAXやメールが大量に寄せられました。事故後、それらの疑問に答えた放送も行いましたが、同様の質問はその後も寄せられ続けました。

地震の揺れがきたら机の下に潜る、ということは小学生でも知っている。けれども原子力発電所がこれだけ日本中にあるのに、いざという時に何をしたらいいのか、ということは日本中誰も知らない。報道も含めて、普段からの準備があれば、シーベルトの説明にあれだけ時間をかけずに、他の報道もできたのではないか、という思いもあります。

今回、「パーソンファインダー」というGoogleのサービスがありました。限られた時間の中、テレビで全ての安否情報を読み上げることは難しい。一箇所にデータがまとまっているならば、不特定多数に向けて情報発信できるテレビがそれをご案内する。そうしたメディア間の役割分業のようなものができるのではないかと思いましたし、テレビの限界もそこにあるのではないかと思います。一方で、テレビが普段やっていないこと、テレビが苦手なことで、なんとか克服しなければならない課題も見えてきたと思っています。

■1号機の爆発映像、放送が遅れた理由
福島第一原発１号機の爆発が起きたのが３月12日の15時36分、この４分後に福島中央テレビが映像を放送しましたが、日本テレビが全国放送を行ったのはそれからおよそ１時間経ってからでした。この間、社内でどういう議論があったのか、関係者の記憶も曖昧な部分がありますし、ハッキリしたことはわからないのですが、私の知っている範囲では、「爆発」という事象の確認に時間がかかったということです。

まず、あのカメラの映像は、福島中央テレビに常時入ってきている映像ではあっても、日本テレビに常時入ってきている映像ではありませんでした。これは技術的な話なのですが、福島中央テレビから、日本テレビに向けて絵と音をアウトプットしている出口はひとつしかないので、あの瞬間、日本テレビに来ている映像に、爆発の絵が載っていなかったのです。つまり、福島中央テレビ内ではあの爆発映像を生で見ていましたが、日本テレビ側は生で見ていなかったのです。そのとき、ちょうど地震・津波関連のニュースを放送しており、次の情報配信のスタンバイを行なっていたので、福島中央テレビからはキャスターの顔の映像が来ていたと記憶しています。その後、放送の合間に映像を送ってもらって、東京の我々はそこで初めて知ったのです。

次に、あの映像に音が無いんですよ。カメラから福島第一原発まで、距離が17kmありましたから。あの映像を見て、「なぜ放送にすぐ出さなかったのか」「あれを見て爆発と思わない方がおかしいんじゃないか」というご意見も多数頂きました。煙が出ていますし、スローで見ると赤いものも見えました。たしかに限りなく爆発に近いと思われる。こういう場合、我々は情報収集に入ります。音に関する情報が入れば、「爆発と見られる現象が起きた」と言えるのですが、あのとき、「公式」と言っていい情報はほとんど入ってきていませんでしたし、映像だけで放送してしまって、失敗したことがテレビ局は何度もあるんです。

また、あの現象を見て、専門家が爆発と言ってくれればすぐに報道できたと思いますが、「ベント」が行われていて、順調に進んでいるという情報もあった最中の出来事でしたので、あれを「ベント」と言った専門家の方も中にはいたのです。我々も、「ベント」とはこういう現象を起こすのかとは思いましたが、それまで見たことがないですし、テレビ局にとって科学的知見が少ない原子力のトラブルを、間髪入れずに「これはベントではない」と言えなかったのが正直なところです。

■結局、テレビは希望的観測の垂れ流しになった
テレビの原発報道は、「政府の発表の垂れ流しだった」との批判を受けました。

テレビの世界では、地震津波火山といった自然災害の場合、生命に関わるものは、政府が必要な情報を全て発信し、テレビはこれをリアルタイムで報道する"ルール"ができあがっています。地震の場合、気象庁から送られてきた津波情報や地震情報をテロップにして流し、その後で特番を編成します。地震発生後、１時間から１時間半もすると気象庁が記者会見を開くのが、一種の"ルール"みたいになっている実情がある。気象庁も、被災地のためになる情報を優先して発表するのが通例になっていて、地震のメカニズムよりも、余震発生の見通しとか、土砂崩れなど、何に注意しなければいけないか、といった必要な情報を必ず発表することもわかっているから、あえてそれをリアルタイムに垂れ流しにする。テレビの自然災害報道はそういった流れでやってきました。つまり、行政や専門家は真実を述べる、だからそれをそのまま流す、という前提でやってきたのが、自然災害報道の作り方だったんですね。

