何もしなければ、漁業には誰も残らない～勝川俊雄氏インタビュー回答編～ - BLOGOS編集部
※この記事は2012年05月23日にBLOGOSで公開されたものです
BLOGOSと、「知」のプラットフォームSYNODOSがタッグを組んでお送りするインタビューシリーズ「SYNODOS×BLOGOS 若者のための『現代社会入門』」。前回は、水産資源学の専門家であるの勝川俊雄氏のインタビュー平均年収260万から”儲かる漁業”への転換を実現せよ―勝川俊雄氏が語る”日本漁業復活の方程式”を掲載いたしました。今回は、読者からいただいた質問や意見に勝川氏が答える回答編をお届けします。【BLOGOS編集部】漁業者の下げ止まりは期待できない
――前回のインタビューは、このシリーズでは珍しく、「個別漁獲高制度を採用するべきだ」という肯定的な意見を多くいただきました。それでもいくつか細かい部分で疑問を持ったユーザーもいたので、こうした方々の疑問を勝川先生にぶつけていければと思います。
勝川氏: 漁師と話していると、「海の中の魚はものすごく減っている」「今の獲り方では、魚は残らない」というような話を良く耳にします。農林水産省が実施した「食料・農業・農村及び水産資源の持続的利用に関する意識・意向調査」の８ページ目に、最近の水産資源の状況について漁業者にアンケートをとった結果があります。「資源は減少している」と回答した者の割合がもっとも高く（87.9％）、「資源は増加している」と回答した者は0.6％でした。毎日、海に向かっている漁業者の実感として、水産資源は減少しているのです。
また、漁具・漁法は日進月歩です。昔は、経験と勘で、魚を獲っていました。現在は魚群探知機やソナーなどのテクノロジーの進化によって、海の中の魚群を直接見ることができるようになりました。大間の一本釣り漁船は、ソナーを積んで、群れを追跡する船が効率的に漁獲をする一方で、昔ながらの漁具ではほとんど魚が獲れなくなってしまいました。来遊する群れの数は減っているのですが、最新のテクノロジーで、少なくなった群れを効率的に漁獲しているわけです。
数字の上では一人当たりの水揚げ高は、1990年代から微減傾向にあります。漁獲量の少ない漁師から淘汰されて、精鋭漁業者が漁場を占有しているのに、一人当たりの漁獲量が増えない。資源の減少のペースの方が、漁業者の減少よりも早いのです。漁業者がこれだけ減っても、一人当たりの漁獲量が増えないし、魚価も上がらないということでは、漁業者の下げ止まりは期待できません。
―― 中国など近隣諸国の乱獲を問題視する声も挙がりました。「日本近海の問題は日本のというよりも、資源をとり尽くして進出してきている韓国や中国の漁船団による無秩序な漁獲のはず」「日本の排他的水域で、漁獲量調整を行って、魚が大きく育って、他の水域（特に中国）に魚が泳いで行ってしまえば・・・なんて事にはならないんですかね？」という質問です。こうした指摘については如何でしょうか。
日本が中国・韓国とEEZを接しているのは、日本海と東シナ海のみです。少なくとも、太平洋側については、日本一国で排他的に利用できます。中国や韓国を理由に、日本単独で利用している太平洋側まで、資源管理を怠るのは言語道断です。また、日本海・東シナ海についても、中国・韓国を理由に自国の乱獲を放置するのではなく、両国と協調して資源管理ができるように働きかけるべきです。
大変ショックな事実なのですが、韓国は1999年に個別漁獲枠制度を導入し、沿岸の漁獲量をV字回復させているのです。元海洋水産部長官だった盧武鉉大統領は、海洋政策に力を入れ、業界の反対を押し切って、政治主導で個別漁獲枠制度を導入したのです。現在、個別漁獲枠制度で管理されているのは11魚種。沿岸・沖合の漁獲量の38％をカバーしています。漁獲枠は過去2～3年の実績に基づき、大型船には組合を通じて、小型船には地方行政区を通じて、それぞれ漁船毎に配分されるそうです。
韓国の漁業権の仕組みは、日本とほぼ同じでした。韓国の漁業者も意識が高いとは言えません。そういう国が、どのようにして、IQ方式を導入したかを学ぶことは意味があります。近いうちに現地視察をして、「公的機関はどのように取り締まっているか」とか、「漁業者にこの制度がどの程度浸透しているか」などを学びたいと思っています。
――漁をするよりも養殖に力を入れたほうが良いのでは？ という意見もありました。「養殖業を推進した方が、生産量・収入面双方で安定もするだろうし良いのではないかと思うのだけど」という疑問です。この点についてはいかがでしょうか？
