意外と知らない親の入院費用を抑える裏ワザ、知らずに「立て替え払い」で損していませんか？

元教員FPの秋山ひろ氏が、YouTubeチャンネル「おかまもch | おかんのお金守るチャンネル」にて「親が突然入院、立ち尽くしたあの日…高額療養費・傷病手当金・医療費控除、もらえるお金を時系列で完全解説」と題した動画を公開した。

動画では、親が突然入院した際に家族が直面するお金の問題と、その負担を大きく軽減するための公的制度について時系列で詳しく解説している。

高齢の親を持つ世代にとって、親の突然の入院や手術の知らせは頭が真っ白になる出来事である。秋山氏は58歳のパート勤務の女性の事例を交えながら、入院当日から翌年の確定申告までに家族がすべき手続きを具体的に整理した。

まず入院当日に急務となるのが、マイナ保険証や「限度額適用認定証」の用意である。これにより、高額療養費制度の上限額を超えた分の窓口での立て替え払いを防ぎ、多額の現金の持ち出しを未然に防ぐことができる。

入院中の注意点として、医療費の支払いが12ヶ月間で3回に達すると4回目から上限額がさらに下がる「多数該当」という仕組みを紹介。

一方で、食事代や個室代は高額療養費の対象外で自己負担になるため、別途まとまった現金の準備が必要になると指摘した。また、親が現役世代であれば、給料の約7割を最大1年半受け取れる「傷病手当金」の活用も重要となる。

秋山氏は、自身が過去に手当をもらい損ねた経験を振り返り、「本当に無知はコスト」と語り、知っているだけで数十万円から数百万円の差が出る公的制度の重要性を強調した。

退院後から翌年にかけては、公共交通機関の交通費なども含めた「医療費控除」の準備と確定申告が必要になる。秋山氏は「10万円を超えた分が所得控除」となる基本の仕組みを説明しつつ、所得が200万円未満の場合は所得の5%を超えた分から控除対象になるという見落としがちなポイントも解説。

さらに、申告を忘れても「5年以内ならいつでも申告可能」と補足した。親のもしもに備え、いざという時に慌てないための知識と事前の準備がいかに大切かを痛感させられる内容となっている。