原子力事故の場合、JCOの臨界事故後にできた「原子力災害特別措置法」の規定により、事故が発生した場合、事業者は政府に通報するし、場合によっては政府が緊急事態宣言も行うことになっています。市区町村だけではなく政府が一元的に避難や立ち退きの指示も行うことになっていました。つまり大規模な自然災害の発生時と同じ対応をしていく、という精神の法律なんですね。 したがって、今回の原発事故も、自然災害と同じ対応であるならば、政府が必要な情報を随時出してくれる、だから「放射性物質が漏れ出すことはない」と発信されればそれをリアルタイムですべて出せばいい、関係者はそうした受け止め方をしていたんだ部分があると思います。

ところが、その後わかったのは、当時官邸サイドに全ての情報が上がってきたわけではなかったし、発表された情報が必ずしも科学的なデータや知見に裏付けられたものばかりではなかった。結果、「希望的観測の垂れ流し」と言われても仕方がない状況が生まれてしまったんだと思います。

原子力安全・保安院の記者会見でも「メルトダウン」という言葉は速い段階で担当者から出ていましたし、解説者からも出ていました。しかし、一方でそういう情報は上がっていません、という話もあり、楽観的なシナリオから悲観的なシナリオまで、実に幅広い状況でした。両方のシナリオをきちんと伝えたとしても、「今のところわかりません」、という結論に落ちてしまう。

記者会見を全て取材し、政府の発表に反対の立場の人の意見も入れて、パッケージにして出す、というのが平時の報道であり、夕方のニュースや夜のニュースのスタイルなんです。このスタイルでやったほうが、幅広いリスクを伝える、という目的のためにはよかったのかもしれないと思う部分もあります。ただ、これをやるためには編集・制作して放送するまでに時間がかかります。煽らず、油断させず、しかし素早く、報道をどう成立させるか、というのが今後の課題ではないかなと思っています。

遠藤薫氏（学習院大学法学部教授）

遠藤薫・学習院大学法学部教授。 写真一覧

■大戦末期・戦後によく似た状況
震災でマスメディアはその役割を果たしたのか、ということについて、私は戦後の日本社会を見ていくと、今の状況と第二次大戦末期が似ているような気がするのです。

これはあまり知られていませんが、第二次大戦末期には、日本では大きな地震が３つも発生しました。いずれも1,000人以上の死者・行方不明者が出ていますが、これについての情報は、ほとんど日本国民には知らされませんでした。それは広島・長崎の原爆投下の被害状況の報道でも同様ですし、東京大空襲も、被害をきわめて過小評価した報道しかなされませんでした。

さらに、1945年８月16日の新聞を見ると、どの新聞にも終戦の詔勅が一面に大きく出ていますが、"今、日本人がどういう状況におかれているか"、というような表現や報道は一切なされていません。これでは読者は、"とりあえず戦争が終わった"、ということしかわからなかったでしょう。それに対して、同じ日のニューヨーク・タイムズを見れば、その時の世界情勢や、これから日本がどうなるのか、というようなことをきちんと書いているのです。

つまり、当時の日本人は自らの置かれた状況が見えなかったけれども、外国からは丸見えだったわけです。これが、東日本大震災をめぐる報道と似ているのではないか、と思う理由です。

また、戦後の原子力をめぐる言説は、ネガティブな出来事を「復興」と結びつけて、日本国民が一体になって、という方向づけを行い、その先の高度経済成長につながっていくわけですが、これも東日本大震災直後の、ACの「日本は強いぞ、みんなで頑張ろう」みたいなCMと同じ構造だよねと思うわけです。

原爆に対する恐怖が、原子力の開発へと転換されていく流れは、報道だけでなく、文化の中でも起こっています。たとえば「原爆の子」などの映画に見られる、反原爆の訴えがある一方で、すでに50年代には「イガグリくん」という柔道漫画ではかっこいい技が「原爆投げ」という名前で描かれました。「ゴジラ」も、「鉄腕アトム」も、原子力の悲しい背景の上にヒロイズムが乗っていると思います。広告の分野でも、1948年のペニシリンの広告で「治療界のアトミック」という表現がなされている事例もあります。

