海外不動産投資家の宮脇さき氏が警告「不動産営業マンに頼るのは投資家の“悲惨な末路”への第一歩」

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「米国では違法なこの手口。この対策をとっていない投資家が迎える悲惨な末路！」と題した動画で、不動産投資に潜む重大なリスクについて徹底解説した。不動産投資に興味がある視聴者の質問に答える形で、宮脇氏は日本・海外両方の事例を交えながら、買い手が絶対に知っておくべき落とし穴を明かしている。

動画冒頭で宮脇氏は、「そもそも不動産営業マンの人を投資アドバイザーとして頼ること自体が間違い」と断言し、「不動産会社が自社の利益を優先する両手仲介という仕組みが、投資家の利益と一致しない場合が多い」と警鐘を鳴らした。両手仲介は不動産会社が売り主・買い主双方から手数料を受け取る仕組みで、宮脇氏は「囲い込みにより物件の情報が意図的に隠され、買い手が本来得られるはずの利益が損なわれることが珍しくない」と明言。その上で、「普通に考えて利益の量も全然違うので、当然両手仲介をやりたいなと思うわけです」と現場の本音を暴露した。

特に投資初心者に対しては、「セールストークを鵜呑みにせず、営業マンが不動産投資の経験や知識を持っているかを必ず確認すべき」とアドバイス。また、「不動産営業マンの9割以上は実需の不動産を中心に扱っているため、投資家向け物件の目利きは本当に一握りだけ」と、情報の非対称性を指摘した。

さらに動画では、海外不動産取引の手数料構造にも言及。宮脇氏は「ドバイや東南アジアなどの新興国では、デベロッパーごとに不動産会社への手数料が大きく異なり、時に8～10％もの高額手数料が発生する。こうした構造は、営業が高い手数料を得るために投資家に不利な物件を勧める温床になっている」と明かし、「海外だから安全という神話は通用しない」と断言した。

加えて、両手仲介や囲い込みが合法である現状の日本の業界慣行について、「2025年施行の改正宅建業法によって少し変化は出るが、根本解決にはなっていない。投資家としてまず構造を理解し、自衛するしかない」と呼びかける。また、具体的な自衛策として「レインズの登録証明書を要求する」など、信頼できるエージェント選びや情報の透明性の重要性を強調した。

また、投資先の国選びについても、「絶対に失敗したくないなら、アメリカ、オーストラリア、ドバイ、イギリスなど法整備が進んだ先進国、かつ大手デベロッパーの物件を選ぶべき」とオススメ。その上で「一等地を狙うことで失敗リスクを劇的に減らせる」と“安全投資”に導くヒントを伝授している。

動画の最後では、「不動産投資の魅力は資産保全と安定収入。不動産選びさえ間違わなければ長期的な資産形成につながる」と改めて語り、「これから投資を学びたい人には勉強が絶対に必要。」と呼びかけて締めくくった。