アメリカが「日本に最強の戦闘機F22を売ればよかった」と大後悔…防衛力が揺らぐ「取り返しのつかない大失敗」とは
アメリカが主力戦闘機F22で犯したミス
現在、「世界最強の戦闘機」と評価されるアメリカ空軍の主力戦闘機といえば、F22ラプターだ。
2000年代後半、日本政府はこの戦闘機の自衛隊への導入を熱望したが、当時のアメリカ政府は技術流出を恐れて輸出を拒否し、最終的に生産中止の決断を下した。
しかし、それから15年余りが経過した現在、F22を日本に売らなかったアメリカの選択は、結果的に自らの首を絞める「戦略的負担」となり、「失敗」だったと再評価されている。
技術の囲い込みは、アメリカによる独占運用を可能にしたが、その代償として、コストの異常な膨張と限定された運用という、回復しがたい後遺症を残したからだ。
かつてNHKのワシントン特派員や防衛庁（現防衛省）担当記者として、日米の熾烈な政治的駆け引きの最前線を取材した筆者が、「世界最強の戦闘機」をめぐる知られざる暗闘と、その栄枯盛衰の歴史を解説する。
「防衛庁の天皇」が抱いた野望
「アメリカはこれまで日本をなめていて、格下の戦闘機ばかりを押しつけてきたからな。俺は今回、アメリカから一番いいヤツを取ってやろうと思っているんだ！」
2007年の初夏、筆者がワシントン支局への赴任の挨拶に訪れた際、当時の守屋武昌・防衛事務次官は、航空自衛隊の次期戦闘機（FX）の選定についてこう豪語した。守屋氏は異例の4年以上にわたって事務次官に君臨し、「防衛庁の天皇」とまで呼ばれた稀代の実力官僚であった。
守屋氏の言う「一番いいヤツ」とは、当時、アメリカが実戦配備したばかりの最新鋭ステルス戦闘機、F22ラプターのことである。当時の航空自衛隊は、老朽化したF4戦闘機の後継機選びを本格化させており、防衛省や自衛隊の幹部たちは、「のどから手が出るほど」F22を欲していた。
F22は、敵のレーダーに探知されにくい高度な「ステルス性」と、アフターバーナーを使わずに超音速で巡航できる「スーパークルーズ」能力をあわせ持つ、世界初の第5世代戦闘機である。
F22には、こんな「武勇伝」もあった。実戦配備開始からまもない2006年夏、「ノーザン・エッジ」という演習で、F22の部隊が、ロシアのミグ29やスホーイ30を模したF15やF16、F/A18からなる対抗部隊を相手に、模擬空中戦を行い、のべ141機を「仮想撃墜」した。F22は1機の損害も出さなかったという。“141−0”とF22の「完勝」であり、当時F22はまさに「世界最強」の名をほしいままにしていた。急速に軍事力を強化する中国や北朝鮮に対する抑止力として、これ以上の選択肢はなかったのである。
総理の「直談判」と立ちはだかる禁輸の壁
F22に対する日本側の熱意は、首脳レベルの直接交渉にまで発展した。2007年4月、当時の安倍晋三総理大臣は、ワシントン郊外の大統領山荘キャンプ・デービッドで行われた日米首脳会談において、ブッシュ大統領に「航空自衛隊の次期戦闘機に関連し、F22の情報提供をお願いしたい」と直接要請したのである。日米首脳会談で特定の装備品が話題にのぼるのは極めてまれである。安倍氏の異例ともいえる「ラブコール」は、日本がFXの「本命」にF22を位置づけていること、そして「世界最強の戦闘機」F22の導入を本気で狙っていることをアメリカに強く印象づけた。
しかし、日本がF22を導入する道のりには、決定的な政治的障壁が立ちはだかっていた。アメリカ議会が国防予算法に盛り込んでいた、通称「オビー修正条項」と呼ばれるF22の輸出禁止措置である。アメリカは、ステルス性を高めるための特殊な塗料やレーダー吸収素材、先進的な航空電子機器といった「軍事機密の塊」であるF22の技術が、海外に流出することを極度に恐れていた。また、同年の海上自衛隊イージス艦の情報漏洩事件も、アメリカの警戒感に拍車をかけた。
さらに、アメリカの外交当局には、「F22を日本に配備すれば中国を刺激し、地域の軍拡競争を招く」という懸念もあった。北朝鮮の核問題解決に向けて中国との協力を重視していた国務省のこのような姿勢に対し、防衛省内では「アメリカは、同盟国の日本と共産党の中国、どちらを向いているのか」と、強い不信が渦巻く事態となっていた。
同年8月には、小池百合子防衛大臣（当時）がホワイトハウスでチェイニー副大統領に直談判し、「中国は戦闘機の増強が著しい。日本も量より質の充実が必要だ」と訴えたが、チェイニー氏は輸出禁止の法律を盾に事実上のゼロ回答を突きつけた。
これに関連して、筆者は、故安倍晋三元総理大臣と個人的に言葉を交わした思い出がある。2009年4月、安倍氏はワシントンを訪れ、同地駐在の日本人記者と懇談会を行うことになり、筆者もこの会に参加した。場所はワシントンの名門ホテル「ウィラード」の地下1階のバーだったと記憶している。実は、筆者が安倍氏と親しく懇談したのは、この時が最初で最後であった。筆者は、政治記者として安倍氏を担当したことはなく、番記者でなければ、非公式の懇談の席に参加する機会はなかったからである。筆者が「NHKの増田といいます」と挨拶すると、安倍は「ああ、知っている。きみ、よくテレビに出ているよね」と返された。筆者は当時、ワシントン特派員として、ニュース番組で頻繁にリポートをしていた。懇談では、政権交代前夜だった日本の政治情勢を中心に意見が交わされていたが、筆者はせっかくの機会だからと思い、F22を話題に出してみた。