唯一の被爆国であるにもかかわらず、原子力利用でも世界の最先端を行っている矛盾を抱えている日本では、冷静・客観的な分析がないままに、恐ろしいものは、恩恵ももたらしてくれるものだ、という神話的な構造が日本の戦後をひっぱってきたんじゃないかと考えられるのではないでしょうか。チェルノブイリやスリーマイルの事故が起こり、そこでようやく冷静な分析や議論が出るようになってきた80年代以前は、原子力についての記録映画はあるのですが、分析的なテレビ番組はほとんどありませんでした。

■自覚的で適切な報道がなされたか、検証を
99年の東海村で原子力事故後の報告書を見ますと、
原子力の「安全神話」や観念的な「絶対安全」から「リスクを基準とする安全の評価」への意識の転回を求められている。リスク評価の思考は欧米諸国においてすでに定着しつつあるが、我が国においても、そのことに関する理解の促進が望まれる。

原子力安全委員会 ウラン加工工場臨界事故調査委員会報告,平成11年12月24日
とあります。この時点で、すでに安全神話の崩壊は指摘されていたのに、3.11後に色々なひとたちが、「安全神話は崩壊した」と、初めて見たような顔をして言うのは実にインチキだなあと思うわけです。

また、原発をめぐる言説は、2000年代に入りますとガクンと減っています。この点に関しては、みんななんとなくやばそうだなと思うけれども何も言わない。問題化しそうになると、"その地域はずっと交付金で利益を得ていたのだからしょうがないじゃん"という議論になっていく。

今も、がれき、農業、子どもへの健康被害といった問題も、産業汚染として扱われて、それとなく排除されるという構造が進みつつあるのではないかと思います。報道が社会に影響を及ぼすとすれば、そういう動き方に対して自覚的で適切な報道がなされたか、「不思議な幻想」の構築を後押ししていないか、ということを検証する必要があるのではないかと思います。

震災・原発報道を通して、ジャーナリズムが批判に晒されていますが、今こそ、なんとなくの空気の共有を、「絆」と見間違えてしまうようなことはやめましょう、きちんと合理性に基づいて判断しましょう。すべての意見を含み込むような議論の場というものをつくりましょうという報道を行う必要があると思います。それが戦後日本のメディアが抱えていた、ある種のフィードバックループから抜け出せる契機になるのではないかと考えます。

■ソーシャルメディアもマスメディアも補完しあって
震災発生後、Ustreamやニコニコ生放送で、NHKやフジテレビの映像をユーザが勝手に再放送してしまったことが起きました。それに対して、各局が迅速に対応し、公式に認めたというのは素晴らしい動きだったと思います。

発信しなければならない情報がたくさん、しかも重層的・広域的にあって、24時間では足りない状況なのだから、こうした動きをもっと推し進めて、様々なメディアが役割を分担し、あるだけのチャネルを使って、全体として大きな情報空間を創るということを考えるべきだと思います。

テレビへの"垂れ流し批判"がありますが、保安院の記者会見であれ、東電の記者会見であれ、Ustreamやニコニコ生放送が何十時間もそのまま中継していて、これを何万人ものユーザが見ている現実もあるのですから、垂れ流しはネットに任せようというある種の英断が必要だと思うのです。

視聴者はその"垂れ流し"を見つつリテラシーを高めていくのだろうし、そのリテラシーをベースにして、マスメディアは見識、評価、編集の機能をますます発揮してほしいと思います。ソーシャルメディアもマスメディアも対立項ではなく、補完しあってさらに豊かな情報空間をつくっていただきたいと思いました。　

上丸洋一氏（朝日新聞論説委員）

上丸洋一・朝日新聞編集委員。 写真一覧

■原子力の脅威を語れなかった占領期
昨年10月から「原発とメディア」という連載企画を行なっています。これは、朝日新聞は戦後、原発に対して何をしてきたのかを検証し、明らかにしないままで東京電力や日本の原子力政策を批判するのはアンフェアだ、自分たちが何を書いきてきたのかを明らかにするのは義務だろうということで始まった企画です。よくこんな企画が出来ましたねと言われることもあるのですが、この企画は上から降りてきたものでして、じゃあ何を書いても文句は言うなという構えでやっています（笑）。

