生成AIはどのように人間的な性質を持つか アクセンチュア「テクノロジービジョン2024：AIはいかに人間の可能性を切り開くか」公表
●生成AIは米国の全産業における労働時間の44％に影響
テクノロジーがより人間を中心とした進化を遂げることで、人々の潜在能力が拡張され、ビジネスを再創造するための能力が大幅に向上。アクセンチュアの調査によると、生成AIは米国の全産業における労働時間の44％に影響を与えることがわかっており、900もの職種における生産性向上を可能にし、全世界で少なくとも8兆ドルに及ぶ経済価値を生み出す可能性があるとしている。
アクセンチュアのチーフ・テクノロジーおよびイノベーション・オフィサーであるポール・ドーアティ氏は下記のように述べている。
アクセンチュア Paul Daugherty氏
AI、空間コンピューティングや生体センシング技術が進化することで、テクノロジーは人間の活動に違和感なく取り込まれるようになります。そして、目に見える世界に残るのは、かつて不可能だと考えられていたことを成し遂げる、新たな能力を備えた人々です。人々の働き方、暮らし方、学習方法におけるこの重要かつ劇的な変化は、小売業やエンターテインメントから医療や製造業に至るまで、あらゆる業界で加速されます。人間性を組み込んだテクノロジーを活用して、ビジネスや働き方を変革するために迅速な行動ができる組織は、業界リーダーの意味さえも再定義するでしょう
●「人間性を組み込んだ」テクノロジー移行に向けた主要4トレンド
●AIによる出会い：知識との関係の再構築
データによって人間のような推論が可能となり、創造性さえも模倣する世界が到来する。
検索エンジンの結果を探し回る代わりに、人々はアドバイス、膨大な検索結果の要約、論文、画像、あるいはアート作品といった形で、個人に合わせて厳選された回答を受け取るようになります。もはや検索は合成して作成されるものとなり、ビジネスリーダーは、組織における情報の在り方を再構築し、AIを活用した企業のナレッジツールを社員に提供することで、飛躍的な業績向上と競争上の優位性を実現するだろう。
●自分専用エージェントとの出会い：AIのためのエコシステム
AIを搭載したエージェントが個人に代わって働き、相互に接続されたエコシステムの一部として機能するだろう。
これらの自動化されたエージェントは、私たちのサポートやアドバイスをするだけでなく、物理世界とデジタル世界の両方で、私たちに代わって行動する。共に働くことで集合的なアウトプットを増大させ、エコシステムに参加する企業に莫大な価値を生み出す。
経営幹部の96%は、AIエージェントのエコシステムを活用することが、今後3年間で組織にとって重要な機会となると考えている。
●私たちが必要とする空間：新しい現実の中で価値を創造する
空間コンピューティング、メタバース、デジタル・ツイン、仮想・拡張現実（AR/VR）を駆使し、平面な世界から3D環境の新たな没入型の体験で、人々との交流を可能とする世界が創造される。これらの新しい場所や体験は、デジタル世界と物理世界を融合させた新たな方法で私たちをつなぎ、イノベーションを促進し、働き方、暮らし方、学習方法までも改善させることだろう。
小売の世界では、33％の消費者が、現在の買い物に空間コンピューティング技術やデバイスを使用している、または興味があると回答している。
●デジタル化された私たちの身体：新しいヒューマン・インターフェース
AIを搭載したウエアラブル、脳信号を感知するニューロテック、視線や動きのトラッキングなどの革新的な組込みテクノロジーを用いることで、私たち自身や、生活、意図をより深く理解し、その洞察によって私たちの働き方と暮らし方を向上させるだろう。
94％の経営幹部は、ヒューマン・インターフェース技術によって、人々の行動や意図をよりよく理解できるようになり、人間と機械の協働関係が変革されると考えている。
●組織が高い目的意識を持ってイノベーションを推進することがこれまで以上に重要
前出のポール・ドーアティ氏はアクセンチュアPaul Daugherty氏
生成AIに代表される人間中心のテクノロジーは、我々の潜在能力を引き出し、ビジネスや社会に大きな利益をもたらします。しかしながら、この利益を享受できるのは、これらのテクノロジーが公正かつ責任を持って使用され、バランスの取れた『人間性を組み込んだ』アプローチを取る場合に限られます
また、経営幹部の93％が、テクノロジーの急速な進歩に伴い、組織が高い目的意識を持ってイノベーションを推進することがこれまで以上に重要であると考えている。
●調査方法
アクセンチュアのテクノロジービジョンは、24年にわたり、企業全体の状況を体系的に調査し、ビジネスや業界を変革する可能性が最も高いテクノロジー・トレンドを特定。2024年レポートでは、学界、ビジネス界、公共部門にまたがる20数名の専門家からなる外部アドバイザリーボードから知見を収集した。また、2023年10月から11月にかけて世界20カ国で実施された、21業界のCレベル幹部3,450人と20,000人以上の消費者を対象とした調査も含まれている。
