「物価高騰による家計への影響がある」と答えたパワーカップルは8割超 ※画像はイメージです(maroke/stock.adobe.com)

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リノベる株式会社(東京都港区)は、このほど「パワーカップルの支出」に関する意識調査の結果を発表しました。同調査によると、「物価高騰による家計への影響がある」と答えた人が8割を超えることがわかりました。その一方で、物価高騰が続く中でも、2人に1人が「高額なモノやサービスを購入する予定がある」と回答したそうです。

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調査は、配偶者との世帯年収が1400万円以上の全国の男女108人を対象として、2024年8月にインターネットで実施されました。

調査の結果、全体の8割以上が「最近の物価高騰が家計に影響している」(非常に影響がある47.2%、やや影響がある35.2%)と回答。

そこで、「物価高騰が家計に影響している」と答えた89人に「物価高騰により支出を見直している、または見直しを予定している項目」を教えてもらったところ、「食料品」(61.8%)、「外食費」(46.1%)、「日用品」(25.8%)などが上位に挙げられました。

その一方で、物価高騰が続く中でも、2人に1人が「高額なモノやサービスを購入する予定がある」(50.0%)と回答し、「予定はないが、検討している」(13.9%)まで含めると6割を超える結果となっています。

また、「高額のモノやサービスを選ぶときに、魅力に感じること」については、「自分の価値観に合うもの」(63.0%)、「合理的で効率的なもの」(47.2%)などに回答が集まりました。

次に、「現在の住まいへの不満の有無」を尋ねたところ、約7割が「不満がある」(非常にある33.3%、ややある35.2%)と回答。

「現在の住まいへの不満がある」と答えた74人に具体的な不満を教えてもらったところ、「間取り、レイアウトの使い勝手が悪い」(47.3%)、「部屋数が足りない」(45.9%)、「収納量が足りない」(44.6%)などが挙げられ、間取りに起因する悩みが多いことがわかりました。

また、「住まいに関する不満解消のポイント」としては、「資金的な余裕」(48.6%)、「じっくり検討できる時間」(45.9%)、「知見があり、信頼できる相談相手」(43.2%)といった回答が挙げられたそうです。

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【出典】▽リノベる調べ