勝川氏:世界的には養殖生産は延びているのですが、日本では縮小傾向です。構造的な問題について考えてみましょう。
養殖には、大きく分けて２種類があります。昆布、ワカメ、ホタテは、人間が餌をやらなくても光合成をしたり、海水中のプランクトンをこしとったりして、自然に成長します。これらの養殖は、生物が育つ場所を確保すればよいことになります。一方、ハマチ、マダイ、クロマグロなどは、餌を与える必要があります。これらは分けて考える必要があります。
昆布やホタテなどの養殖は、餌をやる必要が無いので、場所さえ確保すれば、比較的少ないコストで生産ができます。栄養などの条件が整った場所だと、高い利益が期待できます。オホーツクのホタテ養殖などは、後継者が順番待ちです。これらの養殖業は、今後も安定した生産を見込める反面、漁場が限られています。すでに優良漁場はほぼ埋まっている状態であり、生産量を大幅に増やす余地はありません。
次に餌が必要な養殖です。日本は養殖魚の餌となる魚粉を、ペルーやチリなどから輸入しているのですが、魚粉の国際価格が高騰しています。中国の豚肉需要が増えたために、中国とEUの間で魚粉争奪戦が勃発しているのです。国際マーケットにおける魚粉の需給関係はタイトで、今後も高値で推移する可能性が高い。ハマチやマダイの場合は、すでに餌代が元価の8割近い水準にあり、利益を出すのは難しい状況です。
クロマグロはサバの幼魚などの生魚を与える場合が多いのですが、１ｋｇのクロマグロをつくるのに１５ｋｇのサバの幼魚が必要となります。魚類養殖業は、豊富で安価な天然魚が無ければ成り立たない産業なのです。「天然魚がなくても養殖があるから大丈夫」というのは幻想です。養殖業を守るためにも、天然魚の資源管理が重要なのです。
日本のTAC制度は、"単なる無管理"
―― 日本ではすでに総漁獲枠制度（TAC）という資源管理の制度があるではないか、という指摘もありました。「前から日本もＴＡＣと言う制度で３１魚種漁獲枠設定してますよね。個別漁獲枠制度との違いが分かりません」という質問です。前回のインタビューの「個別漁獲枠制度で管理している国とそうでない国では、明らかにパフォーマンスが違う」という部分をもう少し具体的にご説明いただくと同時に、勝川先生がTACという制度があるにもかかわらずIQ（個別漁獲枠制度）の導入を提案する理由を教えてください。
勝川氏: 日本のTAC制度は漁獲量の上限を決めるだけで、その枠内では早い者勝ちとなります。このように、漁獲量の上限だけを設定し、早い者勝ちにする資源管理は、限られた漁獲枠をめぐる早どり競争を激化させることから、オリンピック方式（ダービー方式）と呼ばれています。オリンピック方式には、次のような問題点があることが知られています。
・早捕り競争に勝つために、無駄なコストが必要になる
・手当たり次第に獲ってくるので、水産物の質も悪くなる
・一度に水揚げが集中し、値崩れする
・獲れたての魚を、一時期しか食べられない
オリンピック方式を厳密に運用すると漁期がドンドン短くなります。アラスカのカニ漁業は2004年まで、オリンピック方式で管理をしていました。2004年の漁期はたったの５日でした。漁期が終わると１年分のカニを満載した漁船が一斉に漁港に帰ってきます。最後の船が水揚げを終えるのに14日もかかりました。漁期よりも港での待ち時間が長いのです
長い時間、船においておけば、カニの鮮度は悪くなります。もし、船のタンクでカニが死ねば、周りのカニまで道連れになります。死んだカニを加工場は買い取らないので、漁師にとっても、長い待ち時間はリスクでした。
米国政府は、漁業の改革に乗りだして、2005年から個別漁獲枠制度導入しました。早獲り競争が無くなったので、漁船は事前に船着き場があいているかどうかを確認してから、漁に出るようになり、港での待ち時間は劇的に短縮されました。加工場にとっても水揚げが分散するので無駄なラインを増やす必要がなくなり、経営が改善したんです。
また、オリンピック方式時代は、少しでも多くのカニを捕るために、常にエンジンは全開でした。燃費は悪く、エンジントラブルも耐えなかった。個別漁獲枠制度になると、漁場に急ぐ必要が無くなったので、省エネ走行ができるようになり、漁期は延びたものの、燃油消費量はほぼ半減しました。さらに海難事故も減りました。オリンピック方式時代は、どれだけ海が荒れていようと、「よーいドン」で船を出しました。そうしないと、収入がゼロになるからです。個別漁獲枠制度であれば、自分の漁獲枠は自分だけの権利なので、時化（しけ）を避けて操業することが出来ます。