戦後の朝日新聞に、原子力の平和利用に関する最初の記事が載ったのは1945年の8月16日なんです。なんと敗戦の翌日ですね。原子力についてスウェーデンの学者が、「人類の新しい歴史を画するものだ」と言っていることを紹介しているんです。1945年9月の「科学朝日」も、まだまだ実用は先の話としながらも、明らかに原子力の「平和利用」を意識しているんですね。

1947年には外務省の調査委員会が「日本経済再建の基本問題」というレポートを提出します。その中で、日本のエネルギー政策は水力発電が柱になるが、限界がある。それ以外は風力・潮力・地熱に可能性があると言っている。このレポートにはまだ原子力は入っていないんです。

日本がなぜ負けたのかというと、科学と物量に負けたと。そこから科学を振興しなければならない。そして復興のためにエネルギー問題をなんとかしなければならない、早くしないと他国に乗り遅れるぞという前のめりの姿勢の日本に、原子力というのが目の前にぶらさがってきたのです。

誰も原子力の危険性を語っていなかったかというと、そうではなく、語っている人は居たのです。居たけれども、それが散発的で継続的で、世論に影響を与えるまでにはならなかった。

当時の論調を象徴するものが読売新聞の以下の記事です。第五福竜丸がビキニ環礁で被曝し、日本に帰ってきたのが1949年の３月16日で、その５日後の夕刊なのですが、
『オレらぁ、モルモットになるのはいやだよ！』
水爆第一号患者の増田三次郎君（二九）は、東大で全身を診察され、頭の毛をかられ、イガグリになった真っ黒なかおで、目ばかりをギロギロ光らせ、とりかこむ新聞記者を見回して、そう言った。

<中略>

『モルモットにされちゃたまらぬ』という増田君の叫びもあたりまえだ。しかし、いかに欲しなくとも、原子力時代は来ている。近所合壁みながこれをやるとすれば恐ろしいからと背を向けているわけには行くまい。克服する道は唯一つ、これと対決することである。
　恐ろしいものは用いようで、すばらしいものと同義語になる。その方への道を開いて、われわれも原子力時代に踏み出すときがきたのだー。

読売新聞 1949年3月21日（日）夕刊一面「原子力を平和に モルモットにはなりたくない」
　 読売新聞と「原子力平和利用」の歴史的な関係をご存知の方もいると思いますが、まさにその象徴の記事かなと思います。正力松太郎さんの側近の柴田秀利さんという人によると、反原水爆の世論を「平和利用」でねじ伏せようとしたと回想しています。冷戦構造下で、アメリカは原子力をある種の恩恵として日本に与えて、自らの陣営にひきつけようとしたこと、同時に反原爆の世論を、「平和利用」でねじ伏せようとしたのですね。

その後、1955年に、正力さんは国会議員になり、初代の原子力委員会委員長も務めるんですが、同じ1955年には、日比谷公園で「原子力平和利用博覧会」というのが読売新聞の主催で行われます。開催の費用はアメリカから出ていました。その後の大阪・京都会場では、関西で影響のある新聞は大阪朝日だということになり、大阪朝日新聞が主催しました。 広島では中国新聞が主催しました。ここでは「原爆乙女」と呼ばれていた被爆者の女性が「原爆と聞いただけで心から憤りを感じますが、会場を一巡してみて、原子力がいかに人類の役に立っているのかがわかりました。原子力が真に平和に使われるのを強く望みます」とコメントしているんですね。

■朝日の「イエス、バット」論
1966年９月の朝日新聞社説にこういう社説が出ています。「原子力発電所が原爆のように爆発したり、放射性のガスを撒き散らしたりする危険性は、技術がここまで来た現在では考えられない。根本的な解決策は、原子力に対する広報・啓発をたゆみなく行うことであるとしている。」と。また、1967年8月には、「広報・啓発活動は原子力に不可欠な要素である。この根本問題をおろそかにすれば、全国いたるところで用地問題という伏兵に遭って行き詰まるに違いない」という社説も出ていました。

ところが1970年代になりますと、全国的に公害の深刻化もありまして、開発行為全体への疑問が出てくる。このままでいいのかという機運が高まる中で、少しは論調も慎重になっていきました。原発について工事中止をもとめて裁判があった1973年９月の社説では、「原子力に未解決の技術問題が残っていることを軽視してはなるまい」とあり、その程度には問題意識が出てきています。

