木村太郎の「韓流は工作」発言が波紋、韓国メディアは怒りのあまり報道ミス?
![木村太郎の「韓流は工作」発言が波紋、韓国メディアは怒りのあまり誤報?](https://image.news.livedoor.com/newsimage/0/7/077b98cc16e2ed10b7b8a560517b5ccc-m.jpg)
問題発言があったのは、番組の「K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ」というコーナー。韓国メディアは以下のように報じている。
◆(以下翻訳)
木村太郎氏は番組で「韓国政府にはブランド委員会があり、K-POPをブランド化するため広告代理店を通じてユーチューブに掲載されるK-POP動画の再生数を、人為的に増やしている」と述べた。韓国政府が広告代理店にお金を渡し、動画の再生数を増やして、韓流熱風を操作しているということだ。
◆(ここまで)
このように報じた韓国メディアだが、本当に木村氏はこの内容を発言したのだろうか。木村太郎氏の発言はユーチューブなどでも確認することができるが、放送で確認できるのは翻訳文の1段落目まで。2段落目以降の内容は、木村太郎氏が発言したシーンは確認できなかった。
では、2段目の内容はどこからきたのだろうか? 確認したところ、日本のエンタメ情報サイト「POPUP」が、木村氏の発言を受けてネット上で騒ぎとなっている様子を伝えた26日付の記事と酷似していることが判明した。
「POPUP」の記事では、「動画再生数をねつ造することは詐欺行為だ」「ファッション業界も強引に流行を流行らせている」「マスコミを利用し大衆を洗脳することも可能」「一度論議される必要がある」と記しているが、これらは記者が“自分の考え”として伝えた部分。木村太郎氏の発言ではない。
韓国メディアは、木村氏の発言に関するPOPUPの記事を読みながら、記者の考えまで木村太郎氏の発言と錯覚し、すべて木村氏の発言として伝えてしまったのだろうか。
記事では韓国ネットユーザーの反応として「なんだか笑える〜言ってれば〜ねつ造なだけだって」「ユーチューブをたくさん再生させろと国が指示?哀れだ」などといった声を伝えたほか、国家ブランド委員会イ・ジンスク事務官の「大衆文化を国家がコントロールするのは常識的にあり得ないこと」「驚いた」という反論も紹介した。
参照:[単独]日フジTV"韓国政府が韓流熱風操作"論議 - 中央日報
参照:日言論人、"韓国政府が韓流熱風ねつ造"主張'一波万波 - マイデイリー
参照:韓国政府は広告代理店を使いK-POPが人気のように工作していると木村太郎が暴露 - POPUP
(文:林由美)
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