アラスカのカニ漁師に、「個別漁獲枠になって漁業はどう変わった？」と聴いてみたところ「以前と比べて、格段に儲かるようになったよ。無茶な操業もしないですむし」とのことでした。悪くなったところはないか質問したところ、「競争がなくなったのが、少し寂しいかな」と言っていました。
オリンピック方式の資源管理は産業政策という観点からは問題が大きいことが知られています。しかし、日本ではアラスカのような問題は顕在化していません。それはなぜかというと、日本では社会経済学的な見地から、資源の持続性を無視した漁獲枠が設定されているからです。がんばっても取り切れないような過剰な漁獲枠が設定されているので、漁獲枠を巡る競争はおこらない。その代わりに資源を守る効果は期待できない。つまり、日本のTAC制度は、オリンピック方式ですらない、単なる無管理なのです。
たとえば、マイワシ太平洋系群では、海にいる魚よりも多くの漁獲枠が設定されていたことがあります。科学的なアセスメントではなく、漁業者の希望を数字にしているから、こういうことになるのです。その問題を取り上げた朝日新聞の取材に対して、水産庁は「外国船もマイワシはとっており、日本だけが資源が減った責任を負うわけにはいかなかったし、安定供給も必要だった。当時としては妥当な判断」と答えました。ここでも外国船が資源管理を怠る口実にされているのですが、当時、太平洋のマイワシを漁獲していたのは日本だけです。また、資源量を超える漁獲枠が安定供給につながるとは思えません。何を言っているのか、私には理解できません。
さらに、TACを超過する漁獲を取り締まらないでも良いように、法的な抜け穴が整備されています。TAC対象種のうちスケトウダラとサンマ以外には、以下の管理措置の適用が除外されているのです。
・基本計画等の達成のための措置
・採捕の数量又は漁獲努力量の公表
・助言、指導又は勧告
・採捕の停止等
・割り当てによる採捕の制限
・採捕の数量又は漁獲努力量等の報告
TAC対象がたったの7種であり、そのうち法的な拘束力があるのは2種に過ぎない。適用除外の理由は、「中国・韓国との漁業協定がない現状では、日本人だけ取り締まれない」とのことです。
最後に、ITQとそれ以外のパフォーマンスの違いについて。現在、漁業が成長している国は例外なく個別漁獲枠制度を導入しています。導入後に実感としてパフォーマンスが良くなり、漁業者の支持も得ています。ということで、個別漁獲枠制度が漁業の成長に寄与するのは学術研究以前の問題だと思います。様々な管理手法を比較した研究は数多くあるのですが、大規模資源の管理における個別漁獲枠制度の有効性を示す結果が得られています。
2006年にカナダの研究者ワームらが、「2048年には世界の商業漁業が消滅する」という論文を発表して、メディアに大きく取り上げられました。 Worm B, Barbier EB, Beaumont N, Duffy JE, Folke C, Halpern BS, Jackson JBC, Lotze HK, Micheli F, Palumbi SR, Sala E, Selkoe KA, Stachowicz JJ, Watson R (2006) Impacts of biodiversity loss on ocean ecosystem services. Science 314: 787-790.
ワームらの論文への反論として、コスティロらは、世界の漁業は全体として悪化しているが、ITQで管理されている漁業はむしろ漁業が回復に向かっていることを示しました。 Costello C., Gaines, S.D., Lynham, J. (2008). Can Catch Shares Prevent Fisheries Collapse? Science. 321(5896): 1678-1681.
米国の大御所ヒルボーンらのグループが資源管理の成功要因を調べたところ、リーダーシップについて、個別漁獲枠制度が重要であるという結果が得られました。 Gutierrez, N. L., Hilborn, R., and Defeo, O. 2011. Leadership, social capital and incentives promote successful fisheries. Nature. 470: 386-389.