朝日新聞の原子力観を表すものとして、「イエス、バット（Yes,But…）」（基本的には賛成だが、しかし…という、条件付きで、容認する方向性）という言葉があります。

1976年に「核燃料」という連載がありました。これは完全に原発推進派と取れる論調で、「これは電力会社のPR本か？」という批判まで出た連載だったんです。

また、1977年の社内で行われた研修会での、ある編集担当の役員の発言があります。「原発への反対運動がある以上、朝日がこれを報道するのは当然だ。ただ、自分も反対という立場で報道記事を書かれては困る。朝日新聞は記者個人のものではない、朝日としてひとつのコンセンサスがなくてはならない。記者個人が原発に反対するのは基本的には自由だが、その考えを記事にするときには署名を入れてほしい。それをボツにするかどうかの権限は編集局にある。」というものです。

当たり前と言えば当たり前の話なのですが、朝日新聞はあくまで「イエス」=原発推進派であって、反対と言うなというメッセージのようにも思われます。「反対するなら朝日を辞めろということだなと思った」と回想している元記者の方もいます。

さらに広岡智雄さんという当時の社長が、社内報に「進歩的であっても、中正を失する傾きが出始めているのではないか。謙虚さを欠いた記者の思い上がりが混じりつつあるのではないか。さらに、社説と本紙記事と雑誌の言論活動の間に、社としての統一が失われているのではないか。」と書いているのです。

当時は、朝日ジャーナルの「アカイ アカイ アサヒ アサヒ」という表紙が経営陣の逆鱗に触れて、編集部への相談なしに回収されてしまったり、週刊朝日の編集長への相談なしに、"週刊朝日の記事を遺憾とする"という記事が朝日新聞に載ったりする、混乱の時代でした。編集担当の役員は、紙面が原発反対記事で埋まってしまう恐れがあったのだと思う。社論は原発に賛成だよ、というのがスタンスとして根底にあったんだと思う。

また、世論の流れを我が社論とした側面もあります。つまり朝日新聞だけではなく、日本社会全体が、「イエス、バット」だったとも言えると思います。

1979年のスリーマイルの事故後、6月に朝日新聞が世論調査を行なっています。「日本でも住民が非難するような事故が起こると思うか」という質問には、67%の人が「そう思う」と答えています。そのうち、原発推進に賛成するひとが48%もいるんです。また、「原発を恐ろしい」と感じている人は57%いましたが、そのうちの36%はそれでも原発に賛成だったんです。つまり、事故は起きると思う、故に反対、という人もいる反面、過半数の人が不安に思いつつも、"だけれども原発推進"という傾向があった。

ところが、この10年後にはチェルノブイリが起こります。「科学朝日」は社論にもかかわらず、「さよなら原子力」という特集をやるんです。10年後には綺麗に忘れられているんですね。今年の２月にも、経済部の記者が「社説はおかしい」という内容の記事を書いています。そのことから今思うのは、60年代、70年代の朝日新聞は、多様な意見を紹介する契機を失ってしまっていたのではないかということです。

3.11後、朝日新聞の論調は、事実上"脱原発"に立っていますが、振り返ってみるとわかるように、論調はただなだらかに変化しているだけで、「これまではこういう論調でしたがが、これからはこうします」という宣言がないのです。そういう事実は指摘しておきたいと思います。

質疑応答

質問に答える発表者ら。 写真一覧

３時間に及んだ発表・パネルディスカッションに続いて、会場からの質疑応答が行われ、発表者だけではなく、学会会長の浜田純一・東大総長の責任を問う質問も飛び出すなど、異例の質疑応答となった。

■東大の責任を問う
司会（大石裕・慶應義塾大学法学部教授、法学部長）：時間が限られていますので、コンパクトに質問をお願いします。

質問者A：今日は貴重なお話ありがとうございました。日本マス・コミュニケーション学会会長の浜田先生にお伺いします。本日のシンポジウムは、『震災・原発報道検証―「3.11」と戦後日本社会』というタイトルです。奇しくも、戦後の日本社会の中で原子力発電を進めてきたのは、どう言い繕おうと、東京大学がその一端を担ってきました。なおかつ原発事故の後に、テレビに登場し、安全だということを中心に説明なさったのは、東京大学の先生方でした。

