大手ホテル好調 客室単価と稼働率が同時上昇 客室単価はコロナ禍の2倍超、稼働率は83.3％
〜 2025年度 上場ビジネス・シティホテル「客室単価・稼働率」調査〜
インバウンド需要と国内旅行の復活で、大手ホテルの客室単価と稼働率が、コロナ禍以降で最高を更新した。ホテル運営の上場12社（13ブランド）の、2025年度の客室単価は、1万7,818円（前年度比8.6％増）で、前年度より1,424円上昇した。また、稼働率は83.3％（前年度82.3％）で、高水準を維持した。
人件費や光熱費が上昇し、客室単価を押し上げるが、インバウンド（訪日外客数）やイベントによる旺盛な需要がホテル業界の活況を支えている。
日本政府観光局によると、2025年の年間訪日外客数は4,268万3,837人(前年比15.8％増)で、年間最多を更新した。これまで最多だった2024年の3,687万148人を約580万人上回った。2026年1-4月は、1,437万5800人(前年同期比0.5％減)で、引き続きインバウンド需要がホテル業界を潤いを与えている。
2025年度（4月-3月）の上場12社（13ブランド）の客室単価は、すべてのブランドで前年度の客室単価を上回った。また、客室稼働率も、13ブランドすべて70％を超えた。このうち、8ブランドが80％台で推移した。なかでも、「ベストウェスタン」など運営のポラリス・ホールディングス（株）は90.2％と唯一、90％台で好調だった。
ことし7-9月は夏休みやお盆休みに加え、祝日の並びでシルバーウィークも長期休暇を取りやすい日程になっている。このため、国内の旅行需要とインバウンド需要の取り込みで、ビジネスホテル、シティホテルの客室は好調な稼働率を維持するとみられる。
※集計対象の企業・ブランドは以下の通り。藤田観光（株）（ワシントンホテル）、相鉄ホールディングス（株）（相鉄フレッサ・サンルート）、東急不動産ホールディングス（株）（東急ステイ）、（株）共立メンテナンス（ドーミーイン）、（株）グリーンズ（コンフォートホテル、ホテルエコノなど）、西日本鉄道（株）（西鉄ホテル）、ポラリス・ホールディングス（株）（ベストウェスタン）、大和ハウス工業（株）（ダイワロイネットホテル）、（株）西武ホールディングス（プリンスホテル）、阪急阪神ホールディングス（株）（阪急阪神ホテルズ）、三井不動産（株）（三井ガーデンホテル）、九州旅客鉄道（株）（THE BLOSSOMなど）
客室単価（前年度比) 全社が堅調
2025年度の客室単価を前年度と比較した。
全13ブランドで、客室単価が前年度より上昇した。
上昇率は、5％以上10％未満が最多の9ブランド。次いで、10％以上15％未満が3ブランド、15％以上20％未満が1ブランドで続く。
2023年度と2024年度との比較では、10％以上15％未満が7ブランドで最も多かった。客室単価の伸びは落ち着きつつあるようだ。
最も上昇したのは、「阪急阪神ホテルズ」（阪急阪神HD）で、16.2％上昇だった。
客室単価（2021年度比) コロナ禍の2倍超も
コロナ禍の2021年度と2025年度で客室単価を比較した。比較可能な12ブランドすべてで客室単価が上昇した。
コロナ禍からの上昇率の最多は、150％以上200％未満と、50％以上100％未満の各4ブランド。次いで、200％以上が2ブランド。
200％以上は、 「三井ガーデンホテル」（三井不動産）の231.4％上昇、「東急ステイ」（東急不動産HD）の221.0％上昇だった。
【ビジネスホテル（9ブランド）】客室単価がコロナ禍の2倍超に
ビジネスホテル（9ブランド）の2025年度の稼働率は83.9％（前年度82.8％）で、客室単価は1万4,463円（前年度比8.9％増、前年度1万3,273円）だった。コロナ禍の2021年度は、外出規制などで宿泊機会が激減し、稼働率は57.0％にとどまった。客室単価は、宿泊客を確保するため低料金が広がり、6,325円まで落ちていた。
だが、コロナ禍が落ち着き、円安によるインバウンド需要の本格化などで、稼働率は2022年度は76.8％に急伸。2023年度以降、80％台を維持している。
客室単価は人件費や物価の上昇などで、客室単価の値上げが続き、2025年度は2021年度の約2.3倍となった。
【シティホテル（3ブランド）】稼働率は80％超が続く
シティホテル（3ブランド）の2025年度の客室単価は、2万5,490円（前年度比9.4％増、前年度2万3,298円）と上昇が続き、コロナ禍の2021年度の1万1,057円の2.3倍まで上昇した。
2025年度の客室稼働率は、81.2％（前年度80.2％）で、ここ5年間で最高だった。
国内旅行客は、コロナ禍前に戻りつつある。
さらに、円安の恩恵で訪日旅行者には割安感が強まっている。このため、客室単価の値上げと客室稼働率の上昇が、同時に侵攻している。
観光庁がまとめた「インバウンド消費動向調査」によると、2025年の訪日外国人旅行消費額は総額で9兆4,549億円（前年比16.3％増）だった。国・地域別の消費額は、中国が2兆58億円（構成比21.2％）で最も多く、以下、台湾、韓国とアジアが続く。
2025年11月の政治家による発言で日中関係が悪化し、事態は急変した。中国政府が渡航自粛を勧告し、中国の春節時期にあたる2026年1月〜3月までの訪日中国人旅行客は、140万4,300人と前年の同時期に比べ55.1％減と半減以上も落ち込んだ。
中国以外からの宿泊客は増え、インバウンド比率が60％を超え、日中関係の悪化の影響が限定的なホテルもあり、上場企業12社（13ブランド）のビジネスホテル・シティホテルは高い稼働率を維持した。
ただ、人件費や光熱費などのコスト上昇が、ホテル収益を圧迫している。こうしたコスト増を背景に、客室単価の上昇と稼働率アップが同時に押し寄せている。
国内旅行やビジネスの復活や、円安を追い風にしたインバウンド需要の拡大で、2026年度に新たな出店や既存施設のリニューアルを計画するホテルは多く、需要の獲得競争は激しさを増している。
日本の観光資源の魅力や観光振興策で、今後も宿泊需要は底堅く推移するとみられる。6月15日、米国とイランは戦闘終結に向けて合意したとされるが、事態が収束するかは不透明な状況が続く。訪日旅行者がさらに増える期待もあり、ホテル業界の活況はしばらく続きそうだ。