EUが共通漁業政策を見直しに当たって様々な調査を行っています。その中の一環として多くの管理制度のパフォーマンスを比較したレポートがあります。ここでの結論としては、地域に排他的な利用権を与える方法（Territorial Use Rights in Fisheries）とITQが高いパフォーマンスを示しました。ＥＵでは伝統的にTURFを使ってきましたが、移動性の生物は、TURFでは利害の調整がうまくいかないために、現在は沿岸の根付き資源（ほとんどの場合、貝）のみに使われているそうです。小規模定住資源はTURFが適しており、それ以外はITQが良いということになります。
「あとは野となれ山となれ」では、未来の世代に対して無責任
―― 個別漁獲枠制度の導入方法や導入後に懸念を示す方もいました。「資源状態が良くなって経営が安定するまでの間に、潰れてしまう漁業者も出るかと思う。体力があり残った漁業者は良いが、潰れてしまう漁業者へのセイフティーネットも必要かと」「IQ/ITQは水産業のためになるものの、退出者が出るので個別の漁業者のためになるとは限らない」といった意見です。この点について勝川先生のお考えをお聞かせください。
勝川氏:反対派は、「個別漁獲枠制度を導入すると漁業者が減る」と主張するのですが、本当にそうでしょうか。実際のデータを見てみましょう1986年に世界に先駆けてITQを導入したニュージーランドと日本の漁業者の数を比較すると次のようになります。
ニュージーランドの漁業者が1割減る間に、日本の漁業者は４割も減っています。漁業者を減らす確実な方法は、日本のように資源管理をしないことなのです。また、漁業に携わっているのは漁業者だけではありません。加工業者もまた、漁業による雇用です。ニュージーランドの漁業者と加工業者の合計は次の図のようになります。
ITQ導入以降、ニュージーランドの漁業全体の雇用は増えているのです。
人間の漁獲能力が自然の生産力を遙かに超えている現状では、魚を捕る人間はそれほど必要ではありません。漁業を成長させる鍵は、限られた生産力をいかに付加価値付けするかです。ニュージーランドの漁業は全体の雇用を増やすと同時に、過剰な漁獲分野から、必要な加工分野へと労働者が移動し、「多く獲る漁業」から、「高く売る漁業」へと、産業構造が変化したのです。ITQは漁業者のインセンティブ（動機付け）を変え、持続的な産業構造への自己改変を促すという点で、面白い事例だとおもいます。参考リンク
日本は乱獲を放置し続けた結果として、資源が相当減っているので、漁業者の減少はやむを得ないでしょう。ただ、これは資源管理するから減るのではなく、これまで資源管理を怠ってきた結果です。できるだけ早く、資源管理を徹底すれば、それだけ多くの漁業者が生き残れるのです。
個別漁獲枠制度に反対をする人々は、何もしなれば、現状が維持できるような前提で議論を進めるのですが、それは全くの誤りです。何もしないとどうなるかというと、それこそ誰も残らないわけです。
日本の反対派は、「ITQが漁業者を不幸にする」という前提で話をします。私は世界の漁業を見て回りましたが、どこの国の漁業者も個別漁獲枠制度を支持していました。例えば、ニュージーランドの離島漁村の小規模漁業者にきいてみたところ、9割以上がITQ制度を支持していました。「もし資源管理をしていなければ、漁業は消滅していた」というのが彼らの共通認識です。YouTubeに動画をアップしてあるので、興味がある方はご覧ください。
ITQによって生活が安定しているニュージーランドの漁業者と、漁業で生計がたてられない日本の漁業者。どちらが幸せかは、議論の余地はないでしょう。
かように個別漁獲枠制度の方が、より多くの漁業者が残れて、残った漁業者の満足度は高くなります。では、退出する人はどうでしょうか。実は、退出者に優しいのは個別漁獲枠制度なのです。
日本の場合、漁業を廃業しても何の手当もありません。それどころか、船をスクラップにするには、陸に挙げてエンジンを解体するのに50万円程度の費用が発生します。また、漁業で貯金をするのは難しく、生活は年金のみ。だったら、できるだけは漁を続けようということになります。辞めるに辞められない高齢漁業者が残り、新規参入ができない状態になっています。
ノルウェーでは、漁船に漁獲枠が配分されているのですが、漁業から退出する場合に限り、漁獲枠を他の漁船に販売することができます。退出者は漁獲枠を新規参入者に売ることで、退職金代わりのまとまったお金を得ることができる。漁業に残る人、漁業から退出する人の両者にメリットがある制度によって、新規参入を維持しているのです。退出にデメリットしか無く、新規参入ができない日本漁業よりも、人に優しい制度だと思います。
以上のごとく、漁業で生計が成り立たない状況を放置して、漁業者を公的資金で養うことが、はたして「漁業からの退出者を防ぐ」と言えるでしょうか。60歳を過ぎて跡継ぎもいない漁師を税金でつなぎ止めたところで、もって数年。その先はありません。漁業者を票田とみなし、次の選挙のことだけを考えるなら、それでも良いのかもしれませんが、漁業を産業として考えた場合には、それではダメです。いま、漁業を営んでいる人だけ手厚く保護して、「あとは野となれ山となれ」では、未来の世代に対して無責任です。
残る人も退出する人もハッピーにしつつ、漁業を生産的な産業に変えていく手段はいくらでもあります。漁業を変えるために必要なものは、他国の経験と知恵を学ぶ謙虚さと、現状を変えていく勇気です。
―本日はありがとうございました
プロフィール
勝川俊雄（かつかわ・としお）:1972年、東京生まれ。三重大学生物資源学部准教授。東京大学海洋研究所助教を経て、2009年より現職。専門は、水産資源管理、水産資源解析。日本漁業の改革のために、業界紙、インターネットなどで、積極的な言論活動を行っている。著書に、『日本の魚は大丈夫か―漁業は三陸から生まれ変わる』、『漁業という日本の問題』などがある・公式ホームページ:勝川俊雄公式サイト
・Twitter：@katukawa
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漁業という日本の問題
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