私がまさにこれこそ戦後社会の特徴だと思うのは、東京大学総長の先生が、なぜマスコミ学会の会長をなさっているのかということです。【会場から笑い声が上がる】

しかも、基調演説を伺いましたが、全くもって漠とした内容で、表現の自由が、「絆」、あるいは頑張ろうという気持ちを醸しだしているとか、全くもってマスコミの問題の指摘にはなっていない。逃げている。原発の問題についての責任についてかなりの部分を負っていて、今でも推進をしているのは、東大の学者ではないんですか！関村（直人・工学系研究科原子力国際専攻、工学部システム創成学科シミュレーション・数理社会デザインコース教授）をはじめとする東大理系の学者じゃないんですか！大橋（弘忠・工学系研究科システム創成学専攻教授）じゃないんですか！【会場から「そうだ！」などのヤジ。】

彼らに対する監督責任をどうお考えですか？マスコミの話をなさるまえに、東大の総長として、原発推進の大学の総長として、ご見解をお聞かせください。お願いします。

浜田純一氏（東京大学総長・日本マス・コミュニケーション学会会長）：わかりました。大変重い問題だと思っています。原発推進をしてきた学者がいるというのは、東京大学の事実だと思っています。しかし、それに反対してきたひともいます。一生懸命、放射線に対応しているひともいます。
東京大学が組織として、意見の内容や研究の内容について何か意思決定する、ということはすべきではないと思っています。しかし、研究者が自分でどういうかたちで責任を取っていくのか、それを示唆し、その方向に向けていくのは、組織の責任だと思っています。

日本マス・コミュニケーション学会会長の浜田純一・東京大学総長。 写真一覧

質問者A：関村先生を始めとして、テレビで間違った発言をされたことを訂正なさった先生はいらっしゃいますか？NHKのテレビで、「安全だ安全だ」ということをおっしゃって…

司会：あの申し訳ありませんが、浜田先生に答えられる範囲と、その方々の範囲があります。質問したい方は他にもいらっしゃいますし、コンパクトにそこはお願いしますとさきほど申し上げたはずなので…。

質問者A：コンパクトに。みなさん実験するとわかります。東京大学に電話して、原発について、テレビで関村先生がこういったコメントをなさいました。お答えください、と言っても繋いでくれませんよ。そういったことについての責任をお伺いしたいんです。東京大学はシステムとしてそういう対応を取られているのか。【会場から「別の話題にしましょうよ！」との声があがる】

司会：あのー、すみませんが今日のパネルディスカッションの問題、あるいは基調講演についての質疑応答を私は要求していますし、会場の大方のみなさんもそうだと思います。今のご発言は全体的な、今の日本社会については重要かもしれませんけれども、今のこの場での…

質問者A：「戦後の日本社会」ってタイトルに書いてあるじゃないですか！

司会：ですから、本日のパネルディスカッションの…

質問者A：基調講演でそれをごまかしたといっているんですよ。他の先生方はみなさんいいお話されましたよ！

司会：わかりました。基調講演についてのご批判についてですね。

浜田氏：私が今日お話したことは、表現ということ、情報を伝えるということの原点についてのお話しでした。それについてはご理解いただきたい。それと、原発の関係の学者が答えていない、とおっしゃいました。それをご本人たちがどう答えるかはわかりません。しかし、私は、きちんと自分たちで検証しろと。それは促しています。その結果彼らがどういった形で発表していくのか。それはわかりません。私は、組織としては、本人に対して検証しろと言う、それで十分だと思います。

質問者A：ありがとうございました。

質問者B：北海道放送の者です。同業ということで、日本テレビの谷原さんにお伺いしたいと思います。基調講演で濱田先生が科学リテラシーのお話をなさいましたが、メディアがちゃんとした原発報道をできなかったのは、テレビ局や新聞記者の科学リテラシーの欠如が大きな理由としてあったんじゃないかと思うんですね。たとえば、ウラン235と238の重さの違いはどのくらいあるのかなど、原発についての基本的な知識を果たしてどれだけもっていたのかと。そういった最低限の知識がある記者じゃないと、今回の原発報道なんかは本来できないはずなんですよね。

ということで、これからは少なくとも科学報道については専門家というものを養成しながら、やっていくべきではないかと。そして、賛成だ反対だという前にもっと、ベーシックなところでしっかりと報道するということですね。

