老舗スキー雑誌の破産、なぜ社長ではなく従業員が申請した？
月刊スキージャーナルは１９６６年に創刊。同事業はスキーブームを追い風に、９０年には年商１５億円超まで成長。翌９１年６月、前身企業より現在の会社が事業を引き継いだ。
加えて、近年は不運が続いた。まず、ここ２シーズンは雪不足が痛手となった。スキー人口減に拍車が掛かり、同誌の販売部数も減少した。
取次業者の倒産も追い打ちをかけた。１５年６月、１６年３月に相次いで取引のあった取次業者が倒産。両社に対する焦げ付きだけでなく、これまで両取次業者の介入で得られた必要運転資金の軽減や、販売先の確保といった効果が薄れた。結果、１７年５月期の売上高４億４１００万円に対し当期純損失は約１５００万円を計上した。
こうした中、代表は「事業を継続する」と公言、「第二会社方式で再建を目指す」としていたが、１７年１２月初旬には債権譲渡登記の設定を許した。
また、同月１１日には弁護士が「債務整理の任にあたる」との通知を出し、倒産説が広まった。取引先からは「社長はろくに出社もせず、金策は他人任せ。空中分解していた」という声が聞かれる始末だ。１２月下旬には従業員を解雇。それでも法的整理の意思は示さなかった。
こうした状況にしびれを切らし、従業員らは１８年１月９日に第三者破産を申請。同月３０日には破産手続き開始決定を受けることになったが、今でも「本来は社長が最後まで責任をもって行うべきこと」と、憤りの声は治まらない。
（文＝帝国データバンク情報部）
【会社概要】
スキージヤーナル（株）
住 所：東京都北区滝野川７-４７-３
代 表：長橋好美氏
資本金：１０００万円
年売上高：約４億４１００万円（１７年５月期）
負 債：約８億３９００万円
