治療1回に水120L必要｢透析患者｣襲う断水の怖さ
災害時の透析治療の問題を解説します（写真：ペイレスイメージズ 2／PIXTA）
透析とは、専用の装置を使って人工的に血液中にある余分な水分や老廃物を取り除く治療をいう。腎臓の働きが低下して腎不全となり、薬剤を使った治療が限界に達した際に行われる。
透析治療には大量の水や電力が必要なため、地震などの災害で断水が発生すると、たちまち患者の療養環境は脅かされてしまう。
「血液透析」と「腹膜透析」
腎不全になったときに行われる治療には、機械を使って血液をきれいにする「血液透析」、患者の腹膜（胃や肝臓などを覆う薄い膜）という組織を利用して血液をきれいにする「腹膜透析」、そして臓器移植（腎移植）がある。
日本透析医学会「わが国の慢性透析療法の現況」の集計（2022年12月末）で、34万7474人いるとされる透析患者のうち、圧倒的に多いのが血液透析で約97％（33万6943人）、腹膜透析は約3％（1万531人）だ。ちなみに、腎移植の数は2023年で248（日本臓器移植ネットワークの資料による）にとどまる。
地震など天災は透析のリスク
腎不全になると尿が作られないため、体内にどんどん水分が溜まり呼吸困難に陥ったり、老廃物（尿毒素）が溜まって意識障害が起きたりする。一度始めた透析をやめること、それはすなわち死を意味する。
1月1日に発生した能登半島地震では、断水などのため、透析患者が治療を受けられないという問題が生じた。
血液透析には大量の水が欠かせない。1回の血液透析で120リットル程度の水が必要になる。透析患者が100人いれば12トン。能登半島地震では、石川県の一部医療機関が断水となったため、透析患者を一時的にほかの地域の医療機関で診なければならない事態となった。
今もなお、近県の受け入れ可能施設に移送され、治療を継続している。
同県七尾市にある恵寿総合病院は、外来診療や入院のための病棟は免震構造のおかげで被害はなかったが、水道水の供給が止まった。
航空自衛隊による1日15トンの給水を受けた恵寿ローレルクリニック（写真：神野正博理事長提供）
病棟などでは装置で井戸水を濾過することで、4日から外来や手術を再開できたが、同院に付設する透析治療施設、恵寿ローレルクリニックには濾過水を送れず、航空自衛隊による1日15トンの給水が受けられるようになる5日まで、透析治療は中止せざるを得なかった。
血液透析は、週3回病院に通う必要がある。クリニックが休診していた5日間、患者は地震の被害が比較的少なかった金沢市内など、少し離れた病院やクリニックで治療を受けることとなった。
恵寿総合病院を運営する社会医療法人財団董仙会の神野正博理事長は、「医療を継続するためには、手術、分娩、検査、透析などで大量の水を使う。そういった意味で、水は電気とともに医療機関の生命線といえることを、今回、改めて感じた」と話す。
実際、災害があるごとに、医療機関は透析患者の対応に追われる。
2011年3月11日の東日本大震災では、透析患者が被災地から大型バスに分乗して他都道府県に移動した。2016年4月の熊本地震でも同様で、被災した病院が透析患者の受け入れ可能施設を探した。
「災害が透析患者にもたらす悪影響は、水の問題にとどまらない」と、つくばセントラル病院（茨城県牛久市）を運営する社会医療法人若竹会理事長で腎臓内科医の金子洋子氏は言う。
常総水害時に透析患者を受け入れたつくばセントラル病院の金子理事長（写真：筆者撮影）
例えば、血液透析では前述したように医療機関に週3回通い、1日あたり約4時間の治療を受ける必要がある。通院するための交通手段が絶たれれば、透析治療を受けられない。停電も同様で、透析の装置は多くの電力を必要とするため、予備電源や適切な発電装置だけでは、十分に治療を受けることはできない。
つくばセントラル病院も被災した病院の透析患者を受け入れたことある。2015年9月、関東・東北豪雨により鬼怒川の堤防が決壊する常総水害が起きた。茨城県常総市では避難者数が1800人近くにおよんだ。
このときは、同院は1階部分が水没した災害地域の病院から透析患者を受け入れた。災害派遣医療チーム（DMAT）が病院2階からボートで救出し、搬送したケースもあり、搬送は夜中まで続いた。
透析患者の避難所生活は難しい
避難所で生活を送ることも、透析患者では難しい。
まず、透析患者は免疫力が弱く、血管ももろくなっている。そのためインフルエンザや新型コロナなどの感染症や、エコノミークラス症候群などのリスクがある避難所での生活は、かなり厳しい。
また、透析を受けている人は食事の内容にも制限があるので、避難所で提供された食事をそのまま摂ることもできない。