谷原氏：おっしゃるとおりのところはあると思います。私たちも、なぜ原子炉が事故を起こすのかはわかりませんでした。日本テレビでは、報道の担当ではないが、会社中で一番原子力に詳しい人間を報道に動かして、解説委員やってもらうという対応をとりました。人材は正直言って少ないので、育てていかなければといけないと思いますが、ただ一番厄介なのは、平時において、原子炉のことそのものが、日々扱うニュースの中でどれだけのバリューを持ち続けるだろうかと。つまり放送の枠と、やるべきことのミスマッチングですね。そこは課題だと思います。

■学者は上から目線ではないのか
質問者C：大学院で新聞学を学んでいます。同時にフリーランスの記者をしています。今日の議論で私が一番大事だと思うのは、メディアが一般の生活者に情報を共有できているか、ということだと思います。

さきほど発表された上丸さんのように、実名で立派な記事を書いている記者の方もいる一方で、今度の地震では、海外のプレスを会見にしばらく入れなかった事実もあります。もちろんフリーランスの記者は入れていない。そういった閉鎖的な部分、生活者との壁があると思います。

これは「学」の世界でも同じで、「上から目線」と言っては失礼ですが、結局はそういう意識があるんじゃないかと思うんですね。さきほど東大を批判された方も、「学」の世界やジャーナリズムに対してそういう意識があるんじゃないかと思います。どなたとは言いませんが、お答えいただければと思います。

【司会者と登壇者らが誰が回答するか協議する中、さきほどの質問者Aを中心に「問題の中心は記者クラブだよ！記者クラブ！」など、次々にヤジが飛ぶ。】

司会者：ちょっと静かにしてもらえますか。では藤田先生。

藤田真文氏（法政大学社会学部教授）：3.11後、メディア研究者が何ができたか、ということは私自身もだいぶ考えました。実際には市民としてできることはありましたが、メディア研究者としてできることは何もありませんでした。

たとえば研究者は、色々な報道の監視、ウォッチングをしています。批判的な監視をして、それを社会に投げ返すとしたら、どういう手段があったのだろうか。事後の検証はいくらでもできるのだけど、リアルタイムで「この報道をやめろ」とか、メディアにフィードバックしていくことがどうしたらできるんだろうと思いました。今後、3.11を経験した生活者としての視点も含み込みながら、ソーシャルメディアのことも併せて考えていくのが一つの課題だろうと思います。

もうひとつ、メディア研究者自身が、単なる研究者としてではなく、実践者として、ある事象が起きたときに、すぐアクションを起こせる準備をしておくべきだと思います。観察者にとどまらず、生活者と目線あわせていくことだろうと思っています。ただ人間と言うのは、自分が被災者にならないと、なかなかそういうことは思いません…。

質問者A：そんなんお前だけだ！自分の独善でモノを言うな！お前の心の狭さだよそれは！

司会者：そういうヤジやめてもらえませんか。

質問者A：やめませんよ！独善ですよ！

司会者：静かにしてもらえませんか！

藤田氏：さきほど言いかけたのですが…これまでも阪神淡路や中越の経験はありました。ただ関東の人間としては、どこか観察者としての視点があって、今回初めて、なんらかの影響は被ることで、関東の研究者の多くは、そこで経験を共有できたのではいかと思っています。それは私の未熟さとか、心の狭さかもしれませんが、それでも気づかないよりはいいんじゃないかと。少なくとも、何も提案しないよりは良いのではないかと思います。

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今回のシンポジウムには、BLOGOS編集部のようなメディアやフリーランスの記者らアカデミズム以外の参加者もあわせ、100名以上が詰めかけた。時間切れで質問することができなかった参加者からは、登壇した研究者や司会者に「記者クラブ問題について答えていない！」「ダブルスタンダードだ！」「そんな事言ってるから時間が足りなくなるんだろう！」などの激しいヤジが飛ぶ一幕もあった。終了後、出席していた参加者の一人に話を聞くと、「学会のシンポジウムには何度も参加してきたが、このようなことは初めてだ」と困惑した表情を見せた。

シンポジウムの内容を俯瞰した質問にとどまらず、マス・コミニュケーション学会やアカデミズムそのものの在り方をも問うメタ的な議論の応酬に、あらためてマスコミ学ならではの射程の広さ、そして人々のマスメディアの問題への強い興味・関心をうかがわせるシンポジウムとなった。【了】

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・日本マス・コミュニケーション学会

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