「安倍さん、F22の日本導入の可能性はどうみていますか？」
「これがさ、難しいんだよ。俺も日米首脳会談とかでF22の話は出したけれど、あんまりこちらが『ほしいほしい』っていう姿勢を見せると、向こうはつけあがるからさ」
これだけのやり取りだったが、筆者はいまだに鮮明に記憶している。「百戦錬磨」の安倍氏の外交観、対米観が凝縮された一言だったと思う。
ゲーツ国防長官が下した「死の宣告」
アメリカ国内でも、F22の輸出をめぐっては意見が真っ二つに割れていた。F22は開発当初750機の生産が予定されていたが、冷戦終結による国防予算削減のあおりを受け、生産数は183機にまで減らされていた。
これに危機感を抱いたアメリカ空軍や軍需産業、そして工場労働者の雇用を守りたい議会の一部は、「日本への輸出を解禁し、生産ラインを維持・拡大すべきだ」という狙いから、激しいロビー活動を展開した。知日派の重鎮であるダニエル・イノウエ上院議員らも、日米同盟強化の観点から輸出解禁に前向きな姿勢を見せていた。
しかし、この「軍産複合体」の前に立ちはだかったのが、共和党ブッシュ政権から民主党オバマ政権への政権交代後も、異例の留任を果たしたロバート・ゲーツ国防長官であった。
ゲーツ氏は、F22を「高額すぎる冷戦時代の遺物」と見なしていた。テロとの戦いが主流となる時代においては、F22のような大型制空戦闘機よりも、無人機やヘリコプターに予算を回すべきだと判断したのである。彼はF22の増産を求める空軍トップを更迭するなど、「F22斬り」にまい進した。
そして2009年4月6日、ゲーツ長官はF22の生産を187機で打ち切ることを正式に表明。「F22を葬ったのではない。F22計画は完了したのだ」と宣言した。
この決定により、「世界最強の戦闘機」を追い求めた日本の「冒険」は、ついに幕を下ろすことになったのである。
ゲーツ氏は、F22を「高額で冷戦時代の古い思想で設計された戦闘機」とみなし、いつしか、その生産中止に執念を燃やすようになっていた。F22の生産継続を求めて、議会や空軍、軍需産業が様々な圧力をかけたことも、逆にゲーツ氏の闘志を掻き立てたのかもしれない。アメリカ史上初めて、共和・民主の両政権下で国防長官を務めたゲーツ氏。「世界最強」の称号を持つF22を「葬る」ことで、「軍産複合体」をねじ伏せた「史上最強の国防長官」として、さらに歴史に名を刻みたかったのではないか。筆者はそのように想像している。
「囲い込み」が招いた高コストという後遺症
当時のアメリカの決定は、技術保護という一点においては、成功したかもしれない。しかし現在、航空専門メディアなどが分析するように、この「輸出禁止」こそが、F22プログラムのコスト構造を根底から悪化させる致命的なミスだったと評価されている。
理由は明確だ。海外市場という外部需要を自ら断ち切り、需要をアメリカ空軍のみに限定したことで、大量生産による価格低減の機会を永遠に失ったのである。わずか187機という運用規模に留まったF22は、部品の供給網も狭く、整備の負担が異常に増大した。現在、F22の1時間あたりの飛行コストは6万〜8万ドル（約970万〜1,300万円）という途方もない額に達している。
さらに、1990年代のハードウェア中心の設計であるため、新しいソフトウェアやAI基盤の電子戦装置を組み込むアップグレードも容易ではなく、改修コストも跳ね上がっている。
F22の抱えるこの惨状は、後発の第5世代戦闘機「F35・ライトニングII」の成功と見事な対比をなしている。
アメリカはF22の失敗から学び、F35では開発初期からイギリス、イタリア、オランダ、オーストラリアなどの同盟国を巻き込む戦略を選択した。開発・生産・整備のコストを参加国で分散させることで大量生産の基盤を作り上げ、現在では20ヵ国以上が運用するグローバル・プラットフォームへと成長させたのである。
F22が伝える「歴史の教訓」とは
この国際生産網により、部品の供給や整備効率は飛躍的に向上した。例えば、日本に配備されたF35が国際物流網を通じて部品の供給を受けたり、アメリカ海兵隊のF35Bがイギリスの空母で整備支援を受けたりすることが可能となっている。F35は単なる戦闘機ではなく、同盟国を一つの運用網で結びつける巨大なプラットフォームとなったのだ。
もしあの時、アメリカが日本へのF22輸出を解禁していれば、どうなっていたか。生産ラインは維持され、機体単価は下がり、日米間でF22の強力な共同運用網が構築されていたはずだ。アメリカ空軍は現在のように「少数精鋭の高価な戦力」の維持に苦しむことはなく、東アジアの安全保障環境も大きく変わっていたかもしれない。
「技術を独占するために門戸を閉ざす」という判断が、結果として運用余地を狭め、戦略的負担を生み出した。アメリカがF22の輸出禁止措置から受けた「過度な技術保護主義の代償」は、今後の国際安全保障のあり方に重い教訓を残している。
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