コロナ禍では、「行動制限が運動不足につながり、長期に寝込んでしまって自立生活の指標となる日常生活動作（ADL）が低下したことなどにより、誤嚥性肺炎で亡くなる方も増えた」と金子氏は指摘する。
実際、先の日本透析医学会の報告書によると、コロナ禍の2022年の透析患者の死亡者数は3万8464人だった。これまで死亡原因は心不全がトップだったが、2022年は感染症が22.6％となり、21.0％の心不全を越えた。
先にも述べたが、腎不全による腎代替療法には、血液透析と腹膜透析のほかに、腎移植もある。移植がうまくいけば、免疫抑制剤を飲む以外は普通の人と同じような生活が送れるようになるのだが、こちらも厳しい現状がある。
日本臓器移植ネットワークによると、2023年の腎臓移植希望者数（登録者数）は1万4330人であるのに対し、提供数は131、移植数は248にとどまる。移植は血液型や白血球型の適合、登録期間などが点数化されてポイントが高い人から選ばれるため、順番がなかなか回ってこず、20年近く待機している人もいる。
移植では、親や子、兄弟などから腎臓提供を受ける生体間移植もあるが、ドナー（腎臓提供者）は健康な体を傷つけ、腎臓を提供するため、慎重な決断が必要である。
ドナーは、意思表示をしっかりできる、自発的に腎臓の提供を申し出ているかなどの倫理的な条件や、ドナーの腎臓の働きが良好で、腎臓がレシピエント（受腎者）に移植後にも適切に働くといった医学的条件を満たす必要があり、ハードルは決して低くない。
生活習慣病が透析導入の主な原因
そもそも、透析とはどんな治療なのか。
最新データでは、透析のきっかけの第1位は糖尿病性腎症（38.7％）、次が腎硬化症（18.7％）だ。
糖尿病性腎症とは、糖尿病で起こる高血糖が腎臓の血管にダメージを与えた状態、腎硬化症とは、高血圧が原因で腎臓の血管が動脈硬化を起こした状態をいう。
透析になるきっかけの第3位は、慢性糸球体腎炎（14.0％）だ。
糸球体とは、腎臓にある微細な動脈の塊で、そこで血液が濾過され、不要なものは尿となって膀胱に送られる。糸球体腎炎とは感染症や自己免疫疾患などで、糸球体が壊される病気だ。健診で尿の異常（タンパク尿や血尿）で見つかるケースが多い。
透析では高齢化も問題となっている。2000年の平均年齢は61.19歳だったが、年々上昇傾向を示し、2022年末は69.87歳だった。
年齢階層別に見ると最も割合の多い年齢層は70〜74歳で、80代も増えている。一方で、40代や50代もいるので、透析が決して高齢者層だけではないこともわかる。
困難を乗り越え治療を受ける
透析患者の日常生活は制限が多い。食事では果物などに多く含まれているカリウムを制限しなければならず、水分も食事で摂る水分も含め、かなり厳しくコントロールしなければならない。感染症にもかかりやすいので、感染対策は普通の人以上に厳重に行う必要もある。
週3日・1日あたり4時間の治療を受け（しかもこの間、ベッドで安静にしていなければならない）、こうしたさまざまな困難を乗り越えつつ、透析患者は治療を受けているのだ。
こうした状態でも、少しずつ透析を受ける環境は変わってきている。
例えば、仕事で遠方に出張に行ったり、旅行を楽しんだりする人たちは、事前に主治医から目的地にある医療機関を紹介してもらって、現地で透析を受けている。仕事をしている人は、睡眠時間を利用した夜間（オーバーナイト）透析という選択肢もある。
また、運動不足解消のきっかけをつくろうと、「透析リハビリテーション」と名付けて、透析中に軽い運動を提案する医療機関も出てきた。
透析中の4時間、多くの患者は仮眠をしたり、読書をしたり、テレビを見たりして過ごす。その時間を活用して適切な運動をすれば、少しでも時間を忘れることができたり、日常生活を送るための筋力維持をしたりする効果も期待されている。
血液透析にかかる医療費は1人月額約40万円で、国全体で透析にかかる医療費は年総額1兆6200億円に上り、総医療費の約4％を占めている。
厚生労働省は2018年7月にまとめた腎疾患対策検討会報告書で、2028年までに年間新規透析患者数を現状の3万9000人程度から3万5000人に減らす数値目標を掲げた。ところが、最新データとなる2022年の新規透析患者数は3万9683人。前年比828人減少したが、目標達成に向けて依然、途上にある。
糖尿病性腎症やさまざまな腎臓病をまとめて慢性腎臓病（CKD）と呼ぶ。
腎臓は、肝臓とともに「沈黙の臓器」といわれる。自覚症状が乏しく、症状を自覚したときには進行しているケースも少なくないが、早期から適切な治療をすれば重症化の予防は可能だという。
（君塚 靖 ： えむでぶ倶楽部ニュース編集部 記者）
